長かった夏が、やっと終わりを迎えました——。
2024年の夏は暑く、東京都では今夏、計262人が熱中症によって死亡しました（2024年6月10日～9月末までの速報値）。
「地球沸騰時代」とも呼ばれるほど地球温暖化が深刻化している現実を、肌身に感じた人も多かったのではないでしょうか。しかし、酷暑の影響は思った以上に深刻です。
実はいま、私たちの身には、熱中症以外にも「死の足音」が迫っているといいます。
「『隠れた死』を考えなければならない」
長年、気候変動と健康被害の関係について研究し、「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」報告書の執筆者の一人でもある東京大学大学院医学系研究科の橋爪真弘教授は、こう話します。
11月には国際会議「COP29」（国連気候変動枠組み条約第29回締約国会議）の開催が控えるなど、世界では常に議論が続いている気候変動対策。今回の「サイエンス思考」では、気温上昇が私たちの健康にもたらす影響や、社会に求められていることを橋爪教授に聞きました。
暑さに背中を押される「隠れた死亡」
高温かつ多湿な環境に長時間いると、体内の水分や塩分のバランスが崩れ、体温調整機能が働きにくくなり、体内に熱がこもります。
これがいわゆる「熱中症」です。
屋外で働いたり、スポーツをしたりする人だけではなく、屋内にいる人でも熱中症には注意が必要です。
上のグラフは、2024年の夏に東京都で6月10日～9月30日に熱中症で亡くなった262人を、日別に数えたものです。
実はこのうち、屋外にいた人はわずか9人。253人は、屋内で熱中症になり死亡しました。
死亡者の多くは70代以上の高齢者で、厚生労働省は、体の調整機能が低下している高齢者や体温の調整能力が十分に発達していない子ども、症状を説明するのが得意ではない、障がいのある人々には「特に注意したい」としています。
その一方で、橋爪教授は
「熱中症の患者数だけを見ていると、暑さによる被害の全体像を見失ってしまい、被害の程度を過小評価してしまうことになりかねません」
と強調します。
実はここに、「隠れた死」があるといいます。
「例えば心臓機能が弱っていたり、呼吸器系の病気や糖尿病などの慢性疾患があったりする人は、暑さの影響を受けやすいことが分かっています。暑さに背中を押される形で、病気の状態が悪くなり死亡するケースが相当数あるのではないかと考えられるのです」（橋爪教授）
ただ、そのような状況で死に至った場合、医師は死因としてもともと分かっていた病気の名前を死亡診断書に記載することが多く、熱中症の症状や所見がなければ、「熱中症」と診断するとは限らないと橋爪教授は指摘します。
「暑さによる被害の全体像を把握するうえで、こうした『隠れた死亡』を考慮することが極めて重要になってきます」（橋爪教授）
関連死「約7倍」の試算も
橋爪教授の研究チームは2023年、国内の直近の5年間で、暑さに関連する死者の数は計約3万3000人と推計されるとの論文を公表しました。「3万3000人」という人数は、厚生労働省が発表している同期間の熱中症による死亡者数（計約5000人）よりも、約7倍多くなります。
研究チームは、厚生労働省が公表している2015～2019年の全死亡者数のデータを基にして、暑さや寒さといった気温の変化によって、循環器疾患や呼吸器疾患などの死亡リスクがどう変化するのかを推定しました。さらに気温上昇のリスクを加味して、暑さに関連する死亡者数（暑熱関連死亡者数）を統計学の手法を使って計算しました。
気温上昇による死亡者数を1人ずつ積み上げたものではありませんが、47都道府県それぞれの5年間の死亡者数データを用いて計算しているため、全体的な傾向を捉えることができると橋爪教授はみています。
救急車の稼働率、700％の想定も
地球温暖化によって、将来、人の死亡リスクが高くなるとする研究結果もあります。
橋爪教授のチームは2024年2月、気温上昇に伴い、43の国と地域（707都市）で2000年代から2090年代にかけて、夏を中心とした温暖な季節の死亡率が高くなることを示唆する論文を発表しました。
論文では、4つの気候変動シナリオを使い、温帯地域、大陸性気候帯、乾燥気候帯、熱帯地域といったそれぞれの気候帯にある全707都市の日別死亡率の推移を計算しています。
温室効果ガス排出量が最も少ない場合でも、年間平均気温が1.35度上昇することを想定。経済成長を重視して温室効果ガス排出量が多くなる場合では5.55度上昇した場合を想定して計算したところ、熱帯地域を除いた気候条件では温暖な季節での死亡率は増加し、寒冷な季節（冬）の死亡率は減少。その傾向は温室効果ガス排出が多い場合ほど強まったといいます。
「現在、寒冷な季節だけに死亡率のピークが存在しますが、もしこの予測通りになるとしたら、日本や中国、ヨーロッパなどの温帯地域でも、夏場にも死亡率のピークができることになります。
従来の冬場に加えて、夏場でも死亡率が上がる時期が出現するとなると、その際、救急搬送態勢や病院のベッド数、医療スタッフなどの医療資源がひっ迫することを懸念しています」（橋爪教授）
別の研究結果でも、極端な暑さのもとで救急車が足りなくなる事態が予想されています。
国立環境研究所の2024年5月の発表では、50年に一度の頻度で発生するような極端な高温が起こった場合、将来の東京都では熱中症だけで救急車の稼働率が100％を超えるようになる可能性があるといいます。
温室効果ガス排出量が最も多いシナリオでは、21世紀後半には、熱中症だけで救急車の稼働率が、なんと700％を超えるといい、救急搬送が困難な事案が多く出てきてしまうことが心配されます。
気温上昇、1.5度「一時的に超える可能性高い」
世界では、各国で地球の平均気温の上昇を1.5度に抑える、いわゆる「1.5度目標」が掲げられています。ただ、世界気象機関（WMO）は2024年6月、「今後5年で、一時的に1.5度を超える可能性が高い」と発表しました。
同機関によると、2023年は観測史上最も暑い年だったといい、世界の地表付近の平均気温は産業革命前のベースラインと比べて1.45度上回りました。残念ながら、気温上昇に歯止めはかかっている気配は見受けられません。
他人事だと思われがちな地球温暖化ですが、身近な死亡リスクとして、私たちの隣りにまで迫ってきているのです。
橋爪教授は、国内で「熱中症警戒アラート」が発表されるようになったり、改正気候変動適応法に基づく「指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）」の指定が各自治体で進んだりと、一定の対策が取られ始めていることは評価しつつ、まだまだできることはあると次のように指摘します。
「今の温暖化の進行具合は、個人の行動変容に頼るレベルを超えつつあります。気温が上昇するなかで、暑さへのばく露を最小限に抑えるような暮らしのデザイン全体を、国、企業、専門家、市民とともに長期的に考えていく必要がありそうです。
企業でも、例えば電力消費量や廃熱が少ないクーラーの開発など、技術力で解決できることはたくさんあるのではないでしょうか」（橋爪教授）
