国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが、「ウナギの調達方針に関するアンケート調査」を実施した。ニホンウナギは既に国指定の絶滅危惧種で、近日改訂される国際自然保護連合(IUCN)のレッドリストに記載される可能性も高い。ところが、国際的な絶滅危惧種となってもニホンウナギを売り続ける店が多いことが分かった。(オルタナ編集委員=瀬戸内千代)
調査は6月2日から9日に大手スーパー15社を対象に実施。フジ(本社:以下同様、愛媛)とイズミヤ(大阪)とバロー(岐阜)を除く、イオン(千葉)、イトーヨーカドー(東京)、ユニー(愛知)、ダイエー(東京)、西友(東京)、ライフ(大阪)、イズミ(広島)、アークス(北海道)、ヨークベニマル(福島)、平和堂(滋賀)、マルエツ(東京)、オークワ(和歌山)の12社が回答した。
IUCN指定の絶滅危惧種になった場合について、最大手のイオンは「資源・環境保護に配慮しながら販売してまいります」と答え、他6社も販売続行を示唆した。残り5社は保留の態度にとどまった。
唯一、アークスが「取り扱いの縮小・停止を検討する必要がある」と積極的な回答を寄せたが、結局、実効的な「販売休止」を明言するスーパーは皆無だった。
「ウナギの調達方針に関するアンケート調査」結果詳細
http://www.greenpeace.org/japan/Global/japan/pdf/20140611_eel.pdf/
