ICT総研は12月27日、SNSの利用動向および広告活用状況に関する調査結果を発表した。これによると、2011年12月時点の国内ネットユーザーは9,510 万人に達しているが、そのうちの45%に当たる4,289万人がSNS利用者であることがわかった。前年末の3,671万人から618万人の増加となる。 同社はアンケート結果や取材情報をもとに、2014年末には登録総数で2億5,000万件を突破、利用者数は5,643万人、ネット利用者の中の普及率は59%に達すると推測している。 主なSNSのうち、利用者の満足度が最も高かったのはツイッターだった(ポイント60.7)。その要因としては、「利用者登録が比較的容易で、140文字の限定されたツイートによりコミュニケーションを図るシステムは日本のケータイ文化にもマッチしており、完全に無料のサービスであること」が挙げられている。利用しているSNSについて聞い
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は26日、「ソーシャルメディアの活用状況」に関する調査の結果を公表した。調査期間は9月22日～27日で、法人ユーザーおよび個人ユーザー約2,200人を対象にしたもの（法人：1,738人、個人：500人）。 今回の調査により、TwitterやFacebookを活用する際、企業側はマーケティング目的で利用する傾向が見られるが、個人ユーザーはTwitterやFacebookを購入の意思決定としてはあまり利用しておらず、むしろ「購入後の感想」や「不満」について「家族や友人」と話す際に活用している、というギャップが明らかになったという。 まず、企業のソーシャルメディアの利用目的は「ブランディング（52.8％）」「販売促進（50.5％）」が中心となっており、「ソーシャルメディアに興味はあるが、具体的な活動の予定はない」と答えた企業ユーザーは、ソーシャルメディ
ソーシャルメディアが生活に浸透する流れが見えてきた（ここではFacebookやmixiなどの、人と人とのつながりを促進･サポートするコミュニティ型WebサイトにTwitter(ツイッター)などの短いつぶやきを投稿するミニブログなどを含めてソーシャルメディアと呼ぶ）。 このインターネットのコミュニケーション・インフラが改めて注目されたのが、3月11日の東日本大震災だ。震災に伴い、従来型の通信サービスは軒並み途絶した。一方、ソーシャルメディアは、インターネットの堅牢さに裏打ちされ、情報伝達手段としての有効性が発揮された。 なかでもミニブログの「Twitter」やインターネット電話の「Skype（スカイプ）」などの活躍はめざましく、その使い勝手の良さが再認識された。 日本のソーシャルメディアの利用状況はまだまだ米国に及ばないものの、今後のスマートフォンの普及や連携可能なアプリケーションの台頭など
東日本大震災の直後に、通話制限によって東日本全域で携帯電話の電波がつながらなくなるという現象が起こりました。緊急時にこそ必要なライフラインである携帯電話に、利用者はある意味で裏切られた形となったわけですが、これに代わってにわかに通信インフラとして注目を集めたのがTwitterやmixi、Facebookといったソーシャルメディアでした。 利用率を伸ばすTwitter、Facebook インターネット広告業界では、今年「ソーシャルメディアマーケティング」がキーワードとして注目を集めています。まだその手法を含め試行錯誤が繰り返されている段階ではありますが、今後、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアでのマーケティング活動は、企業にとってより重要なファクターとなってくることが容易に想像できます。 そこで今回は、主要なソーシャルメディアの中でも、特にmixi、Facebookの2
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは2011年1月20日、企業におけるソーシャルメディアの活用状況に関する調査結果を発表した。それによると「ツイッターの企業アカウントを保有し、通常業務でツイッターを運用する立場にある担当者」から成る調査母体においては、ソーシャルメディア運用上の課題として、「効果の測定が難しい」「営業上の効果が見えない」など、効果がつかみ切れない企業の苦悩がうかがえる回答項目が回答上位を占めていた。また各ソーシャルメディア毎に課題の大小には違いが見られ、それぞれの得手不得手、機能特性などをかいま見ることができる(【発表リリース】)。 今調査は2010年11月11日から15日にかけて、ツイッターの企業アカウントを保有し、通常業務でツイッターを運用する立場にある企業担当者を対象に、インターネット経由で行われたもの。有効回答数は480人。回答担当者の企業規模は10人
1) Free-to-play games on mobile platforms like the iPhone were starting to generate significant revenue for developers in 2010. 2) Major game developers like Zynga and smaller companies were seeing hundreds of millions of dollars in revenue from games on Facebook and mobile app stores. 3) Virtual goods, lead generation offers, and advertising were the main revenue models for free-to-play games, wi
～消費者はTwitterをコミュニケーションより情報収集ツールとして活用・企業アカウントはクチコミ誘導が鍵～ 2010年09月21日 （詳細はこちら） 調査要綱 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて企業・消費者におけるソーシャルメディアの活用実態調査を実施した。 1．調査期間：2010年6月～9月 2．調査対象：ソーシャルメディアサービスのユーザ企業・消費者 3．調査方法：企業調査は、当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用。消費者調査はwebアンケート調査 ＜ソーシャルメディアに関する調査とは＞ 本調査ではソーシャルメディアのユーザ企業へ直接面談取材等を実施し、企業のソーシャルメディアサービスに関する戦略の変化、注目分野、今後のインパクトについて分析した。また、消費者に対してはwebアンケート調査を実施し、ソーシャルメディアサービスが
