NORITSU

「進出した分野で、必ず一番になる。」
1951年。写真印画自動水洗機の発明を手に
そう宣言した創業者の志とともに、
ノーリツ鋼機の歴史は始まりました。

つくってきたのは
万人の目に触れるものではないですが、
世の中になくてはならない
機器の数々です。

時を経て今、私たちは
広く現代の社会から必要とされる分野で
新たな挑戦を始めています。

常に変化し続ける時代の中で
人々に必要とされ、
喜んでいただけるもの。
必需品となるもの。
暮らしを陰から支えるもの。
そんな社会の基盤となるものを
ひとつ、またひとつ、とつくり続ける。

努力を惜しまず、黙々とひたむきに
次代を切り拓く。

それが私たちの使命であり、
皆さまへの約束です。

MESSAGE FROM PRESIDENT トップメッセージMESSAGE FROM PRESIDENT トップメッセージ

変化を恐れず、挑戦し、
成長し続ける企業へ。
社会にとってかけがえのない
商品・サービスを
創造する。

ノーリツ鋼機は、1951年に「ものづくり」を生業として創業して以来、
たゆまぬ努力と奉仕の精神で、世界中のお客様に感動をお届けしてまいりました。

しかし、ここ十数年で迎えた急速かつ急激な社会の変化。私たちは、そうした時代の移り変わりに実直に向き合い、新規事業開拓や事業再編による第2の創業を敢行。常に変化し続ける時代の中で、生活に密着した事業から未来に挑戦する事業まで、世の中から広く求められ、社会の基盤となるような、No.1、Only1事業の創出に邁進しています。

新たに掲げた志のもとには、有数の技術や実績を携えた企業や経験豊かな人材が集結。自立と融合を進めつつ、事業と人が成長し続けるためのプラットフォームとして、社会に新たな価値を提供していく風土が醸成されています。

創業者の想いを胸に、社会から広く必要とされる分野で挑戦をし続ける
ノーリツ鋼機グループ。私たちのこれからと、創造する新たな未来にどうぞご期待ください。

  • MISSION
    存在意義
    社会と人々に豊かさを
  • VISION
    将来の姿
    No.1/Only1を
    創造し続ける事業グループ
  • VALUE
    行動指針
    • 時代のニーズを掴み、
      一歩先を考える
    • 生活を豊かにする
      商品/サービスを追求する
    • 成長性と革新性を尊重し、
      チャレンジを応援する

MANAGEMENT 役員紹介MANAGEMENT 役員紹介

  • 代表取締役CEO
    岩切 隆吉

    1978年生まれ。
    2001年エフアンドエム入社。
    2003年オプト(現デジタルホールディングス)入社。2011年3月取締役。
    2018年6月より当社代表取締役。

  • 取締役CFO
    横張 亮輔

    1990年生まれ。
    2012年エスネットワークス入社。
    2016年12月公認会計士登録。
    2020年4月より当社CFO。

  • 取締役
    村瀨 和絵

    1972年生まれ。
    2022年6月株式会社FUNDARD代表取締役。
    2024年3月より当社取締役。

  • 取締役(監査等委員 委員長)
    太田 晶久

    1973年生まれ。
    2005年4月公認会計士登録。
    2007年2月税理士登録。
    2015年6月より当社取締役(監査等委員)。

  • 取締役(監査等委員)
    伊庭野 基明

    1951年生まれ。
    1974年日本IBM入社。
    1988年4月リクルート取締役。
    2015年6月より当社取締役(監査等委員)。

  • 取締役(監査等委員)
    髙田 剛

    1972年生まれ。
    2000年4月弁護士登録。
    2021年3月より当社取締役(監査等委員)。

  • 代表取締役CEO
    岩切 隆吉

    1978年生まれ。
    2001年エフアンドエム入社。
    2003年オプト(現デジタルホールディングス)入社。2011年3月取締役。
    2018年6月より当社代表取締役。

