米紙「ニューヨークタイムズ」では、家計の健全度を診るためのポイントとして、以下の8つの質問項目を挙げています。

質問1: 「自己資本」は増えているか？

「自己資本」の金額は、マネーの健康状態を測るうえで最適なバロメーター。資産から負債を引いた数値を見てみよう。「Networth IQ」やBankrateのこちらのページ、「Mint.com」といったファイナンス系ウェブサービスをつかえば、カンタンに算出することができる。

質問2: 主な比率・数値はどうか？

負債と収入の比率や、貯蓄比率、緊急時に備えた資金額など、主な比率やポイントとなる金額を確認しよう。これにより、マネー状況を大まかに把握したり、傾向をつかむことができ、「何が起こっていて、どのような措置が必要なのか？」がわかりやすくなる。

目安となる数値はライフステージによって異なるが、若い世代では収入に対する負債の割合が30％を超えないようにし、退職時にむけてこれを徐々にゼロにしていくべき。もちろん、子どもの教育費増やマイホーム購入により、一時的に目安値をオーバーするのは致し方ない。

緊急時の資金としては、6ヶ月分の生活費は確保しておくのが目安。また、退職者は1年分の固定費を備えておく必要あり。

質問3: 稼ぐ以上に使っていないか？

ファイナンス系ソフトウェア『Quicken』、『YouNeedABudget』（ともに有償。59.99米ドル）や「Mint.com」、「Wesabe.com」といったウェブサービスを活用し、支出履歴を追っておこう。特に固定収入で生活している場合は、月の支出額の目安を設定すると、管理しやすい。

質問4: 昨年、どのような変化があったか？

結婚・出産など、人生の大きなイベントは、保険・不動産・投資などにおける、それまでの計画に影響を与える。

質問5: 保険は適正か？

家屋保険や自動車保険のコストパフォーマンスをチェックしよう。また、生命保険や障害保険についても、十分か？過剰でないか？を確認すること。退職に近づいてきたら、生命保険や障害保険の解約、もしくは長期の医療保険への切り替えも、検討の余地あり。

質問6: 不動産計画に変更は必要ないか？

まずは、年金や生命保険の受取人を確認することからスタート。子どもの後見人や執行人、管財人、これらの代理人もあわせてチェックし、彼らが適任者かどうか改めて判断しよう。遺言などの不動産計画にまつわる書類は見直し、必要に応じて修正すること。

質問7: ポートフォリオに見直しは必要ないか？

景気の変動に応じて、リスクやボラティリティの許容範囲などを見直すことが大切。また、1年に1度は、ポートフォリオのバランスをレビューし、適宜、修正するようにしよう。

質問8: 予測や目標を変更したか？幸せか？

家計のプランニングは、お金のことだけではなく、自身の生活や人生に対する評価をミックスさせて判断すべき。「より幸せに、よりよい暮らしをするために何ができるのか？」を自身に問いかけることがポイントだ。それは貯金をすることかもしれないし、借金を返済することかもしれないし、転職することかもしれない。

1年という月日には、様々な変化があるもの。市場は刻々と変化しますし、税制改正も定期的に実施され、各個人でも、公私問わず何らかの変化や出来事が起こります。これらの変化に応じて、マネー環境や資産状況をきちんと修正し続けることが、大切なポイントのようですね。

これらの質問を参考に、ご自身のおカネと生活について、一度じっくり振り返ってみてはいかがでしょう？

How to Self-Diagnose Your Financial Health [NYTimes.com via Get Rich Slowly]

Kevin Purdy（原文／訳：松岡由希子）