私が働いている会社には女性社員が100人ほどいるのだけど、 廊下ですれ違うたびに「今日ももっさりしてるな……」と思う数人がいて、 その数人の一人が彼女だった。 おそらくきちんと乾かさずに寝ているだろう髪の毛はなんとなくしっとりし、 先端は肩に当たって不規則にはねている。 肌の感じもぱさぱさしていて口周りは産毛のせいかぼんやりし、 全体的に加齢と睡眠不足を感じさせる顔だ。 そのうえ、控えめに言っても「ぽっちゃり」に分類されるだろう体形のくせに やたらとフリルやレースのついた安っぽい布の服装を好んでいて、 フレアスカートから大根のようにずんぐりした足をむきだしにし、 社内ではリボンのついたスリッパを使用している。 すれ違うだけでも 「もっさりしていてやだな……」 「その魔法少女みたいなハートとリボンまみれのスマホケース何なんだよ……」 「せっかく美容院に行ったなら毎日のヘアケアもきちんとしろ！

「加計（かけ）学園」（岡山市）の獣医学部新設計画で、実現までに中心的な役割を果たした「国家戦略特区諮問会議」。特区の認定に「総理のご意向」があったとされることから野党は追及を強めている。 実は、会議を巡って、特定企業の利益になるように議論が誘導されているのではないかとの疑惑が、以前からあった。 「昨年7月、神奈川県の特区で規制緩和された家事支援外国人受入事業について、大手人材派遣会社のパソナが事業者として認定された。諮問会議の民間議員の一人である竹中平蔵氏（東洋大教授）はパソナグループの会長。審査する側が仕事を受注したわけだから、審議の公平性が保てない」（野党議員） これだけではない。農業分野で特区に指定された兵庫県養父（やぶ）市では、竹中氏が社外取締役を務めるオリックスの子会社「オリックス農業」が参入した。自民党議員からも「学者の肩書を使って特区でビジネスをしている」と批判の声があ

Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. TBSワシントン支局長（当時）だった山口敬之氏に「レイプされた」と、ジャーナリストの詩織さん（28歳）が告白した。BuzzFeed Newsは詩織さんに直接話を聞いた。また、山口氏にもメールで取材を申し込み、返答を得た。 この一件は「週刊新潮」5月18日号が「準強姦で逮捕状が出ていたが、逮捕直前に警視庁刑事部長がストップをかけた」と最初に報じた。詩織さんは5月29日、検察が山口氏を不起訴にしたことについて、検察審査会に不服を申し立てた。 山口氏は会見後の5月

安倍晋三の支持率が相変わらず下がらない。以前はこれぐらいのマスコミ攻撃を受けたら支持率が過半数を割り、自民党内部でも批判論が出始めていつ辞任するのかぐらいの論調になっていただろう。安倍晋三以前はみんなそうで一年ごとに首相が変わるのが珍しくなかった（これこそ民主主義だって海外から褒められていたよねー）。 それが安倍晋三の支持率は下がる気配がない。以前は一度見放したのに、いったいなぜなんだろう。 （１）首相を変えても意味ないと思っている可能性以前は何かあったらすぐ支持率が下がったのは、首相を変えればよくなると思っていたからだ。「ふさわしい人物」が首相になれば、国も景気もよくなると思っていた。 だが、何回も首相を変えてみて、どうもそうじゃないぞ、と国民が気づきだした可能性。政権与党を変えてみても何も効果がなかったので、もう首相を変えてもしょうがない、と思っているのかも。 （２）政権批判に飽きてい

学校法人「加計学園」（岡山市）が国家戦略特区に大学の獣医学部を新設する計画を巡り、民進党は国家戦略特区を廃止する法案を提出する方針を固めた。31日に国会内で開いた党の調査チームの会合で、桜井充共同座長が明らかにした。特区の適用を停止し、政府に施行後2年以内に特区廃止を含め検討するよう義務付

学校法人「森友学園」への国有地の売却をめぐり、東京のＮＰＯ法人が、廃棄された交渉の記録を裁判の証拠として保全するよう求めたのに対して、東京地方裁判所は、「財務省の記録の中から関係するものを選ぶ指標が明らかにされていない」などとして退ける決定を出しました。 これに対して、東京のＮＰＯ法人「情報公開クリアリングハウス」は、記録が存在することを前提に情報公開を求める裁判を起こすとともに、記録を証拠として保全するよう申し立てました。 これについて、東京地方裁判所の古田孝夫裁判長は、「財務省の記録の中から関係するものを選ぶ指標が明らかにされず、実行しようとすれば無関係なものも含めて網羅的に検証することになり、不適法だ」として、申し立てを退ける決定を出しました。 保全手続きは、裁判所が証拠が失われるおそれがあると判断した場合に保管場所に出向き、内容を調べる手続きで、ＮＰＯ法人は、財務省のシステムが６月