元戦車大隊長であり、防衛大学校で戦史の教鞭を執っていらした葛原和三さんの「機甲戦の理論と歴史」についてのつぶやきをまとめてみました。 もっと詳しく知りたい方は著書の「機甲戦の理論と歴史」をご覧ください。 (っ’ㅅ’ｃ) .｡oO（注釈が付いてるので読みやすいです～
Bunzo @Kominebunzo 「浸透戦術とは、水が高きを避け低きに流れるがごとく、攻撃前進に当たっては敵の抵抗の強力なところは力攻めするのを避け、ちょっとした間隙をも見つけてどんどん奥へ進んでいく戦術である。」 wikiの解説はまるで武道の極意を説くが如きあり様。 第一次大戦100周年が盛り上がらない訳だ。 2014-06-29 06:41:03 Bunzo @Kominebunzo 画期的な攻撃法である浸透戦術が用いられた1918年春季攻勢の初日。ドイツ軍の攻勢正面での死傷者はたった一日で7万8000人。 数個師団が一瞬で蒸発する戦術の、一体どこが画期的なのやら。 pic.twitter.com/50C382lwBM 2014-06-29 06:53:43 Bunzo @Kominebunzo 第一次大戦中の塹壕陣地はこんな具合に設計されていて、相互支援を十分に意識したもので、そ
KAKERU @BARKAKERU そうだ。 クリ娘のおまけコラムでも書いたんだが 「クロスボウ」ってさ。 あれ「威力がすごい」んじゃなくて 「弓より狙いやすい事」が利点じゃね？ いやまぁ頑張れば弓より威力すごいのは確かなんだが。 2017-07-12 07:22:14
P･W･シンガー『ロボット兵士の戦争』 - logical cypher scapeに引き続きシンガー。 こちらの方が刊行は先。 これまた現代における必読書 ＰＭＦ（民間軍事会社）というのは名前は知っていたし、アメリカで戦争の外注化が進んでいるのは何となく知っていたけれど、実際に読んでみると自分の想像以上であった。 イラク戦争において特に有名になったが、本書はイラク戦争直前に書かれており、90年代におけるＰＭＦの事例が書かれている。アフリカ、バルカン半島、中南米（というかコロンビア）あたりがメイン。あとはパプアニューギニアの事例も結構大きく取り上げられていた*1 ニュースだったり社会の教科書だったりで見知ったことのあるような、あるいはこの本で初めて知ったものもあるが、様々な紛争において既にＰＭＦは大幅な関与をしており、こうした企業活動の影響抜きに紛争や安全保障を考えることができなくなってい
牟田口中将が、純粋に軍事指揮能力で、軍事専門家から批判されているのは、インパール作戦だけだと思います。 中国大陸での諸戦闘、開戦時のマレー戦、初期ビルマ戦では、十分に高い戦術指揮能力を示しています。 中将として、ナンバー付きの軍（師団の一段上、欧米の軍団相当）の司令官に任じられるだけの実績は残していますし、それだけの能力もあったと思います。 さらに言えば、日本国内では非難の嵐のインパール作戦ですが、対戦相手であったイギリス軍からは高く評価されています。 とくに牟田口中将の作戦構想と戦術眼への評価は高く、「牟田口の指揮通りに日本軍が動いていれば、ディマプール（インパールよりもはるかに重要なイギリス軍の後方拠点）は占領され、インパールも落ちだろう」というのがイギリス側の定説になっています。 戦後のイギリス軍による日本軍への尋問でも、「何が／誰が、牟田口司令官の戦術指揮を妨害したのか」が調査の主
Momokaz @Momokaz_108 イカロスの世界の名機シリーズで、ミラージュ2000が出るというまことしやかな噂を聞くけどホントに出るんすか…？ 2011-02-06 22:19:01 ぺ～ぶ♡すぱぃく（CV：五十嵐裕美） @PaveSpike 次に出るっていう話は聞いたことが。 RT @Momokaz_108: イカロスの世界の名機シリーズで、ミラージュ2000が出るというまことしやかな噂を聞くけどホントに出るんすか…？ 2011-02-06 22:20:05
