もし自分が死んだら、このメールアドレスやソーシャルネットワークのアカウントはどうなるの？ 日々の生活にネットが欠かせない人は、誰もが一度は想像したことがあるのではないでしょうか。例え本当に自分が死んでいなくても、使わなくなってしまったアカウントは"死にアカウント"と呼ばれているくらいで、ユーザーの生死に関わらず使われていないアカウントはネット上では"死んでいる"ということです。 しかし、いわゆる"死にアカ"と違って、死の直前までユーザーが頻繁に使っていたアドレスやアカウントには、死後も重要な情報が残されている訳で、それらは一体どうなってしまうのでしょうか？ ポピュラーなサービスである「Gmail」「Hotmail」「Yahoo」 のメールアドレス、「Facebook」「MySpace」のアカウントについて、それぞれの調査結果がありましたのでご紹介しましょう。 ■Gmail Gmailユーザ
「電車なう」、「飲み会なう」など、自分の近況をリアルタイムで手軽に発信できるソーシャルメディア。このライブ感にハマっている人も多いかもしれませんね。しかし、過度な情報発信は、防犯上リスクになることも...。こちらでは、このテーマを採りあげてみましょう。 ホーム系ブログメディア「Charles and Hudson」では、ソーシャルメディアやメール・電話などにおける行きすぎた個人情報の共有により犯罪に巻き込まれる危険性があると指摘し、"やってはいけない"こととして、以下の5点を挙げています。 その1: 留守電で「休暇中です」というメッセージを流さない 家族や一部の友人に留守にしている旨を事前に伝えておく一方、自宅の留守電やボイスメールには「休暇中」や「旅行中」などということを知らせないようにする。 その2: メールを自動返信モードにしない 仕事上、必要な人には事前に休暇期間を事前にアナウンス
最近 Twitter やソーシャルネットワークで本人になりすましてアカウントを作成するという問題をよく耳にするようになりました。 有名人のアカウントが勝手に作られるということはよくある話ですが、普通に活動しているブロガーや Twitter ユーザーのアカウントの偽物が作られて、まるで本人であるかのように活動している例もみられます。 こうした偽物を根本的に退治することはできないものの、少なくともネット上における URL の一つ一つを登録して「これは私の関与したサイト」「これは無関係」という情報を一覧にできるサービスが ClaimID です。 たとえば私の ClaimID サイトをごらんいただけるとわかると思いますが、このブログや、まだドメインをとっただけで開始していないサイト、Twitter、Facebook、FriendFeed のアカウント、参加した本などをグループ分けして登録しておくこ
ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）に休暇の予定を書くときは気をつけた方がいい。プロの窃盗犯に狙われてしまうかもしれない。 英保険会社Legal & Generalは8月27日、ユーザーがSNSに書き込んだ個人情報がセキュリティリスクをもたらす可能性があるとする調査報告書を発表した。この報告書の作成には、元窃盗犯でBBCの防犯番組に協力しているマイケル・フレイザー氏も協力している。 同社の調査によると、FacebookやTwitterなどのSNSに休暇の予定を詳しく書き込んだことがある人は38％に上った。また33％は、SNSに週末に出かけると書き込んだことがあるという。こうした傾向に加え、ユーザーはあまり知らない人もSNSで友人登録してしまうことが多いため、セキュリティリスクにつながると同社は指摘している。同社が試しに、知らない人をランダムに100人選んで友人登録やフォロー承認をリ
個人的な話で恐縮ですが、怒りと悔しさで書かずにはいられません。この先、読んで楽しい気分になる文章が続く確率は0%ですので、申し訳ありませんが嫌な気分になりたくないという方はここで読むのをお止め下さい。 ***** 以前もこのブログで書きましたが、僕の妻も Twitter を始め、フォロワーが100人を超えるぐらいにまでなってきたところでした。本人も「楽しさが分かってきた」ということで、順調に進んでいたのですが……今日の夜、脅迫状めいたDMを数通受信。不気味なので、アカウントごと削除するという結果になってしまいました。個人的には徹底抗戦したかったのですが、妻は非IT系の一般人で、僕のように短気でもないので「大事にしたくない」という結論に。 ご存知のように、Twitter のDMは自分をフォローしている相手にしか送れません。そこで妻に脅迫文を送った相手は何をしたかというと、わざわざ捨てアカウン
中国・上海（Shanghai）でパソコンを利用する高齢女性（2004年4月30日撮影）。(c)AFP/LIU Jin 【8月27日 AFP】ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）利用者の大半がセキュリティーに不安を抱いているものの、ネット犯罪に対する防御策を講じているのはごく少数との調査結果が、26日発表された。 この調査は、セキュリティーソフトウエア開発のAVGテクノロジーズ（AVG Technologies）とマーケティング担当役員が組織するCMO評議会（Chief Marketing Officers Council）が、250人を対象に実施したもの。それによると、86％の人が自宅または職場でSNSを利用していると回答したが、そのうちセキュリティー対策を講じていると回答したのは3分の1以下にとどまった。 64％がパスワードを全くまたはほとんど変えず、57％がプライバシー設定を全
TwitterやFacebookの人気が高まるにつれ、さまざまな手段によるハッキング攻撃が増加している。 ハッカーたちの間でソーシャルネットワークに対する関心が高まっているというのは驚くには当たらない。 米Breach Securityの半期報告書「Web Hacking Incidents Database 2009」が強調したのは、その関心がどれほど高まっているのかということだ。同社の調査によれば、2009年上半期に最大のターゲットになった分野がFacebookやTwitterなどのソーシャルネットワークであり、ハッキング攻撃の19％を占めた。 米Arbor Networksのホセ・ナザリオ氏は先週、Twitterを指揮制御システムとして利用することにより、感染したコンピュータに指令を送り込もうとする攻撃を発見した。その後、米Symantecなどのセキュリティ企業もこの状況を解明するた
