昔は｢頭いいブス｣だった。 ブスっていうのは要するに田嶋陽子先生みたいな世間受け狙わないスタイルへの中傷だけど。 今は｢頭悪い美人｣なイメージ。 美人っていうのは要するに自分の容姿を世間受けする感じに管理して活用もしようというスタンスのことだけど。 誰とか具体名挙げると問題あるから挙げられないんだけど こう、本業とか美人業の能力が中途半端だった人が、ステップアップや存在感増強のためにフェミニズムにいっちょ噛みする感じ。 ｢頭のいいブス｣と違ってリア充系なので機を見てしゃしゃり出て目立つのは上手いけど、そこからが続かない。 議論を支える知能が全然ない。ディベートの訓練も受けてない。 苛立つと掲げた理念と矛盾するような暴言も吐いちゃう。 そしてすぐ涙ぐんだり少女返りしたりする姿を見せて被害者ポジションに逃げ込む。 きっと｢頭のいいブス｣だって今もいるんだけど、｢頭悪い美人｣のような露出欲や功名

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

――出したタイミングと解除のタイミングについてはどうお考えですか？ 出したタイミングについては遅かった、もう少し早くてもよかったと思いました。 また、全国一律でやる必要はあったのかとは思いました。流行状況の地域差が大きいからです。 東京は必要だなと思っていましたが、兵庫県は微妙でした。感染者の数だけを見れば多かったのですが、兵庫県は圧倒的に院内感染が多かった。院内感染は、店を閉じたりすることによって減りはしません。 緊急事態宣言では、道路の封鎖や鉄道の停止はできないので、他の地域に東京から人が流れないようにするための苦肉の策だったのでしょう。 ――宣言の意味として医療体制や検査体制の整備も期待していたと聞いています。今流行していなくても、いずれ流行った時に医療体制を整備しておかないと間に合わないのではないかという意味も込めて全国に広げたと専門家会議の先生はおっしゃっています。 それはよく理

松本人志が「黒川検事長は新聞記者にハメられた」とネトウヨそっくりの陰謀論で政権擁護！「退職金は受け取ってほしい」とも さすが“隠れ安倍応援団”というべきか。松本人志が黒川弘務・東京高検検事長の賭けマージャン問題について、あり得ない擁護論を展開した。 きのう24日放送の『ワイドナショー』（フジテレビ）でのこと。番組では、冒頭からこの問題を取り上げたのだが、まず最初に話をふられたカンニング竹山が「逮捕しなきゃダメ」「1円でも賭けたらいけないってのが賭博でしょ。いままで捕まった人いっぱいいるわけですよ、芸能人とかでも」などと厳しく批判したのに対し、次に話をふられた松本が口にしたのは、唖然とするような内容だった。 「少し論点がずれるのかもしれないけれども、なぜ、その記者たちが、あっさり認めたのかっていうところがちょっと気になって。ていうことは、これ、ハメられたのか？ともちょっと取れてしまうんです」

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対戦格闘(スト○系)シリーズ 艦これ グラブル

最近は高学歴の女性ほどフェミニズムに反対するようになってて笑える

★政権は支持率も急降下し始めているが、コロナ禍や東京高検検事長賭けマージャン辞職などが落ち着けば国民の怒りは元に戻ると考えているのだろうか。首相・安倍晋三はさまざまな外的要因で支持率が一時的に下がったとみているかもしれないが、実態はそうではない。安倍政権の体質ともいうべき問題点がコロナ禍や賭けマージャン辞職とその事後処理に表れているからだ。 ★首相が閣内の不始末などで口癖のように言う「責任は私にある」という発言。常識的に言えばそれは責任の所在は自分にあると言っているが責任者は同時に「責任をとる」ものではないのか。国民と向かい合ってこなかった政権が国民と乖離（かいり）していくのが手に取るように見えるようだ。 ★その疑問に答える政治家がいた。首相が「責任は私にある」と発言したことに関し、23日、テレビで自民党元幹事長・石破茂は「普通の閣僚と首相は違う。責任は感じることもあるが、取るということが

23日に死去した女子プロレス選手、木村花さん（享年22）は人気恋愛リアリティー番組「テラスハウス」に出演し、人気を博した。一方、SNSを通じて毎日約100件の率直な意見が寄せられ「傷ついたのは否定できなかった」とし、誹謗（ひぼう）中傷を受けていたと自身のツイッターで明かしていた。SNS上のコミュニケーションについて、碓井真史新潟青陵大教授（社会心理学）に聞いた。（聞き手・近藤由美子） 悪気やポリシーがあるわけでもなく、ネット上で悪口を楽しんでいる人たちが結構います。訴えられるリスクとも向き合いながら記事を書く記者と違って覚悟もない。当事者に面と向かったら多分言わないのに、ネットではいいと思っている。 ネットは公の場で世界に開かれた場所。お茶の間や居酒屋トークで有名人の悪口を言うのは自由ですが、書き込む側に当事者が見るかもしれないという想像力がない人が多い。積極的に悪口を書き込む人もいますが

