四大新聞社の裏側と実態！（まとめ）
野田政権は、岡田克也氏を副総理に据え、
消費税増税やさらなる売国政策に向けて、ガチガチの布陣で臨むようです。
いやー、野田さん！ あんた、マジでスゲーわ！
あなたが元々言ってた事は・・・
・天下りを根絶すれば、１２兆円以上節約になる！
・これは、消費税の５％にあたる！
・だから、天下りをやめれば消費税増税は必要ない！
って、事じゃなかったっけ？ それが、今やってる事は何？
もー、開いた口が塞がらないとはこの事。
ところで、こんな異常事態なのに、
どうしてマスコミは黙っているのでしょうか？
マスコミって、本来独立性を保った一般市民のための監視機関ですよね？
それが、なぜ？？？
実は、大手のマスコミは、
市民側ではなく、ガチガチのアッチ側の勢力だから！
今日は、「新聞社の裏側と実態！」ということで
とりあえず４大新聞を挙げてみます。
▼読売新聞 → 読売CIA新聞
読売新聞は、この新聞社 中興の祖と言われる正力松太郎氏が
CIAのエージェントだった事は、すでに有名な話で
Wiki Pediaなどにも普通に記載されています。
ちなみに、正力松太郎氏のCIAのコードネームはポダム（podam）
日テレのコードネームはポダルトン（podalton）。
もちろん今も、日本国民のための新聞社ではなく、米国に利益誘導したり、
情報統制したりするための新聞社という事になります。
Wiki Pedia 正力氏と読売新聞と日テレとCIAの関係＞＞
▼朝日新聞 → 朝日CIA新聞
朝日新聞も残念ながら、CIAエージェントです。
歴史は緒方竹虎氏が主筆だった時代まで遡ります。
CIAは緒方氏にポカポン（pokapon）というコードネームを付け、
鳩山一郎氏の後継総理大臣に据えようとしたようです。
この流れから、朝日グループは以前からCIAエージェントだったようですが、
いよいよ論調がおかしくなって来たのは、主筆が船橋洋一氏になってから。
船橋氏の友好関係を見ると、小泉元総理や竹中平蔵氏、
そして、ジョセフ・ナイ氏、マイケル・グリーン氏などと友好関係が深く、
売国系北朝鮮・同和勢力・CIAと、これだけで充分過ぎるほど。
ところが、さらに、元CIA幹部のRobert Crowley氏（故人）が遺した情報提供者リストに
朝日新聞主筆の船橋氏の名前があるんです。
朝日新聞も、日本国民のための新聞社ではなく、
米国に利益誘導するための新聞社という事になります。
▼毎日新聞 → 創価学会付属毎日新聞
毎日新聞は、正直言って経営破綻寸前の新聞社です。
毎年の決算を、経理上の離れ業を使って乗り切ってるような部分があります。
では、何で経営を支えているかと言うと、他社の新聞の代理印刷が収入源です。
で、どこの新聞の印刷代理をしているかと言うと、産経新聞もありますが、
創価学会の聖教新聞が相当な部数を占めています。
つまり何が言いたいかというと、
毎日新聞は、創価学会の下請け新聞になってしまっているという事です。
Wiki pedia 経営危機で創価学会の印刷請負をする毎日新聞＞＞
創価学会と言えば、世界の麻薬販売を一手に仕切るアメリカCIAの下部組織で、
出身地の北朝鮮からの覚醒剤の日本国内卸とマネーロンダリングを一手に
引き受けています。
つまり、毎日新聞もまた、売国＆米国利益誘導型新聞という事になります。
▼産経新聞 → 統一教会付属産経新聞
産経新聞は、元々世界日報という新聞でした。
世界日報はどんな新聞かというと、統一教会の機関紙です。
統一教会と言えば、やはりCIAの下部組織で、
南米＆北朝鮮ルートの麻薬の日本国内卸とマネーロンダリングを担当しています。
っと、こんな感じで、日本の４大新聞は全滅です！
正直言えば、本当はテレビも全滅なんです。
「えっ？ でも、新聞もテレビも正しい情報、報道してるじゃん！」
なーんて声も、聞こえて来そうですね？
天気予報や普通のニュースは、正しい報道するんですよー。
ただ、都合の悪い事は報道しない訳です！
だから、増税を反対するという報道が、ほとんどないんですね。
さすがに嘘を書くわけには行かないので、こんな手法が採られていたのでしょうが、
最近は、平気で嘘を報道するようになり始めています。
ジャーナリズムの精神は、一体どこへ行ったのでしょうか？
そんな中、中日新聞だけが唯一、増税する前に天下り根絶だろ？
と正論を報道してくれたそうです。
増税推進岡田副総理のイオンに官民癒着の大疑惑
こうしたなかで、これもメルマガ読者が情報提供くださったものだが、中日新聞が１月１４日付朝刊社説「増税前にやるべきこと、野田改造内閣が発足」のなかで、「天下り根絶どこへ」の小見出しを付けて正論を示した。
「さらに、取り組むべき行政改革から「天下り根絶」が完全に抜け落ちているのはどうしたことか。
天下り先の独立行政法人に多額の予算を投入し、その法人が仕事をさらに下請けに丸投げする。この「天下り・丸投げ」構造を改めない限り、行政の無駄はなくならない。天下り根絶こそまさに行革の本丸だ。」
と指摘した。
すべてのマスメディアが、財務省の差し金で、行政改革の内容から「天下り根絶」を抜き取っているなかで、ようやく、中日新聞が風穴を開けた。
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2012/01/post-fe74.html
ホッ！ 地方新聞はまだ生きてた！
地方紙の他は、まともなのは日刊ゲンダイぐらい？
▼野田二枚舌首相 過去のペテン演説を見つけたゾ
http://gendai.net/articles/view/syakai/134639
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