北朝鮮砲撃：K9の半分が故障、残りも性能発揮できず 世界トップクラスの性能を誇るK9自走砲の弱々しい姿 北朝鮮砲撃 | 李明博 「あの程度しか使えないのか」（李明博〈イ・ミョンバク〉大統領） 大統領府の関係者は25日、「大統領府で行われた会議の際、李大統領は“延坪島に展開する部隊に配備された自走砲の数は6門”という報告を受け、その少なさに非常に驚いていた」と述べた。 この関係者はさらに、「K9は1分当たり6発撃てることになっているが、当時は1分に1発しか撃てなかった。李大統領がこの原因を問い詰めると、ある参謀は、“K9は理論上では最初の3分間には1分当たり6発、その後は砲身が熱くなるため、1分に2発しか撃てなくなる。しかし、実際には1分に1発しか撃てない”と説明した」と述べ、会議でのやりとりを明らかにした。 西海（黄海）に浮かぶ延坪島が朝鮮人民軍から攻撃を受けた当時、韓国軍砲兵による対応の
歴史の皮肉と言えるかもしれないが、民主党政権下で日本の武器輸出三原則が終わることになるだろう。背景は世界情勢の変化、特に北大西洋条約機構(NATO)の変化が大きい。 19日から2日間にわたりリスボンで開催された、加盟国28か国北大西洋条約機構(NATO)の首脳会議の注目点は、グルジア戦争以降冷えこんでいたNATOとロシアの関係が今回、ロシア側から大きく協調性が示されたことだった。2点ある。 2点目から先にすると、ロシアがアフガニスタン戦争により協調的な支援の立場を明確にしたことだ。ロシア側の輸送手段などもより活発に利用されることになる。アフガニスタン戦争の泥沼化に悩むNATO側としても、また軍事費を削減せざるをえない加盟国の実情からも、援助となるロシアの態度は好ましいものになる。 逆に見れば、ロシアの行為に甘えてNATOが軍事費削減に進むことでロシアがまた硬直化したときの脅威が高まると警告
最近、「武器輸出三原則」という言葉が新聞などの紙面を飾るようになった。年末に決められる予定の「防衛計画の大綱」と併せ、従来の、いわゆる武器禁輸の政策を修正しようという動きが出てきているからだ。 しかし、この問題の本質的な論議は少なく、「今、何のために」「どんな効果があるのか」などについては、いまひとつ見えてこない。 ジャーナリストの清谷信一氏が著書『防衛破綻 「ガラパゴス化」する自衛隊装備』（中公新書ラクレ）で世界における日本の装備品の位置付けについて厳しく指摘したことにより、いろいろな問題点が露わになったが、まだまだ日本国内では自国の装備品の現状について一般に知られていないのが現状だ。 防護マスクの海外への携行も経産省への申請が必要 まず、言葉のややこしさが問題である。「武器輸出三原則」とは、もともと1967年、佐藤栄作内閣の時代に示された原則である。つまり、「共産国」「国連決議により武
先の記事では、インパール作戦の決定において日本のトップが情報を軽視していたことを示すエピソードを紹介しました。 インパール情報戦〜その時、日米首脳を決断させたもの〜 - そっと×× 下から上がってくる情報に耳を貸さないトップの存在は、味方泣かせです。しかし皮肉なことに、それは同時に敵の情報機関泣かせでもありました。 と言うのは、そのような相手には欺瞞工作が役に立たないからです。すなわち、敵の情報機関が欺瞞工作として一生懸命にニセの情報を流します。そして、この謀略に見事に釣られた相手の諜報機関が「貴重な情報」として「ニセ情報」を上層部に報告したとします。ところが、トップがもともと現場から上がってくる情報に見向きもしない場合、「ニセ情報」は戦略決定には全く影響を与えることができないからです。 実際、太平洋戦争で東南アジア方面で対日情報戦を行っていた英国情報機関の報告に、情報を軽視する日本の戦争
