ソーシャルゲームに参入すれば 任天堂の収益は本当に改善するのか? 昨年のゲーム業界は、ディー・エヌ・エーやグリーなどが手がける、いわゆる「ソーシャルゲーム」ビジネスの好調で救われた年となった。不調に喘いでいた、スクウェア・エニックス、バンダイナムコ、コナミなど大手ソフトメーカーは、ソーシャルゲームビジネスで軒並み復調しつつある。 一方、そのソーシャルゲームビジネスをやらない任天堂は、「ニンテンドー3DS」ビジネス関連の不調と円高による為替差損のダブルパンチ状況であったが、年末ギリギリになって、3DSの販売台数が「ニンテンドーDS」や「Wii」より10週も早く400万台を超えたというニュースも飛び込んできた。 このように、勢いを取り戻しつつある任天堂ではあるが、それでも「任天堂は自社ハードをあきらめて(もしくは自社ハードに限定せず)、儲かるソーシャルゲームビジネスに参入せよ」という趣旨の発言
