今回の東北・関東を巻き込んだ東北関東大震災では、ネットの役割というのものが試されたと言っていい。従来地震と言えばNHKをまずつけるというのが習慣となっている人も少なくないが、多くの人はテレビよりもネットへ群がった。 津波の被害に遭わなかった場所でも、地震でテレビが倒れ、壊れたというところも多いだろう。テレビの薄型化により、以前のブラウン管型よりも前後に倒れやすくなっているのだ。さらに電気が途絶えてしまっては、もう役に立たない。まだバッテリーで動くケータイを使って、一刻も早く情報を取りたいという動きに直結する。 2004年に起こった新潟県中越地震の際には、携帯電話が一斉に不通となり、多くの人が公衆電話に列を作った。当時はまだ、すべての人がケータイを使ってネットから情報を取るという時代ではなかったため、多くの人は通話やメールで家族と連絡を取りたがった。 そして2011年現在、公衆電話はほとんど
大震災の情報源としてインターネットが活用されているが、被災地からネットで発信される情報はあまりに少ない。震災被害はこれまでの経験と想像すら超えており、ネットにおける被災地支援、情報発信も従来のノウハウが通用しにくい状況だ。 ブログ「ガ島通信」などで知られるジャーナリストの藤代裕之さんは現在、内閣官房震災ボランティア連携室と連携している民間プロジェクト「助けあいジャパン」に関わっている。ネットを使った被災地支援の「現場」では何が起き、何に直面しているのか。ネットという手段を持つるわたしたちには何が求められているのだろうか。震災とネット、情報を考える、マスメディアには掲載されにくい「現場」からの現在進行形のルポとして、藤代さんに随時報告していただきます。（編集部） 東北地方太平洋沖地震（東北関東大震災）に関して設置された内閣官房震災ボランティア連携室（湯浅誠室長）と連携している民間プロジェクト
政府が非公開とした尖閣ビデオがユーチューブに流出した問題で、検察が同サイトを運営するグーグルに対して投稿者の通信記録の開示を要請した。これに対してグーグルは「法律に基づく要請があれば、捜査に協力していく」と回答。さて、いったいどういう法的根拠だとグーグルは尖閣ビデオ流出投稿者記録を開示するだろうか。愚問かもしれないがわからない。存外に深い問題を秘めているかもしれないのでブログで愚考してみたい。 尖閣ビデオ流出から三日以上も経ち、NHKの7時のニュースでも毎日報道され、それなりに流出の真相解明が進んでいるのかと思いきや、実際に流出映像が投稿されたユーチューブ側での解明は進んでいない。 この件について今日のNHK「グーグル“捜査には協力”」（参照）はこう報道している。 この問題で検察当局は、衝突事件の映像が流された動画投稿サイトの「ユーチューブ」を運営するアメリカの大手ネット企業のグーグルに対
前編からかなり間があいてしまったんだけど、めげずに後編を書こうと思う。 仕事が忙しすぎて・・・しかしその山場も昨日越えたので、明日くらいからもっと高い頻度でUpdateできるようになる、ハズです。 後編では、電子雑誌について今後起こると私が思っていること4点をまとめておこうと思う。 1. 電子書籍化で、デバイス普及の大きな起爆剤になるのは二つ。電子教科書と電子雑誌。 この二つは通常の電子書籍と違い、電子書籍デバイス自体の普及の起爆剤になり得る、ということ。 （注： 電子書籍デバイスとはiPadやKindleなどのもののことです） 電子教科書がデバイス普及の鍵になることのイメージがつく方は多いだろう。 例えば、大学入学時に全学生が電子書籍デバイスを購入。 以後、すべての授業のテキストや参考図書は電子的に配布される。 予備校などでも、電子書籍デバイスを活用してテキストを配布。 学生は自分の学習
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