年末までに武器輸出の規制緩和が決まりそうです。日本はこれまで「武器輸出三原則等」によって武器の輸出を厳しく自主規制してきました。しかしここにきて緩和への動きが急速に強まっています。いったい何故でしょうか？？ 緩和についての誤解 最大の理由は、ヨーロッパのミサイル防衛のため 自衛隊の次期戦闘機(F-X) 個別・具体的で冷静な議論が必要 お勧め文献 関連記事 武器輸出 ミサイル防衛 戦争における人道 軍事リテラシー 緩和についての誤解 武器輸出の問題は、かなり重要なトピックでありながら、事実に基づかない報道や解説が数多くおこなわれています。例えば10月15日のNewsWeekにこうあります。 菅内閣は「武器輸出３原則」の緩和を検討しているようです。菅総理にしても北澤防衛相にしても真意が今ひとつ読めません。……まあ「何となく全部を混ぜた」というのが真相だと思うのですが、その中心にあるのは「不況だ
事の始まりはひとつの質問からだった。 > 『メンフィス・ベル』等の戦争映画でよく出てくる側面銃座ですが、実際そんなに役に立つものだったのでしょうか。 お察しの通り「役に立たない」からＢ２９あたりで消えていったんだろうね。 第２次大戦中、側面銃座を重視したのは日米、しなかったのは英独ソだ。 おっと、機体側面に機銃を装備した機体としては独のＭｅ４１０があるが、これはゲテモノなので例外とする。 さて、側面銃座の意味合いだけどまず迎撃機が側面から来た時の対処ならびにブリスター式の場合は上方、下方、後方に若干の射界を有する事が挙げられる。 反面、胴体が太く成らざるを得ず機体重量が大幅に増す。 ブリスター式の場合は空気抵抗も増すから弊害はなお大きい。 おまけに左右へ撃つとなると乗員２名を要するから．．． いやはや百害あって一利無しとは側面銃座の事だ。 考えてもみてよ。 機体上部に連装銃塔を付けとけば、
中国は自国の海洋権益を広げるために、漁船を先駆けとして活用していることで知られています。先の尖閣沖事件、その３ヶ月前におこったインドネシアにおいてもそうでした。もと外交官の茂田氏はこう分析されています。 中国のこういう場合のやり方には一つのパターンがあり、漁船を送り込む、その後、武装した監視船や海軍艦船を送り込むというものである。 尖閣諸島問題 - 国際情報センター - Yahoo!ブログ 漁船は民間人が動かしているとはいえ、時として中国政府の指示で動員され、手ごまとして使われているようです。ですが、中国が利用する民間船は、漁船だけではありません。もし中国がどこかの国と戦争になった場合、中国籍の貨物船、貨客船など多くの民間船舶が徴用されることが決まっています。台湾などへ中国が軍隊を送り、上陸作戦を行う際に、これらの船舶が兵士や物資を搭載して使われるのです。 今回は民間船を動員した中国軍の上
今年の春、東京都大田区にある町工場を訪れ、こんな話を聞いた。「1種類の部品を大量に作るのは容易ですが、たくさんの種類の部品を1つずつ作ってくれと言われると非常に苦しみます」。三菱重工業の下請けとして、長年にわたり戦車の部品製造を担ってきた経営者の言葉である。 また、神奈川県藤沢市でやはり戦車の部品を作る工場では、「十数両の生産が見込まれるという話だったから、思い切って新しい設備を入れたが、大幅に減ってしまった」と不安をもらす声を聞いた。下請けの中小企業にとっては、戦車1両の削減が経営を圧迫し、社員の雇用や生活に大きく響く。 日本の防衛装備品製造は、帝国陸海軍の頃や諸外国のように国の兵器廠（へいきしょう：官営の兵器生産工場）があるわけではなく、大手から町工場に至る、こうした民間企業に多くを頼っているのである。 今年7月、私は『誰も語らなかった防衛産業』という本を上梓した。これまであまり語られ
