【ブリュッセル共同】日本の成長率は、働き手の減少を考慮すれば驚くほど良好―。米有力大学の研究者らがこんな調査結果を明らかにした。日本経済は長く停滞が続くが、実質国内総生産（GDP）を人口当たりではなく、働き手の中心となる世代に焦点を当てて分析すれば「日本はうまく対処してきた」と評価。成長には少子化対策が最も重要だと助言した。 米ペンシルベニア大のヘスース・フェルナンデス・ビジャベルデ教授ら3人が発表した。先進国で高齢化が進み、経済成長率を人口1人当たりの指標で比べるのは「誤解を招きやすくなっている」と主張、15～64歳とされる生産年齢人口に焦点を当てて分析した。 世界金融危機があった2008年から19年までを対象にすると、生産年齢人口1人当たりの年平均の成長率は日本が1.49％で、米国（1.34％）などを上回り、G7首位となった。 日本はモノやサービスの付加価値を生み出す力が弱く、労働生産
皆すぐに基礎研究の重要性を忘れてしまう――人工知能学会（JSAI）の栗原聡会長は10月10日、2024年のノーベル賞を巡ってそんなコメントを発表した。AI研究者がノーベル物理学賞・化学賞を受賞したことに対して「正直驚いた」と語っている。一方、日本では基礎研究を軽視する傾向が強まっているとして、危機感を示している。 2024年のノーベル物理学賞は、AIの基礎技術・ニューラルネットワーク研究の第一人者であるジェフリー・ヒントンさんとジョン・ホップフィールドさんが、化学賞は米Google DeepMindのデミス・ハサビスさんらが受賞した。栗原会長はAI関連研究が受賞したことに対して「正直驚いた」とし「AIが世界を大きく変えようとしている中、その基礎となった研究に対してノーベル賞を与えるのはベストなタイミングだった」と述べている。 続けて「毎年この時期になると皆が納得するものの、すぐに忘れてしま
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