• 2025.01.17
• 柘植優介（乗りものライター）

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日本屈指の大災害として記録されている阪神・淡路大震災で人命救助に尽力した陸上自衛隊は、そのときの教訓を基に災害派遣専用の装備を開発・導入しました。人命救助専用の装備は東日本大震災や能登半島地震などでも活躍しています。

誕生のきっかけは関西で起きた大災害

　今年（2025年）は阪神・淡路大震災からちょうど30年の節目です。1995（平成7）年1月17日午前5時46分に起きたマグニチュード7.3の巨大地震（兵庫県南部地震）によって、神戸市や淡路島などには甚大な被害が出ました。

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　このとき、消防や警察などとともに救援活動の中心を担ったのが自衛隊です。なかでも陸上自衛隊は主要な役割を果たし、約100日間にわたった派遣期間において、最大約1.8万人（のべ約161.6万人）、各種車両のべ34.5万台などが被災地で活動しています。

　ただ、陸上自衛隊にはそれまで消防や警察のレスキュー部隊が所有するような人命救助に特化した装備がほとんどなかったため、生き埋めになった要救助者を捜索したり救出したりするには、人力に頼るしかありませんでした。

　こうした教訓を基に開発されたのが、戦闘行動を想定する自衛隊においては珍しい、災害派遣に特化した専用装備「人命救助システム」です。

「人命救助システム」は、様々な救助資機材をひとつのシェルターコンテナにユニット式でひとまとめにしたもので、エンジンカッターや削岩機、投光器といったものから、がれきの中を覗くためのファイバースコープやエアジャッキ、背負い式消火ポンプ、伸縮ハシゴ、折り畳み式リヤカー、そして担架や医療器具セット、簡易トイレなどまで含まれます。

　開発は阪神淡路大震災での活動直後からスタートしています。なお、開発に際しては市販のものを最大限流用する形が採られ、専用品は必要最小限に抑えられました。