中国ネット界のホットトピック「O2O」に終焉の噂--その真相は

　2015年の中国ネットニュースでは、「大数据（ビッグデータ）」と「O2O（Online to Offline）」の単語をことさらよく見かける。2014年以前から登場しているが、さらに界隈が活発になっている。O2Oとは、例えばUberのような配車サービスや、近所の食堂やチェーンレストランのデリバリーほか、家事サービスや洗車サービス、子供／学生／社会人向けの教育サービス、ネイリストや美容師派遣、出会いサービスなどを指す。百度で「O2O」をキーワードに検索すると、「成功例」が予想検索として表示される。中国語が読めれば、検索結果で出てきた中国でのO2Oに関する実例を見て、理解を深められるだろう。

　しかしここへきて、将来が明るそうにも思えたO2Oに暗雲が立ち込める。最近、終了したO2Oサービスをリスト化した「O2O死亡名単」という記事が、中国のネット業界を駆け巡っているのだ。実際に終了したネットサービスばかりが挙がっているのだから説得力がある。何があったのだろうか。

　起業家が多い中国では、かつてのクーポンサイトがそうだったように、模倣しやすいビジネスモデルのサービスがいったん注目されると、中国全土で雨後の筍のように似たものが登場する。沢山登場したことにより、市場では終わりなき低価格競争とスピード競争が始まる。O2Oはリアル店舗の人がサービスを提供するのが特徴だ。これまでのネットビジネスはプラットフォームさえ作ってしまえばよかったが、O2Oでは人を動かさなければならない。これまでとは勝手が異なる。

　価格面でも、2014年から始まったタクシー配車サービスやオンラインショップの競争以降、激安で利用できるお試しサービスが当たり前となった。新しいサービスを使わせるためには、ネットで「紅包」なる金一封を渡さなければ、消費者は重い腰をあげなくなってしまった。最初に資本を大量投入して大赤字になる代わりにユーザーの注目を引き、そこから彼らを繋ぎとめる手法が王道になってしまった。こうなるとアイデアや行動力はあっても、金銭的体力のない小さなサービスは勝ちようがなく、脱落していく。

　O2Oサービスは地域単位、集合住宅単位でできるからこそ、小さく立ち上げられそうだが、考えてみてほしい。同一地域内で、複数のO2O企業が統一性なく、洗濯、デリバリー、掃除などのサービスをバラバラに始めても、誰も使いたいとは思わないだろう。

　新天地に見えたO2Oの分野でもビジネスは簡単ではなく、O2O死亡名単は嘘ではなかった。結局生き残ったのは、マンションの管理会社が提供する、様々なサービスを1つのサイトで提供するO2Oサービスないしは、融資を受けて、金の力で一気にユーザーを味方につけた名のあるネット企業のO2Oサービスだった。

　O2Oのサービスの中で最も成功しているのが、ファストフードをネットで注文を受けてデリバリーするフードデリバリーサービスだ。その中の定番の「餓了ma」は、2015年1月27日に計3億5000万ドルの融資を騰訊、京東、大衆点評、紅杉資本から受けて、競争に生き残っている。フードサービス大手の「餓了ma」は、食材を販売するサービスもリリース。直接の販売や配送は行わず、あくまで売り手と買い手の橋渡しとなるサイトを提供する。餓了maは260強の都市をカバーし、毎日200万件のオーダーが入るという。

　食材の販売は普及していないので、まずは食材を日々まとめ買いするレストランと、まとめ売りできるとありがたい農作物市場側を繋ぎ、両者にオンラインショッピングの体験をしてもらう。こうしてユーザーを囲ん込んだ上で次の手を打つ。アイデアのある個人の起業家ではなく、金のある企業が、中国の次のサービスを提供していくという構図は、O2Oでも結局変わらない。