日経BPの歩み

HISTORY

1969年～

創業から主要メディアの創刊

1969

4月: 日本経済新聞社と米マグロウヒル社（当時）の折半出資の合併により、日経マグロウヒル社設立

6月: 日本の前年のGNPが世界2位となる

9月: 「日経ビジネス」創刊

1970

3月: 大阪万博開催

1971

4月: 「日経エレクトロニクス」創刊

1972

4月: 「日経メディカル」創刊

1973

2月: 円が変動相場制に移行

10月: 第1次オイルショック

1976

4月: 「日経アーキテクチュア」創刊

1981

10月: 「日経コンピュータ」創刊
「日経バイオテク」創刊

1982年～

コンシューマー誌発行、
日経BPに社名変更

1982

3月: 日本経済新聞社の全額出資により、コンシューマー誌発行を中心とする日経ホーム出版社を設立

1983

10月: 「日経パソコン」創刊

1985

9月: プラザ合意で円が急騰

1986

4月: 男女雇用機会均等法施行

1987

9月: パソコン通信サービス「日経MIX」を開始

11月: 「日経トレンディ」創刊

1988

4月: 「日経ウーマン」（現・日経WOMAN）創刊

7月: 社名を、日経マグロウヒル社から「株式会社日経ビーピー」へ変更。
米マグロウヒル社（当時）が日本経済新聞社へ持ち株すべてを譲渡

1989

12月: 日経平均株価が3万8915円の最高値

1991

2月: バブル景気崩壊

1996年～

インターネット黎明期に
BizTech創刊、
デジタル事業を拡大

1993

11月: 商用インターネットサービス開始

1995

1月: 阪神・淡路大震災

1996

3月: 「日経ネットナビ」創刊

6月: 既存Webサイトを「BizTech」として刷新

1997

3月: 「日経エンタテインメント！」創刊

1999

7月: 建築・土木分野の総合Webサイト「KEN-Platz」（のちのケンプラッツ）開設

2000

9月: IT関連情報のWebサイトを統合して「IT Pro」（のちのITpro）開設

2001

10月: 読者限定Webサイト「日経ビジネス Express」を開設

2005

1月: 「Tech-On！」（のちの日経テクノロジーオンライン）開設

2006

7月: 「日経ビジネスオンライン」
「日経パソコンオンライン」（のちのPC Online）
「日経メディカルオンライン」（現・日経メディカル Online）開設

2007

10月: 郵政民営化スタート

2008

7月: 日経BP社と日経ホーム出版社、合併

9月: リーマン・ショック

2010年～

メディアの知見を生かして、
ソリューションを加速

2010

3月: 日経BPクリーンテック研究所（現・クリーンテックラボ）設立

3月: 「日経電子版」創刊

10月: 電子書籍書店「日経BPストア」開設

12月: 日経BPビジョナリー経営研究所（現・ビジョナリー経営ラボ）、日経BPヒット総合研究所（現・マーケティング戦略ラボ）設立

2011

3月: 東日本大震災

12月: 雑誌デジタル版「日経ビジネス Digital」サービス開始

2012

3月: 「日経コンピュータDigital」サービス開始

5月: 東京スカイツリー開業

7月: 「日経パソコンDigital」サービス開始

9月: 「日経トレンディDigtal」サービス開始

10月: 日経BPインフラ総合研究所（現・社会インフララボ）設立

2013

1月: 日経BPイノベーションICT研究所（現・イノベーションICTラボ）設立

2月: 日経BP未来研究所（現・未来ラボ）設立

9月: 東京五輪の開催決定

2015

9月: 日経BP総研を設立

11月: 日経BPメディカル研究所（現・メディカル・ヘルスラボ）設立

12月: 2020年以降の温暖化対策「パリ協定」採択

2017

1月: 日経BP中小企業経営研究所（現・中堅中小企業ラボ）設立

2018

1月: コミュニケーション研究所（現・コミュニケーションラボ）設立

2月: 「日経 xTECH」創刊

4月: 「日経 xTREND」創刊

6月: 働き方改革関連法が成立

2019

1月: 「日経ビジネス電子版」創刊

2月: 「日経ARIA」と「日経doors」を同時創刊。日経DUALと合わせて「日経xwoman（クロスウーマン）」プロジェクトを展開

4月: 日経BP創⽴50周年

9月: 日経ビジネス創刊50周年

2020

4月: 日経BPと日本経済新聞出版社、経営統合