FacebookやTwitterといった、ソーシャルネットワークサービスが最近、サイバー犯罪者の標的になっている。これは単にログインできる技術力を誇示するだけではなく、フィッシングなどのオンライン詐欺につながる格好の標的だからだ――と、エフセキュアはブログで警告する。 SNSのIDには利用者の有効なメールアドレスをそのまま使うケースが多い。さらにパスワードもメールサーバーと同じものを使っていると、サイバー犯罪者には簡単に攻撃されてしまう。場合によっては、オンラインバンキングのやりとりまで覗かれてしまう危険すらある。 たとえパスワードは別のものを使っていても、一度SNSにクラッキングを許してしまえば、そこに書かれている個人情報（配偶者やペットの名前、誕生日や住所など）がパスワードのヒントになってしまう。 SNSは秘匿性や信頼性の高さから、現実の親しい友人にしか明かさない情報も記入（公開）して
会社名のSEO対策 会社名でGoogle検索を行ったときに、 SNSや口コミサイトが上位に表示されるのは危険です。 悪口が投稿され、風評被害に発展する恐れがあるからです。 少なくとも検索結果の１ページ目は、不特定の第三者が書き込みできないクローズド（閉鎖型）なサイトで構成されるのが望ましいとされています。 TwitterやFacebookも危険 TwitterやFacebookが検索上位を占めている場合も、一定の風評リスクがあります。 それが会社の公式アカウントがあったとしても、 何らかの中傷が別アカウントに投稿されたときに、 上位にランクインしてしまう場合があります。 公式アカウントと、中傷アカウントが並んで表示されるような状況です。 とくにTwitterは、公式以外のツイートが一気に上位に上昇することが多いです。 【料金・費用】 会社名のSEO対策（社名SEO）の料金・費用は、以下の通
米海軍がFacebookやMySpace、TwitterなどのSNSの利用を全面禁止した。8月4日(現地時間)に米Associated Press (AP通信)など複数のメディアが報じている。SNSを利用することによる外部への情報流出リスクを懸念しているとみられ、こうした事例や急増するサイバースパイ事件に頭を悩ませる米国政府関係者の意志が働いた結果といえそうだ。 今回の命令が発令されたのは3日(現地時間)で、米海軍内のネットワーク内からのSNSへの接続が禁止される。同軍は声明の中で「これらサイトは一般に悪意に満ちた行為やコンテンツの温床であり、特に情報流出に関連した高いリスクを抱えている」とその理由を述べている。現在米国防総省ではこうした問題の調査を行っている段階であり、リスクとメリットの両面を天秤にかけて今月中にも評価を下す予定となっている。今回の決定もまた、こうした引き締め策の一環だと
「求職者は、いま自分が使っているSNSやWebサービスのIDとパスワードを教えるように」──米国の片田舎にある小さな街で出された市職員の募集広告が波紋を呼んでいる。この話題は地元TV局によって報じられ、瞬く間に全米に拡大。数々の批判が飛び込んでくるなかで19日(現地時間)、市当局の謝罪と条項撤回にまで発展した。 この募集広告を出したのは、米国北西部はモンタナ州にあるボーゼマン(Bozeman)市。米Associated Press (AP通信)によれば、ボーゼマン市職員を募集する公告には次の一文が添えてあったという。 個人や会社のWebページ、あるいはインターネットのチャットルームやSNS、会議室といった場所で会員登録をしている方は、それらをすべて列挙してください。これらには、Facebook、Google、Yahoo、YouTube.com、MySpaceといったサイト以外のものも含みま
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米McAfeeが米国時間2009年5月5日に発表したウイルスとスパム・メールに関する調査結果によると，2009年第1四半期はスパムを配信するために利用されるボット感染マシンが急増した。ボット感染マシン数は約1200万台にのぼり，前年同期を50％上回った。 第1四半期のスパムの流通量は，前年同期から20％減少した。これは2008年11月に，米国の迷惑メール送信事業者McColoのインターネット接続をISPが遮断したため。しかし，スパム・メールを中継するボットネットが急拡大したことで，スパムの流通量は遮断前の70％まで戻っている。 ボット感染マシンが最も多いのは米国で，全体の18.0％を占める。次いで，中国（13.4％）と，急速に順位を上げたオーストラリア（6.3％）が続く。米国はスパムの送信件数でもワースト1（35.0％）で，2位のブラジル（7.3％）と3位のインド（6.9％）を大きく引き離
Twitterのつぶやきが狙われた。しかし、これは氷山の一角かもしれない。それだけ拡大したTwitterは、これからどのような方向に進んでいくのだろうか。 2008年4月23日に日本版サービスが開始されて、まもなく1周年を迎えるミニブログサービス「Twitter」。米comScoreの調査によれば、全世界のTwitterのトラフィックはここ数カ月で急増し、2月には伸び率が700％を超えたという。しかも、爆発的な成長の背景には、従来の主なユーザー層である18～24歳よりも、20代後半～50代のユーザーが急増していることもあるようだ。 そして、ユーザーが増えるとともに、さまざまな犯罪の標的にもなってきている。このことは、以前も伝えた通りだが、その時は想像し得ないほどの急増ぶりなのだ。 リンクをむやみにクリックしてはいけない？ 4月12日、米TwitterはXSS脆弱性を突いたワーム攻撃を受けた
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