発達障害の人への「就労支援」は働く側も雇う側も、両方サポート

本人も企業も満足できる仕事のカタチ

支援は働くもの、雇用するもの、双方が受けられる

前回は、発達障害の人が抱える働きづらさを考え、就労支援を受けることの重要性について考えてみました。基本的に就労支援における流れと目標をおさらいしておくと、1 適職を見つける2 職場に定着する3 生活環境を調整する、の3本柱でした。

前回の『発達障害があっても働きたい! 自分に向いてる仕事を見つけるには?』はこちら

支援の流れとしては、この3つの目標を目指したものとなります。

図】就労支援の流れ
  就労支援の流れ 参考『発達障害の人の「就労支援」がわかる本』

基本的には障害がある人へのサポートはもちろんですが、障害がある人を受け入れる企業へのサポートも行われています。支援機関としては、本人だけを支援するよりも、企業もあわせて支援したほうが、より働きやすい職場環境を整えることができるからです。

企業にとっても、就労支援機関と連携することで、障害に関するさまざまな情報を得ることができるなどのメリットがあります。

新たに障害のある就労者を受け入れる場合はもちろんですが、すでに働いている雇用者に障害があることがわかった場合も、支援機関とのつながりがあることで、適切な対応がとれるようになります。

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企業が障害のある人を雇用する動きは徐々に広まりを見せています。しかし、支援を受けての活動とはいえ、不安を感じている人も多いことでしょう。

そもそも自分の発達障害について、応募先の企業には伝えるべきなのでしょうか?

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