飽食社会・ニッポン。今、日本は、世界中から集められた様々な食料品であふれている。簡単に食べるものが手に入る、そんな恵まれた社会になった。しかし、そういった便利さの一方で、毎日、多くの食べ物が廃棄されているという現実もある。例えば昨年、あまりにも野菜が豊作だったため、産地で2万2000トンの野菜が廃棄されたという。
また、コンビニでは１日に数回、消費期限の切れていない弁当や惣菜が棚から撤去されていくのだという。消費期限が切れる前で、まだ十分食べられるというのに、品質管理を徹底するため余裕を持って事前に撤去しているのだ。
そうした状況の中、　いま日本で、「余った食品」を有効的に活用していこうという動きが出てきている。例えば、コンビニ業界の大手ローソンは、横浜市のある店舗で消費期限間近の惣菜や弁当などを、近くの食堂に提供することを始めたのだ。　
一方、「フードバンク」という試みも日本で始まった。ラベルの貼り間違えや容器に傷があるものなど、店頭に商品として出せないものを譲り受け、それを児童養護施設などになどに配給するという仕組みだ。そうした商品も以前は廃棄されていた食品である。
番組では、捨てられるはずだった食品を有効的に活用しようという様々な試みをリポートする。

ローソンでは、一日に3回、消費期限間近になった弁当や惣菜が棚からはずされていく。まだまだ食べられる食品でも、品質管理の徹底のため、消費期限前に棚から撤去されていくのである。平均すると1店鋪あたり1日におよそ15.2キロの惣菜、弁当類が棚から撤去され、廃棄されていることになる。こうした状況を改善するため、ローソンでは2005年から、消費期限間近の食材を捨てずに、有効的に活用していこうという初の試みを始めた。その方法とはこうだ。横浜市にある、ローソンの一つのコンビニ店舗で、消費期限間近で撤去した惣菜や弁当を近くの食堂に提供し、料理の食材として有効活用してもらうという仕組みだ。
消費期限間近の弁当や惣菜を受け取りにくるのは「さなぎの食堂」のシェフ・土谷伊麻里（いおり）さん。ローソンで受け取った食材は、土谷さんによってアレンジされ、定食のメニューになる。消費期限まで5～6時間しかないため、ランチタイムで食材は全て使い切るようにしている。番組ではこうした余った食品を再活用しようというコンビ二の新しい挑戦を追う。

消費期限は充分にあるにもかかわらず、ラベルの張り間違えなどで、店頭には出すことができず、廃棄せざるをえない食品。実はそうした食品がメーカーには大量に発生するのだという。それらの食品を企業から提供してもらい、食べ物に困っている人たちに配るというシステムが「フードバンク」というものだ。アメリカで生まれ、かなり浸透しているシステムなのだが、これまで日本ではなかった。そして、いま日本でも「フードバンク」というシステムが動き出している。
台東区にある「セカンド・ハーベスト・ジャパン」というＮＰＯ団体。ここが日本初の「フードバンク」を始めたところだ。いま、ハインツ日本など外資系の食品メーカーなどから余った食料品を提供してもらい始めている。そこで「セカンド・ハーベスト・ジャパン」のスタッフたちは、日本企業の協力も得られるよう動き出した。日本でも動き出した「フードバンク」の知られざる裏側を取材。