米Amazon Web Servicesは、全世界から利用できるNTP（Network Time Protocol）サーバーを11月10日（現地時間）に公開した。同社は「Amazon Time Sync」という名称でEC2（Elastic Compute Cloud）インスタンスに時刻情報を送信するサービスを提供しているが、今回は時刻情報を送信する対象を全世界のコンピューターに拡大した。 AWSが提供を開始したNTPサーバーを利用するには、コンピューターの時刻設定で「time.aws.com」というNTPサーバーを参照するように設定すればよい。料金は発生しない。AWSはIoT端末や、オンプレミスのサーバーなど、AWSサービスと連携している端末で使用することで、AWSサービスと共通の時刻で運用できる利点があるとしている。 Amazon Time Syncは、衛星につながった原子時計を使用した
いくつかのクラウドサービスでは、1年程度の無料トライアルや一定額のクーポンなどに加えて、期間の制限なくずっと無料で使える、いわゆる「Free Tier」や「Always Free」と呼ばれる無料枠のサービスが提供されています。 こうした無料枠は試行用の環境や一時的なテスト環境などとして、期間を気にせずサービスを試すうえで非常に有効です。 もちろん、無料提供サービスは提供側の都合によってある日突然終了することもあり得ますが、いまのところ1年前の記事「ずっと無料で使えるクラウドの「Free Tier」主要サービスまとめ。2020年版」で紹介したサービスで終了したものはないようです。 本記事では期限の制限なくFree TierやAlways Freeとして提供されている主なサービスを、2021年版としてまとめました。 Amazon Web Services（AWS） 「AWS 無料利用枠」のWe
はい、どーも！CX事業本部の吉田です。 新サービスApp Runner 新サービスApp Runnerがローンチされましたね。 App Runner は Web アプリや API サーバの実行に必要なネットワークやロードバランサなどをフルマネージドに提供します！ パイプラインやオーケストレータについても一切考えずにお手元のコードを AWS 上で実行できて最高です✨✨ / "Introducing AWS App Runner ..." https://t.co/o7Vke20gFm 2/n — Tori Hara (@toricls) May 18, 2021 App Runnerはざっくり言うと、コンテナ化したWebアプリを簡単にデプロイできるサービス。ロードバランサやAuto Scaling、果てはソースコードリポジトリと連携したパイプラインの仕組みまで、フルマネージドで提供するサービ
クラウドの多くでは、1年程度の無料トライアルやクーポンなどに加えて、期間の制限なくずっと無料で使える、いわゆる「Free Tier」や「Always Free」と呼ばれる無料枠のサービスも提供されています。 こうした無料枠は開発環境やテスト環境としてクラウドを試すうえで非常に有効です。ここではクラウドのFree TierやAlways Freeとして提供されているおもなサービスをまとめました。 Amazon Web Services（AWS） 「AWS 無料利用枠」のWebページを開き、左側にあるフィルター条件で「無期限無料」をチェックすることで、無期限に無料で提供されるサービスの一覧を見ることができます。 おもに次のようなサービスが無期限無料で提供されています。 AWS Lambda サーバレスコンピューティングの実行環境を提供します。 1カ月あたり100万リクエスト、最大320万秒コン
クラウドサービスの世界シェアで、米マイクロソフト（Microsoft）が米アマゾン・ウェブ・サービス（Amazon Web Services）を逆転し首位に立ったことが2019年7月8日までに分かった。英IHSマークイットが調べた2018年の売上高ベースの市場シェアでマイクロソフトが対前年比2.4ポイント増の13.8％と大きく伸びたのに対し、AWSは同1.1ポイント増の13.2％にとどまった。 マイクロソフトは電子メールやオフィスソフトをセット提供するSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の「Office 365」が好調を維持したほか、IaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）やPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）の分野でも「Azure」が堅調に顧客を開拓し、総合力でシェアを伸ばした。 AWSはIaaSでのシェアが45％を占め、「IaaSに限れば他社よりシェア
Redis、MongoDB、Kafkaらが相次いで商用サービスを制限するライセンス変更。AWSなどクラウドベンダによる「オープンソースのいいとこ取り」に反発 オープンソースソフトウェアの開発元がクラウドベンダへの不満を表明し、商用サービス化を制限するライセンス変更を行う例が続いています。 高速なインメモリデータストアを実現するオープンソースソフトウェアとして知られる「Redis」の開発元「Redis Labs」は、2018年8月に同社が開発したRedis拡張モジュールに関するライセンスの変更を発表しました（Redis本体のライセンスはBSDライセンスのまま）。拡張モジュールには、全文検索を行うRediSearchなどが含まれています。 変更後のライセンスでは、クラウドベンダによる商用サービスでの利用を制限するものとなっています。 ライセンス変更を発表した記事「Redis’ License
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