コミュニケーション型のプラットフォーム、CGMプラットフォームに次いで、動画共有サイトであるYouTubeとニコニコ動画について比較し、それぞれの特徴を明らかにする。どちらも動画の配信と視聴が行え、動画コンテンツについてコメントや評価を付けることができるプラットフォームである。 今回調査対象とした29のプラットフォームの中で利用率1位となったのはYouTubeであり、ニコニコ動画も5位と比較的上位になった。動画視聴というオンライン行動が広く普及していることを示しているといえる。 利用者のアカウント保有率をみるとニコニコ動画での保有率は約7割で、YouTubeの約3割に比べて高い。ただし、YouTubeの利用者はニコニコ動画の倍以上なのでアカウント保有者で比較するとほぼ同数である。YouTubeのアカウント保有率がニコニコ動画よりも低いのは、YouTubeはアカウント登録をしなくても視聴でき
株式会社アップデイトは、2001年にインターネット広告のメディアレップとして誕生しました。 『メディア企業様のさらなる価値向上』『企業と消費者のコミュニケーションの促進』をミッションに、 創業当時より多くのメディア企業様・広告代理店様・広告主様と共に歩んでまいりました。 創業当時はフィーチャーフォンに限定された市場の中で事業展開をしておりましたが、 市場の変化に伴い、現在ではスマートフォンはもちろんPC領域におきましても事業領域を広げ、 総合的インターネット広告会社へと変容しました。
メディアはかつてないほど複雑化しています。ニールセンONEでクロスメディア測定の未来を発見してください。
ComScoreが行ったウェブ利用に関する調査をご紹介します。ホワイトペーパーのタイトルは、”Women on the Web: How Women are Shaping the Internet”。「ウェブ上の女性：女性がいかにインターネットを形作っているか」とでも訳せばいいかな。ソーシャルネットワークから検索、日本でも大人気のフラッシュマーケティングサービス、その他Eコマースに至るまで幅広くカバーした31ページにおよぶ調査。ネットでサービスを考える際、女性はどんどん無視できない存在になってきてますね。もともとか…。ではでは調査内容を掻い摘んでご紹介します。 グローバルな傾向として、ソーシャルネットワークでリーチできるユーザは男性よりも女性の方が多いことがわかりました。新たに発覚したというよりは、前から言われていたことが裏付けられた感じかしら。2010年5月、オンライン環境にいる女性の
・月間ログインユーザー数(月1以上でログインしたユーザー数) ……1430万人 ・登録ユーザー数 ……2102万人 ・月間ページビュー数 モバイル……245.4億 パソコン……52.3億 計……297.7億 ・月間滞在時間(パソコンのみで計算) ……3時間23分(6分33秒/日) 留意すべきは上位二つの項目。登録ユーザー数が2102万人なのに対し月間ログインユーザー数が1430万人、つまり差し引き672万人(31.96％)が2010年7月において「ユーザー登録をしているにも関わらず、一か月の間一度もログインしなかった」ということになる。三か月前のデータと比べて人数・割合共に増えているのが気になる。 また、3月末時点と比較すると、ユーザー数などは増加しているがページビュー数は減少している。これはシステムの整理統合改変などで無駄なページへのアクセス機会が少なくなったことや、利用者自身が利用にな
Facebook's Developer Network（サイト）を運営するEthan Beard氏が恐ろしいデータを発表（元記事）した。 Facebookの「Likeボタン」（日本では「いいねボタン」）が，なんと一日あたり30億回クリックされているとのこと。オープングラフが発表されたF8コンファレンスでは10億回だったので，50日弱で3倍になった計算だ。Facebookのアクティブユーザー数は約5億人なので，一人あたり日に6回ほどもLikeしていることになる。 また，Likeボタンをプラグインしているサイト数はすでに35万に達したとのこと。こちらも1ヶ月間で約20万サイト増加した。 Likeボタンがウェブに配置されることは，Facebookが世界中の人々のモノやコンテンツに対する「今の好み」を収集しているということだ。しかも一日30億件，年間にすると約1兆件という膨大な趣向データがFac
この1カ月の間、米国内の出張や夫のFamily Reunion（家族懇親会）、義理の息子のMBA卒業式など、リアルライフで様々な人たちと話すチャンスが多い日々となりました。そうした生活の中で実感したのが、ソーシャルメディアがいかにユーティリティとして大きな役割を占めているかという点です。 ユーティリティとなったソーシャルメディアは世代を超えて一般へ浸透 年に1度、4世代が集まる夫のFamily Reunionでは、70代半ばの祖母が20代半ばの孫（2児の母親でもある）に対して、「我が家にはファミリーブログがあるけど、それ以外にSNS『Facebook』もみんな使っている。ブログとFacebookの違いは？ Facebookのプライバシー設定は、どうやったら簡単にできるの？」といった質問をするなどソーシャルメディアについての話題を、普通のこととして話していました。 また、娘の夫と80代の義理
米国のFacebook普及は信じられない勢いで進んでいる。 2010年6月のコムスコア社調査データによると，すでに利用者（月次ユニーク訪問者）は1.41億人を超え，さらに加速し続けている。米国のネットユーザーは1.97億人なので，浸透率はなんと71％だ！ おなじみのユーザー層でいくと，すでにレイトマジョリティの中盤だ。一部の超保守層を除き，ほぼ米国ネット利用者全体に浸透するのは時間の問題だ。つまり電話やメールの浸透率となるわけで，既存のコミュニケーション手段の多くがFacebook主体になる日も近いだろう。インフラと表現した方が正しいかも知れない。 なので80才のおばあちゃんも当たり前のように使っているのだ。（この大柴さん記事，本当にびっくり） ・ Facebookのマーケティング活用、成功のカギは長期的なファンとの関係構築 （日経ネットマーケティング) さらに驚異的なのはFacebook
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
