どうなるTizen、どうするTizen：MWCでは「2013年後半」といっていましたが

[長浜和也，ITmedia]

OSに依存しないためには自分でフリーハンドを持っている必要がある

　Tizen Associationは、10月31日にTizenの最新動向と今後の展開を説明するラウンドテーブルを開催した。出席したのは、 NTTドコモ プロダクト部技術企画担当部長でTizen Association Chairmanの杉村 領一氏とSamsung電子 ソフトウェアR＆Dセンター エクゼクティブバイスプレジデントのジョンドク・チョイ氏、そして、Intel ソフトウェア＆サービス事業部マネージングディレクターでTizen Association ボードメンバーのクリストファー・クロトー氏だ。

　モバイルOSのなかで、Tizenを選択する（または、Tizenを導入した端末をユーザーに提供する）理由として、クロトー氏は、Tizenのようなオープンイノベーションによって、ユーザーによりよい選択肢を提供できると説明する。チョイ氏は、創造性と革新性によってユーザーにIT技術のメリットを提供することができ、そのためには、オープンシステムが必要で、ベンダーは、そこから必要なものを自由に選んでユーザーに提供することが可能になり、そのオープンシステムとしてベストなものがTizenだと述べた。

　杉村氏は、OSに依存しない形でユーザーにサービスを提供するためには、（ドコモがOSについて）フリーハンドを持っている必要があり、そのためにTizenを推進していると説明した。また、NTTドコモとしてTizen端末を市場に投入する時期については、「グローバルでの認知が必要で、そのタイミングを探っている」として、具体的な時期や計画については明らかにしなかったものの、開発は順調であることを訴えた。

ボリューム的に日本市場だけを考える場合ではない

　杉村氏は、現在開発しているという端末の特徴や想定するターゲットについても、製品の発表までは明らかにできないとした上で、想定するユーザーについては、ボリューム的に、日本のようなハイエンドだけが支持される特殊な市場だけでなく、ユーザーが多いエコノミー（ミドルレンジからバリュークラス）を想定しなければならないと説明している。ただし、製品を市場に投入するタイミングとして判断する条件や、判断基準、そして、そのタイムリミットなどについては、具体的な内容や時期の明言を避けている。

　Tizen Associationは、新しいバージョンの3.0を2014年第2四半期に公開する予定で、現在よりも提供するプロファイルを増やして、多様なデバイスに対応するのが大きな特徴となる予定と説明している。また、Tizen対応アプリの拡大施策としては、現在行っているアプリコンテスト「Tizenアプリチャレンジ」のほかにも、Tizen Association加盟企業が独自に行うインセンティブプログラムなどがあるので、Tizen対応アプリを増やす努力は継続して進めていくと説明した。