せっかく優秀なエンジニアがそろっているのに、職場環境やマネジメントがイケていなくて、メンバーのモチベーションが上がらない。生産性が低い。組織の価値は低いまま。
そんな残念なIT職場の「あるある話」を、働き方改革のエキスパートがスパっと斬る。あるある話を通して、これまでの常識を疑ってみよう。改善の糸口がきっと見つかるはずだ。
連載
IT職場あるある
目次
-
地方創生のためにできること、IT職種こそ「解放」と「シェア」を
「地方創生」。この四文字が新聞紙面を躍り始めた。地方創生は現政権の政策の要の1つであり、政府は交付金の倍増も掲げている。今回は、地方創生のためにIT企業やIT職場に期待したいことを、地方在住・在勤の筆者が当事者の立場で赤裸々につづってみたい。
-
組織の「窓」を開け続けよう、越境が組織と個にもたらす7つの効果
越境学習や越境体験、越境型組織といった言葉を見聞きする機会が徐々に増えている。ここでは真剣に越境が組織と個にもたらす7つの効果を解説したい。
-
雑なITスタートアップの量産を避けよ、技術力よりもビジネス基礎力を鍛えなさい
国や自治体、金融機関のスタートアップ支援策などの後押しにより、現在は空前の起業・創業ブームである。しかし経営陣と社員のビジネス基礎力を開発するための投資を怠れば、成長し続けるのは困難である。
-
DXに必要なカルチャーとマインドのシフト、「正しい違和感」を強制的に持たせよ
「DX（デジタル変革）を推進せよ」――。こうした格言が既に様々な媒体で取り上げられて、耳にたこができている読者も多かろう。DXは「D」より「X」が大切だ。デジタルはあくまで手段である。デジタル技術を活用する組織や人材のカルチャーやマインドこそ変えていかなければならない。
-
ネガティブ・ケイパビリティーなき企業は組織も人もつぶす、「急がば回れ力」を育てよ
「急成長」「スピード優先」「効率重視」。こうしたモットーやスローガンを掲げる企業が増えている。行き過ぎた急成長病やスピード狂、目先の効率主義も問題だ。組織を大きくしたい、本当に成長したい、というなら「ネガティブ・ケイパビリティー」を身に付けよう。
-
リスキリングよりも先にやることがある、多様な体験に関心を持ちリスペクトせよ
業務内外問わず本人の体験に関心を持ちリスペクトし、足りないスキルや求められている新たな能力を補う。その両輪がなければ、リスキリングなどただの刃物でしかない。
-
主体性を育む前に「対話」の習慣や能力を備える、意識したい4つのポイント
経営陣や社内の他部門、顧客などと対等に交渉した体験や能力がない「下請けマインド」が染みついた組織は、主体性など持ちようがない。打開策は組織全体で対話を習慣付けたり、対話能力を開発したりすることである。
-
奪われた主体性をIT職場に取り戻す、交渉する習慣と能力を身に付けよ
「（従業員に）主体性を持ってほしい」――。最近、企業の経営者や部門長からこうしたフレーズを聞くことが増えた。その矛先はITベンダーや事業会社の情報システム部門など、IT職場にも向けられている。
-
「職場の問題かるた」があぶり出す情シスの悩み3選、現場担当者から学ぶ解決策
2024年3月6日、インターコンチネンタルホテル大阪であるIT企業が主催する「職場の問題かるた」ワークショップが開催された。職場の問題かるたは、筆者が2017年に刊行した。国内職場が抱えるあるある問題を「かるた」にしたものだ。今回は、ワークショップで参加者の共感度が高かったかるたの札を3つ選定し、…
-
D＆I・副業・新規事業で「最先端」を走れ、情シスの社内プレゼンスを上げる正攻法
情報システム部門やIT担当の社内プレゼンスが上がらない。情シスのメンバーのモチベーションが下り坂。いずれも情シス部門長や思いある担当者から、筆者も頻繁に見聞きするお悩みである。今回はずばり「情シスが率先して組織の最先端を走れ！」。そんなメッセージを伝えたい。
-
日本企業特有の奇習を温存する社内システム、思考習慣奪う「現行通り」はDXの敵
