イギリスの国民保健サービス(NHS)イングランドは10日、18歳未満に提供するジェンダー(性自認)関連治療についての報告書を発表した。NHSがこれまで、不十分な研究と「非常に乏しい」科学的根拠によるケアを行っており、子供たちが必要とすることに「十分応えてこなかった」と指摘した。
米国シンシナティ動植物園の絶滅危惧動物保護研究センターで、新しい不妊法の研究に参加しているメスのネコたち。(PHOTOGRAPH BY MADELEINE HORDINSKI) 米国では、年間40億羽の鳥と220億匹の小型哺乳類が、イエネコに殺されている。この数は、毒物の誤飲や生息地の破壊など、人間の活動の影響で命を落とす数をはるかに凌駕し、野生動物の健康と多様性への脅威となっている。そんなイエネコによる被害を少しでも減らすためにできる対策の一つが、ネコの繁殖力を抑えることだ。(参考記事:「ネコに殺された232匹の動物たち、一枚の写真に」) 米ハーバード大学の生殖生物学者デビッド・ペピン氏と、シンシナティ動物園の動物研究ディレクターであるウィリアム・スワンソン氏率いるチームは、飼いネコや野良ネコの数を管理するために、安全で新しい遺伝子技術による不妊処置法を開発し、6月6日付けの学術誌「na
「日本の大学がトップ10にない」「トップ100以内に少ない」ことばかり取り沙汰される世界大学ランキングだが、実は500位以内およびその近傍にまで視野を広げると、日本は2010年時点ではランクイン数で米英独に次ぐ世界第4位を誇っていた。ところが2022年には国別で8位まで後退し、中国に抜かれ、韓国と同順位になっている。 「日本の大学システムは『頂点の高さ』ではなく『層の厚み』が特徴であり良さだったが、これが今や失われつつある」――『国立大学システム 機能と財政』(東信堂)を著した島一則・東北大学大学院・教育学研究科教授の見解だ。旧帝大などとの大学間格差が広がる、地方国立大学の教育・研究環境の悪化とその原因について島氏に訊いた。 現在の国立大学への予算配分は、全体の食糧給付を減らして一部に栄養ドリンクを配るようなもの ――現在の地方国立大学の教育・研究の窮状から教えてください。 島 これからお
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アメリカで行われた小規模な臨床試験において、参加者全員のがんが消失する結果が確認された。研究に直接参加していないがん専門医も、「前代未聞」の効果だと述べ驚きをあらわにしている。 ● 動画:がん新療法、腫瘍が6ヶ月で消失した衝撃 この臨床試験は、特定のタイプの直腸がんの患者を対象としたものだ。より多くの患者に適用するため現在も治験が続けられており、現在のところ18名に対して実施が完了している。治療薬のドスタリマブを従来よりも早い段階で投与したところ、これら18名において、投薬開始から6ヶ月後までに100%のケースで腫瘍が消失していることが確認された。 患者たちにとっても思いがけない吉報となったようだ。患者たちは当初、服薬のみならず、放射線療法や手術など複合的な手法で治療を進めると説明されていた。一般に、侵襲的な放射線治療や手術では、腫瘍の縮小を期待できる一方、身体機能の一部を喪失するリスクが
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