SNSは2025年までにオワコンになる？　「インプレゾンビ大発生」の影響が調査で判明：Retail Dive

　Gartnerは2023年夏、一般消費者260人以上を対象とした調査を実施した。同調査によると、回答者の70％が「生成AI（人工知能）のSNSへの統合が進めばユーザー体験が損なわれる」と答えた。

　つまり、「SNSプラットフォームの質が低下している」と感じる人が理由として挙げるのは、誤った情報の拡散や有害なユーザー、botのまん延などで、生成AIはそれらの問題をさらに深刻化させると考えられている。

　多くのマーケティング担当者は、「SNSは確かな投資対効果をもたらす」と見ている。しかし、消費者のSNSとの関わり方は、大きな変化の真っただ中にあるのかもしれない（注2）。

　Gartnerのエミリー・ワイス氏（マーケティング部門上級主任研究員）は「SNSは依然としてデジタルマーケティングの投資チャンネルのトップにある。しかし、消費者は利用を抑制しようとしている。数年前と比較して、生活の様子やコンテンツを共有する回数を減らしたユーザーは相当数存在する」と語った。

　同調査の報告書によると、回答者の53％が「SNSは前年や5年前と比べて衰退している」と回答したという。

　2023年にGartnerが実施した別の調査では、「AIを利用したコンテンツジェネレーターは虚偽や誤解を招く情報を拡散する可能性がある」と考える回答者は72％に上った。

　「AIへの不信感や信頼不足によって、一部の消費者はAIを利用しないSNSや対話を求める方向に向かうだろう。一部のSNSはAIを敬遠し、より人間らしいポジショニングを優先するかもしれない。こうした『アコースティック』なコンセプトは、『AIを活用したビジネスが非人間的で同質的である』という認識から遠ざけるために活用されるだろう」（ワイス氏）

　2023年に全米産業審議会がビジネスメディアのRagan Communicationsと共同で実施した調査によると、ほとんどのマーケターやコミュニケーションの専門家がAIを使用したり実験したりしている。同調査の結果によると、マーケターにとってのAIの一般的な用途にはコンテンツの要約の他に、顧客やユーザーのコンテンツのパーソナライズ、顧客サービスの改善などが含まれる。

　ワイス氏によると、SNS体験の変化にマーケティング部門の幹部は適応する必要があるという。「CMO（最高マーケティング責任者）は、顧客獲得とロイヤルティー維持の戦略に再度焦点を当てなければならない」（ワイス氏）