PFASを環境基準以下まで除去できる膜蒸留システム、科学大が開発

東京科学大学(Science Tokyo)は1月15日、パーフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物(いわゆるPFAS)を環境基準以下まで除去できるシステムの開発に成功したことを発表した。

同成果は同大物質理工学院 材料系の磯部敏宏 准教授と同大環境・社会理工学院 土木・環境工学系の藤井学 准教授らの研究チームによるもの。詳細は1月13日～16日にかけて開催されている国際会議「The 23rd International Symposium on Eco‐materials Processing and Design」にて1月15日に招待講演として発表された。

PFASは、界面活性剤や半導体用反射防止剤、撥水剤、ポリマー加工助剤など、商業や工業分野で幅広く使用されてきたが、近年、自然環境下で分解されにくく、自然環境への残留性が高いことや、人体の健康や生態系への影響などについての懸念が高まりつつあり、世界的に製造や使用などの規制が進みつつある。特に、PFASの一種であるPFOS、PFOA、PFHxSは、ストックホルム条約(POPs条約)などの国際条約における規制対象とされているほか、水道水質基準の厳格化も検討されており、日本でも河川の一部から暫定目標値を超えているとする調査結果を踏まえ、水道法上の水質基準の対象へと格上げする方向で検討が進められるようになっている。

現在の日本国内における水道水のPFAS暫定目標値は、PFOSおよびPFOAの量の和として50ng/L以下とされており、地下水などからPFASを除去する技術開発として活性炭による吸着除去に関する研究開発が進められているものの、吸着処理後に保管している活性炭からPFASが環境中へ溶出するという二次災害が報告されるなど、対策が求められるようになっている。一方、逆浸透膜(RO膜)などによる膜分離技術による安定したPFAS除去についても検討されているものの、ランニングコストが高いという問題がある。