日本の家電メーカーの凋落ぶりが激しい。各社とも赤字経営はほぼ脱したものの、産業界を自動車とともにリードしてきた、かつてのニッポン家電の面影はない。独創的な製品を世に送り出すこともできず、巨額赤字の元凶でもあるテレビにいまなお固執し、「４Ｋテレビ」「８Ｋテレビ」と騒ぐ経営者は無能の烙印（らくいん）を押され、いずれ市場から退場させられるだろう。
４Ｋテレビを“救世主”とする愚かさ
９月の薄型テレビの国内出荷台数は、電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）によると、前年同月比１４・２％増の４８万７千台と、平成２３年７月以来、２年２カ月ぶりのプラスに転じた。
その牽引（けんいん）役となったのがフルハイビジョンの約４倍の画質性能を持つ「４Ｋテレビ」。台数はまだ全体の１割にも満たないが、話題性という意味で、その存在感は大きなプラス効果をもたらしている。
１０月上旬、千葉・幕張で開催されたＩＴ・家電見本市「ＣＥＡＴＥＣ ＪＡＰＡＮ（シーテックジャパン）」でもパナソニックや東芝、シャープ、ソニーなど日本企業のブースを飾ったのは、４Ｋテレビおよび４Ｋ関連製品だった。しかし、家電各社は消費者が本当に４Ｋテレビを欲している、と考えているのだろうか。同時に４Ｋテレビが収益を支える看板商品に成長すると思っているのだろうか。
