Google、開発者に迷惑ソフトのデータを提供へ

「Safe Browsing API」では迷惑ソフトウェアに関するデータを開発者に提供し、Google以外のセキュリティサービスや製品にも組み込んでもらえるようにする。

Safe Browsingによる警告イメージ（Googleより）

　米Googleは3月24日、Web上の不正コンテンツ阻止を目的としたセキュリティ対策サービス「Safe Browsing」について、迷惑ソフトウェアに関する情報をSafe Browsing APIに追加し、開発者が利用できるようにしたと発表した。

　Safe Browsingは、ユーザーが不正なプログラムをダウンロードしようとすると警告が表示されるサービス。2月からは、そうした不正プログラムをダウンロードさせるWebサイトを表示する前に警告が出るようになっていた。

　同サービスのAPIではこれまでマルウェアやフィッシング詐欺などに関するデータを開発者向けに提供してきたが、これに加えて迷惑ソフトウェアに関するデータも提供し、Google以外のセキュリティサービスや製品にも組み込んでもらえるようにする。例えば、「詐欺的なソフトウェアにつながるWebサイトからユーザーを救うアプリを開発したいと思えば、われわれのAPIを使ってまさにそれができる」としている。

　Googleでは、ユーザーをだましてダウンロードするよう仕向け、Webブラウザの設定を勝手に変更してしまうようなソフトウェアを迷惑ソフトウェアと定義。こうした手口が横行したことから、Safe Browsingを使った対策に乗り出していた。

　Safe Browsingの技術は、ChromeやAnalyticsなどGoogleのサービスに組み込まれているほか、Mozilla FirefoxやApple SafariなどのWebブラウザにも利用されている。Googleは、同サービスが11億人以上のユーザーをマルウェアやフィッシング詐欺、迷惑ソフトウェアから守る役に立つと説明している。