中国による周辺海域への勢力拡大の動きで波高高まる東アジアの海、水面下ではアメリカによるけん制の動きも出ています。 日本に飛来した巨大爆撃機や大型無人偵察機のグアム配備の狙いを読み解きました。 中国外務省の姜瑜副報道局長は、「中国は領有権に関して、ためらうことはないと強調しておく」と語った。 依然として、尖閣諸島の領有を強硬に主張する中国による日本への圧力がエスカレートしつつあった17日、雲間を縫い、青森県の三沢基地にアメリカ空軍最大の爆撃機が飛来した。 B-52Hは、翼から翼の幅は56メートル余りの大型爆撃機で、爆弾などの搭載量は31トンを超える。 B-52Hは空中発射型で、射程2,000km以上の巡航ミサイルを20発以上搭載する能力を持つ。 こうした大型爆撃機が、日本にやって来た意味とは。 軍事評論家の岡部 いさく氏は、「中国へのけん制っていうことになるんじゃないですかね。この搭載するA
米国の「全米アジア研究部会」では、中国軍がグローバルな作戦を可能にする近代化を進める一方で、日本に対しては尖閣諸島の領有権主張のために海軍力を強化し続けるという分析もなされている*1。 我が国は、地政学的に見れば、南北に長く縦深性のない国で、国民の大多数が都市に集中し、自給自足が困難な四面海に囲まれた島国である。 従って、好むと好まざるにかかわらず、自由貿易を主体とする海洋依存国家にほかならない。 現在、海運による自由貿易によって繁栄を極めている我が国であるが、そういった 意味で経済活動を含めた国家の生存が海洋の自由利用にかかっていると言っても過 言ではない。 それは、原材料を輸入し高付加価値にして輸出する経済活動のスタイルも、大きく 変わり得る要素はここ当分考えられないからだ。 こういった状況下、日本の貿易の99.7％が船舶による海上輸送であることを思 えば、現在の海運政策が極めて不十分
東京・永田町の衆院第２議員会館にある民主党防衛部門会議座長、神（じん）風（ぷう）英男の部屋を米軍制服組トップの統合参謀本部議長を務めたリチャード・マイヤーズが訪ねたのは１７日のことだ。話題は航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）の機種選定についてだった。 神風「ゲーツ国防長官が辞任するそうだが、そうなるとＦ２２を調達できるか」 マイヤーズ「Ｆ２２は調達中止になっており難しい」 神風「Ｆ３５はいつ導入できるのか。Ｆ３５の話に乗っていいのか疑問がある」 昭和４６年に導入が始まり老朽化した空自Ｆ４戦闘機の後継機となるＦＸをどの機種にするのか。中国は高性能の第５世代機の開発を進め、７年後の実戦配備を目指す。対抗するためにも早急な決断が迫られるが、見通しは立っていない。 当初、日本政府が考えた本命は米空軍の最新鋭戦闘機Ｆ２２Ａラプターだった。だが、米議会は軍事機密を多く搭載しているＦ２２の輸出を認めてい
９日付の米紙ウォールストリート・ジャーナルは、米政府当局者や外交筋の話として、米政府がサウジアラビアにＦ１５戦闘機８４機を１０年間に３００億ドル（約２兆５７００億円）で売却することを計画していると報じた。 サウジの兵力増強を懸念するイスラエルに配慮して、売却するＦ１５には、最新機能や射程の長いミサイルは搭載していないという。 米政府は、ペルシャ湾地域でイランに対抗するためサウジやアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）など湾岸諸国への武器売却を進めている。 同紙によると、米政府は、早ければ来月にもサウジへのＦ１５売却について、議会に正式に通告する。（共同）
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