２００７年は殺人認知件数最低を記録しました。。 http://blog.livedoor.jp/kangaeru2001/archives/51518805.html 少なくとも殺人、レイプなどの凶悪犯罪は減少傾向にあります。 殺人は昭和中期の半分以下、強姦は１／３以下に激減してます。 ただし軽犯罪は幾分、増加してます。 子殺しは顕著に激減し、親殺しについてもそんなに増加しているデータはありません。 はっきり言って今の日本ほど健全で快適に生きられる国はありません。 不満を言うのをやめ自分たちの幸せをかみ締めるのががベストです。 犯罪も激減してます。犯罪が増えているように感じるのは単に異常な事件だけを抽出し何度も何度も報道する 報道のセンセーショナル化が原因です。 サリン事件以降、マスコミにとって犯罪報道は「安価で企画もいらず数字を取れるコンテンツ」と認識されてます。
「バラエティ・ジャパン」クローズのお知らせ 2010年12月末日をもちまして、 「バラエティ・ジャパン」はクローズいたしました。 大変短い間ではございましたが、 皆様にご支援いただき、 ここまで続けてこられたことを誇りに思っております。 本サービス終了にともない、ご登録時の個人情報は、 弊社で責任をもって消去、および破棄いたします。 今後はまた別な形で皆様に貢献できるよう精進してまいります。 本当にありがとうございました。 「バラエティ・ジャパン」スタッフ一同 Other accommodations Apartments (4369) Hotels (2100) Holiday homes (358) Guest houses (327) Hostels (233) Aparthotels (206) Villas (132) Capsule hotels (107) Homestays
高木さんの「棒グラフ捏造シリーズ」の続編が出ている。おもしろいので、これに便乗して、地球温暖化のデータがいかに偽造（捏造とまではいわない）されているかをみてみよう。一番ひどいのは「今後１００年間で気温６．４度上昇との予測」という見出しを掲げたTBSだ：報告書は未来のシナリオについて、このままの経済成長を続けた場合や省エネや環境保護が進んだ場合などいくつか用意されたのですが、最悪の場合でこれからの１００年で６．４度もの平均気温の上昇が考えられるという数字が示されました。まず基本的なことだが、IPCCの予測は1980-99年の平均気温を基準にして2090-99年の平均気温を予測するもので、「これからの１００年」ではない。しかも記者会見で気温上昇の予測が1.8-4度と発表されたことは無視して最悪の数字だけを取り上げ、最大とも書かずに「６．４度上昇」という断定的な見出しをつける。同じように誇大な数
当ブログを続けるに当たって私が最も重視しているのは、日本の既存メディアでは読めないような珍奇な話や仰天ニュースを題材にして記事を書くことである。海外ニュースを取り上げるようになった当初は、既存メディアと被ることも多かった。 日本のメディアが海外発の特定のニュースを取り上げないケースというのは、次の2つに大別できそうだ。（ただし、あくまで海外仰天ニュース系サイトの管理者としての経験に基づく経験則であることをお断りしておく）。 (A) そのニュースを単に関知していない場合 海外の大手通信社が報じておらず、現地のローカルメディアだけが報じているニュースは、どんなにインパクトが強くても、めったなことで日本のメディアに取り上げられない。要するに、よほどつぶさに世界中のローカルニュースをウォッチする担当者がいたりしない限り（あるいは、その現地にたまたま特派員がいたりしない限り）、そういうニュースがある
なぜ日本のブログはアメリカのように多大な社会影響力を持たないのか ：様々なニュースを適当に貼っていくブログサイト。無駄な感想つき。 1： 声優(福島県) 2007/09/13(木) 18:26:23 ID:bjpISTtC0 ブログ、SNS、動画投稿…日米間の大きな格差はここにあり！ 大統領選を左右するYouTube 「YouTube」に代表される動画サイトについては、ブロードバンドを代表するアプリとして確立した感はある。 日本での利用が（後を絶たない違法投稿を含め）テレビメディアのライブラリ的なものにとどまっているのに対して、米国ではそうした側面とは別に、映像作品や自分の一芸、あるいは単なるオピニオンに至るまで、個人の情報を発信する場としての利用が拡大している。 同サイトは、若い世代を中心に日常的な映像情報を試聴する場として利用されることが急速に拡大している。 彼らの多くは、動
OECDから対日経済審査報告書2008年版なるものが出た。で、その内容について、殆どの新聞社は、財政健全化、歳出削減、税制見直し（消費税上げ・法人税下げ）、であると報道している。 でもねえ。OECDはご丁寧に要旨の日本語版（PDF）を作ってくれているんだけど、これ見ると全然印象が違うんですよ。 提言の項目を順番に挙げてみると以下の通り。 デフレの完全な終息の確保 財政再建の推進 包括的な税制改革の実施 サービス部門の生産性向上 労働市場における二極化拡大への対処と労働参加の推進 で、筆頭に挙げられている「デフレの完全な終息の確保」の内容はこんな感じ。 日本銀行は、2006年に導入した新たな金融政策の枠組みに基づいて政策金利を2度引き上げた後、2007年初頭以降は適切に金利を据え置いている。インフレ率がはっきりとプラスを示し、デフレ再来の可能性が姿を消し、景気拡大に水を差すリスクを回避できる
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