広告業界データセンター(旧)

■ネット広告はリアル店舗の売上を押し上げる効果がある～米調査結果

Yahoo!小売部門シニアディレクター Amy Vener氏のコメント、

「最近の調査で、消費者の89％がインターネットで商品情報を探すものの、インターネットで商品が購入されるのは7％以下であることを示している。これは、小売業者たちがリアル店舗の売上を増やす機会をとらえるために、インターネット広告を通して“事前買物客”オーディエンスの相手をすることが重要な仕事であることを示している」

・ディスプレイ広告や検索連動広告の両方あるいは一方を見た消費者は、インターネット広告を見なかった消費者に比べて商品調査時に平均で6ページ以上余分に閲覧している。

・インターネット広告を見た消費者は、インターネット店舗で1ドル購入すると、リアル店舗では6ドル購入している。

・インターネット広告が増やす売上の90％はリアル店舗で発生する

■オンライン動画広告が米で急成長 - テレビCMからのシフトも影響 | ネット | マイコミジャーナル

eMarketerからの転載記事。

米国内における2007年のオンライン動画広告の売上高
＝約7億7,500万USドル見込み

2006年＝約4億1,000万USドル（Y/Y 89%増）

2010年＝約31億ドル、見込み。


動画／オンライン広告市場全体の売上に占める割合

2001年＝0.6%
2007年＝3.6%
2011年＝10%（＝約43億USドル）

■第3回　企業ホームページ運営状況調査(WAB:Web広告研究会)

「調査のまとめ」より

・企業ホームページの位置付けが定まり、情報提供以外の貢献が認められる
　特に、顧客とのコミュニケーション、売上への間接貢献への評価

・企業間の取り組みには差が広がりつつある

・経営層や社内の巻き込みが重要に

雑誌広告協会－雑誌広告データ

1. 日本の広告費と雑誌広告費
-1. 日本経済の成長と日本の広告費
-2. 媒体別広告費
-3. 業種別・媒体別広告費
　→非常に参考になる
　1-4. 雑誌における輸入広告費
2. 雑誌媒体の浸透
3. 雑誌広告の特性
4. 雑誌広告の見られ方
　→到達指標について
5. テレビとの重複効果
6. インターネットとの相乗効果
　→雑誌をよく読む人はネットをよく使う傾向にある
7. 商品種類別にみる雑誌広告の到達

世界で最も多いのは日本語ブログ――Technorati調査

・全世界で1日当たり12万（1秒当たり1.4）の新しいブログが作成されている.

・1日に投稿されるブログエントリ数＝約150万件

・言語別で見ると、2006年第4四半期に最も多かったのは日本語のブログ。
・日本語ブログが、ブログ全体に占める割合は37％（2006年第3四半期は33％。英語ブログは39％→36％）

検索エンジンの相関図－(((SEM-ch)))

アウンコンサルティングによる、検索エンジン業界の相関関係図と、各エンジンの説明。

非常にわかりやすい。

電通総研 2007年～2011年のインターネット広告費に関する試算を発表(2007年4月16日)

「2011年には7500億円を超える規模に拡大」

“固定ネット広告”に含まれるのが、バナー広告、テキスト広告、ストリーミング広告、企画広告、Ｅメール広告、というのは無理があるんじゃ．．．

それよりも、

リッチメディア＝“簡易動画広告”と言ったり、
ストリーミング広告を「いわゆるインターネットＣＭ」と言ったり、してるのが意図を感じます（苦笑）

とはいえ、全体的にみて役に立つ市場予測。

2006年における「インターネットCM」の市場規模について

インターネット広告推進協議会（JIAA）による。

「インターネットCM」は多様化し、2007年は新しい市場の創出により一層成長

つまり、scaleしにくい、できない、ということか。
それでハッキリした数値がでていないのか。

昨年までは、ちゃんと予測数値が出ていたのだが．．．

ちなみに

＊「インターネットCM」の市場規模についてはJIAA会員社の広告媒体費からの推計によるもので、CM制作費、広告素材制作費、サイト制作費等は含んでいない。

【「インターネットCM」の定義】
・ インターネット、携帯電話を含む通信回線上のサービス（広告主が管理するウェブサイトを除く）の広告スペースにおいて、広告主の広告、マーケティング活動を目的として掲載されるものである。
・ 広告表現として映像および音声（音楽・ナレーション）を使用し時間軸で展開される広告である。
・ 映像技術、配信技術についての区別は特にしないが、配信方式は大きく分けてストリーミング方式（ユーザー側の端末にデータが残らない再生方式）とダウンロード方式（ユーザー側の端末にデータの複製を作成し再生する方式）があり、許諾の条件が違うために区別し、どちらであるか明記が必要である。
・ 地域限定配信の有無、あるいは範囲についても許諾の条件が違うため明記が必要である。

ややこしい。。。
ネットの世界はルールを先に作ってしまうと普及しにくい感じがするのだが。
（ってことなのかな。日本で動画広告がいまいちブレークしないのは）

インターネット無料動画サービスの利用が拡大--「テレビでネット動画視聴」の意欲も高い:ニュース - CNET Japan

映画、音楽、アニメなどのいわゆるエンターテイメント系に人気がある模様。

また、テレビで見たい（＝テレビでネット用の動画を視聴したい）、という意向も結構あり、iTV や Wii による YouTube 視聴も少なからず増えていきそうだ。