「愛してる、楽しく長生きしてね。ごめんね。」［ロンドン発］Netflix（ネットフリックス）の「テラスハウス」に出演していた女子プロレスラーで23日未明に亡くなられた木村花さん（22）の死を悼む声が世界中から寄せられています。ご冥福をお祈りします。 英BBC放送は強くて可愛らしい花さんのコスチューム姿の写真を掲載し「ハナ・キムラ　ネットフリックススターで日本のレスラーが22歳で逝去」と報じました。 花さんは「テラスハウス」での出来事に関連してSNS上でアンチによる誹謗中傷に心を痛めていたとされ、インスタグラムに「愛してる、楽しく長生きしてね。ごめんね。」と書き残していました。 フジテレビなど制作の「テラスハウス」は一つ屋根の下で男女各3人が暮らす様子を記録した世界的に人気のあるリアリティーショー。しかし出演者の精神的負担は相当なものです。 「有名人には何を言ってもいい、そんな風潮を払拭しな

タレントのデーブ・スペクターが24日放送の『サンデー・ジャポン』（TBS系）に出演し、黒川弘務・東京高検検事長が賭けマージャン問題で辞職した問題をめぐり、日本の新聞記者について「サラリーマン記者で、スクープなんてやってない」と批判した。 番組では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言で外出自粛が要請される中、黒川検事長が産経新聞記者2人、朝日新聞社員と賭けマージャンをしていたことが週刊文春の報道で判明し、訓告処分を受けた上、辞職した問題を紹介。処分が軽すぎるとの批判や刑事責任を追及すべきとの声が出ていること、6000万円を超える退職金が支給されるとみられることなども取り上げた。 デーブはこれに関連して「産経新聞と朝日新聞が一緒にいたというのが大問題」とした上、日本の新聞記者について「サラリーマン記者で、スクープなんてやっていない。情報源と言いながらも（取材相手が）発表して欲しいこと

前月の記憶も忘れる社会 目下のコロナ騒動が前例のないものではなく、歴史家の眼で見ればかつて起きた国家的な失敗の反復に過ぎないことを、前編では論じた。しかし私はいま、そうした「歴史」というものの無力さを痛感している。 短くとも数十年、長くて一千年単位の「時間の幅」を意識せずしては、歴史は書けない。この前提にはおそらく、多くの人が同意してくれるだろう。しかし人びとの記憶はいまや、1年間はおろか、1か月も続かないのが現状だと思う。 思い出してほしい。安倍晋三首相が全国の小中高校に、春休みまでの臨時休校を要請したのは2月27日。このとき識者や世論の反応は「唐突すぎる。現場の混乱や共働き家庭の育児など、副作用が大きく乱暴だ」というものだった。 ところが1か月経った3月末から4月頭にかけては、逆に「なぜ政府は緊急事態宣言を出さないのか」との憤懣が急激に高まり、煽られるように4月7日に安倍氏が緊急事態を

https://anond.hatelabo.jp/20200523194939 テラスハウスの木村花の逝去について解説するはてな民のような知性の塊だとテラスハウスを見ていないようなので、知性の乏しいおれがテラスハウスの木村花事件について解説してやる。 今回自殺した木村花はカイという男と付き合う寸前までいっていた。このカイという男はスタンドアップコメディアンなのだが、内にこもるタイプで、哲学的であり、思索家であった。なので、自分の世界に閉じこもることが多く、そしてそれを自認している彼は、それ自体について悩んでもいた。 ある日、そのカイが他のテラスハウスの住人をよんだ舞台で、トチってしまう。観客がいるなか、たちすくんでしまい、その日は完全な失敗に終わった。そして、その失敗の数日後、精神的に立ち直っていないなか、カイ、花、夢、社長（あだ名）という4人のダブルデートという形で、かねてより約束をし

賭けマージャンで辞職した黒川弘務前東京高検検事長（63）の処分を巡り、事実関係を調査し、首相官邸に報告した法務省は、国家公務員法に基づく懲戒が相当と判断していたが、官邸が懲戒にはしないと結論付け、法務省の内規に基づく「訓告」となったことが24日、分かった。複数の法務・検察関係者が共同通信の取材に証言した。 安倍首相は国会で「検事総長が事案の内容など、諸般の事情を考慮し、適切に処分を行ったと承知している」と繰り返すのみだった。確かに訓告処分の主体は検事総長だが、実質的には事前に官邸で決めていたといい、その経緯に言及しない首相の姿勢に批判が高まるのは必至だ。