  • 取締役CFO
    横張 亮輔

    1990年生まれ。
    2012年エスネットワークス入社。
    2016年12月公認会計士登録。
    2020年4月より当社CFO。

  • 取締役
    村瀨 和絵

    1972年生まれ。
    2022年6月株式会社FUNDARD代表取締役。
    2024年3月より当社取締役。

  • 取締役(監査等委員 委員長)
    太田 晶久

    1973年生まれ。
    2005年4月公認会計士登録。
    2007年2月税理士登録。
    2015年6月より当社取締役(監査等委員)。

  • 取締役(監査等委員)
    伊庭野 基明

    1951年生まれ。
    1974年日本IBM入社。
    1988年4月リクルート取締役。
    2015年6月より当社取締役(監査等委員)。

  • 取締役(監査等委員)
    髙田 剛

    1972年生まれ。
    2000年4月弁護士登録。
    2021年3月より当社取締役(監査等委員)。

  • 執行役員
    形部 由貴子
  • 執行役員
    岩本 恵

STORY ストーリーSTORY ストーリー

1951
  • すべては、
    人々に必要とされ、
    喜んでいただくために

    少しでも早く、お客様に写真の感動を届けたい。そんな思いを胸に、戦後の和歌山で写真館を営んでいた創業者 西本貫一が水車の原理を応用した写真印画自動水洗機を発明。現像にかかる時間を短縮でき、大敵だった停電にも臆さない画期的な発明は、写真の現像には手間と時間がかかるというのが常識だった当時の人々を驚かせ、瞬く間にヒット商品に。この発明を機に有限会社ノーリツ光機製作所を設立。写真処理機器メーカーとして、当社の礎が築かれました。

  • 世界に雄飛する、
    一流のものづくりを

    モノクロフィルムプロセッサーRF−20Eの開発により、世界で初めてモノクロフィルム現像工程の自動化に成功。時を同じくして、さらなる事業領域の拡大を目指し、ノーリツ鋼機株式会社に組織変更。現在の社名となりました。その後も、「進出した分野で、必ず一番になる」「常に一流の製品をつくり続ける」という創業者の高い志と、高度経済成長に伴う写真の大衆化にも支えられ、シェアを一気に拡大。世界進出を見据えたさらなる事業の発展に繋がりました。

  • 時代の常識を覆す、
    “わずか45分”の奇跡

    お店での受注から現像所での処理、その後お客様にお渡しするまで、一週間近くかかっていたカラーフィルムの現像。カラー写真が普及するに伴い、時間短縮のニーズは日に日に高まっていました。そこで、自動システム化と処理の高速化を推し進める技術開発を開始。試行錯誤の末に誕生したのが、現像からプリントまでの工程を一元化させた「自動化システムQSS-1型」(“ミニラボ”の原点)。わずか45分での現像は、当時の写真処理機器の概念を根底から覆すものでした。さらに3年後には、コンピューターを搭載し、発色の制御などを可能にしたQSS-2が完成。アメリカ進出、世界飛躍の原動力となりました。

  • 激動の時代を乗り越え、
    広く社会に貢献する
    未来志向の企業へ

    2000年代に入ると、業界のデジタルシフトに伴い市場が大幅に縮小。イメージング部門が存亡の機を迎えます。さらに2005年には創業者 西本貫一が逝去。経営としても大きな岐路に立たされる中、生き残りを賭けた大激動の時代に突入します。この時、創業時の想いにもう一度立ち返り、現代社会に必要とされる分野から逆算した事業の創造に舵を切ることを決断。異業種への積極的なM&Aを展開し始めました。

  • 祖業との別れを乗り越え、
    次なる時代で
    社会の基盤となるものを

    2015年に本社を和歌山県和歌山市から東京都港区へ移転後、M&Aにより様々な企業を相次ぎグループに迎え入れていく一方で、祖業である写真処理機器事業の譲渡を決断。現状に固執することなく、現代社会が抱えるさまざまな課題を解決しうる分野での挑戦が加速していきました。

  • グローバルな
    事業基盤を築き、
    新たな飛躍ステージへ

    めまぐるしく変化する時代において、次なる成長戦略が求められる中、「No.1/Only1を創造し続ける」というビジョンのもと、M&Aによって多角化したグループ事業の再編に着手、推進。コア事業を集約し、「人々に必要とされ、喜んでもらえる事業を」という創業者の想いを胸に、社会の基盤となるような事業体を目指していきます。2020年4月にはDJ機器の製造販売等でグローバルトップのAlphaThetaが、2021年5月には100米ドル以下のイヤホン・ヘッドホン市場において米国No.1のJLabがグループに加入し、ものづくりがコア事業として再定義されました。事業の独自性と経営資源の集中により、新型コロナ等により混沌とした環境下にあっても、安定性と成長性を備える体制への改革期となりました。

  • 社会と企業活動の
    持続的な成長を目指し、
    挑戦し続けるグループへ

    迅速な事業再編を経て、持続可能な社会の共創に向け、サステナビリティ活動を強化推進。ステークホルダーの皆様からのご期待に応えるため、当社グループで対応すべき社会課題を特定。事業成長については、新たなステージにあたり、コア事業であるものづくりを中心とした中期経営計画を策定し、引き続きNo.1/Only1を追求しながら、個別事業およびグループ全体の成長を通じた企業価値の最大化に向け、挑戦を続けています。