従来の仕事の仕方やプロセスをそのままシステム化すればよい。ある意味で何も考えなくてよいから、指示する側（顧客）も受ける側（情報システム部門やITベンダー）もラクである。ところが、顧客、情報システム部門やITベンダー、双方の思考停止体質、行動停止体質がますます強まる。それはDXとも相性が悪い。
-
形骸化した「1on1」を活性化し、心理的安全性の高い環境をつくるための4つの提言
1on1ミーティングを実施する企業が増えてきた。IT企業やIT職種においても、1on1を義務化、あるいは不定期で実施する企業は少なくない。だが「名ばかり1on1」を乱発し、職場の空気をギスギスさせている残念な企業組織も多い。残念な1on1をテーマに、職場コミュニケーションのあり方を見直してみよう。
-
行き過ぎた成果主義は組織の屋台骨をボロボロにする、今こそ成果の再定義を
成果を正しく評価する。組織を健全に運営する上で重要だが、一方で目に見える目先の成果しか評価しない組織風土も問題だ。近視眼的な組織風土は、長い目で見た生産性低下、チームとしてのパフォーマンス低下、メンバーのエンゲージメント（働きがい）低下、共創力やイノベーション力の低下など様々な組織の病を生み出す。
-
中長期的な視点での組織開発が機能しない、「スタートアップ企業病」への処方箋
これまで主に、JTC（ジャパニーズ・トラディショナル・カンパニー）と呼ばれる日系大企業の問題、いわゆる大企業病に切り込んできた。一方で、筆者はスタートアップの組織課題のほうが深刻なのではないかとの危機感を最近持ち始めている。組織の規模が大きくなるにつれ、様々な「ほころび」が見え始める。
-
社内便利屋から「変革ファシリーダー」に、情シスの存在感を高める方法
事業運営や組織運営のITへの依存度が高まる昨今、「情シスは要の機能」と言っても過言ではない。それなのに、情シスの社内プレゼンスはなかなか上がらない。その一方、情シス発で社内の組織カルチャーを変え、情シスが存在感を増している組織もある。違いはどこにあるのか？ 情シス復権のために何をしたらよいのか？
-
「業務のプロ」と「ITのプロ」両方の顔を持つ、部門IT担当の専門性を高めよう
業務部門のIT担当チームやIT担当者、すなわち「部門IT担当」。企業組織のデジタル化を推進する上では欠かせない一方で、「キャリア迷子」になりやすい。部門IT担当のキャリア戦略について考える。部門IT担当の業務を「名もなき仕事」、メンバーを「キャリア迷子」にしないために、筆者は4つの提言をしたい。
-
「DXは一過性のブームであった」に異議、変化し続けられるDX体質化を目指せ
デジタルトランスフォーメーション（DX）についてまるで一過性のブームであったかのような、「はやりは過ぎた」かのような論調の記事や企業経営者の声を見聞きする。だがDXがわずか数年の流行で終わってしまうとしたら、いよいよ日本は終わりだ。
-
「DX人材」という名の「ITシステム開発人材」量産、リスキリングのわなに陥るな
果たしてITシステム導入・構築に特化した能力や、自らITアプリケーションを構築するスキルを、そこまで多くの人たちに習得させる必要があるのか？ 要はDX人材、イコール、ITシステム開発を主導するまたは実践する人材像に偏っているのである。
-
独りよがりなシステム開発の背景に「利用のプロ」の不在、突破する3つのキーワード
誰のためにつくったのかよく分からない、「残念な」ITシステムやアプリケーション。単に要件定義の質を上げれば解決するものでもない。なぜこうしたシステムやアプリができてしまうのか。そしてどのようにして突破していくか。そのために3つのキーワードがある。
-
「原則出社」に戻す前に考えてほしい、テレワークによって解決が近づく10の課題
テレワークを禁止し、原則出社に戻す。あるいはテレワークは育児や介護、健康上の理由など特段の事情がある人にしか認めない。この動きが東京など都市部の大企業を中心に見られる。だがテレワークによってさまざまな組織課題や社会課題が解決に近づく。このことを勘案して原則出社に戻すかどうかを検討してほしい。
