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オープンデータに関するkochizufanのブックマーク (22)

  • 江戸マップβ版

    なお、地名数がゼロの地図は他の地図の拡大版のため、今のところ作業予定はありません。 データセット 江戸マップデータセット 江戸マップβ版の地名をまとめて利用するためのデータセットです。 江戸マップデータセット 江戸マップ「れきちず」データセット 江戸マップβ版から抽出したデータを「れきちず」に統合するためのデータセットです。 江戸マップ「れきちず」データセット 参考文献 北 朝展, 鈴木 親彦, 寺尾 承子, 堀井 美里, 堀井 洋, "地理的史料を対象とした歴史地名の構造化と統合に基づく江戸ビッグデータの構築", 人文科学とコンピュータシンポジウム じんもんこん2020論文集, pp. 171-178, 2020年12月 [ Paper ] 更新情報 2024-05-01 江戸マップ「れきちず」データセットを公開しました。 2023-10-20 既存の地名を2件修正しました。 2023

    江戸マップβ版
  • realtimeGTFSのデータを取得しグーグルマップに表示する - Qiita

    訂正 monaca localkitを使用していますが、使用しなくてもApacheがあればできました。 (色々な理由で、XAMPPが入っていたので検証しました。) XAMPP + Chromeのデベロッパーモードがあればモバイル向け画面開発もできました。 localhostでの接続だと、オリジン間リソース共有 (CORS) の関係ではねられるためできていません。 誰か教えてください 前書き 忘れないための覚書(なので他環境での動作確認はわかりませんし、正攻法なのかもわかりません) リアルタイムGTFSをマッピングしたくてGoogleのチュートリアルを見ても、Node.jsの知識もなく、プログラミング初心者で当たり前っぽいことも理解できていなく、四苦八苦した話。 リアルタイムGTFSについては、https://developers.google.com/transit/gtfs-realti

    realtimeGTFSのデータを取得しグーグルマップに表示する - Qiita
  • 歴史的行政区域データセットβ版

  • 日本全国の避難所データ(PDF)をデータ化して公開してみた(前編) - Qiita

    内閣府が出している避難所はPDFでしか見れない 先日、九州北部で記録的な大豪雨が発生して多くの死者や行方不明者が発生し、土砂災害や道路損壊も相次ぎました。 その大豪雨を機に自分の住んでいる地域の避難所を調べると『内閣官房 国民保護ポータルサイト』というところにPDF化されたデータしかありませんでした(Yahoo!さん、ゼンリンデータコムさん、1st Mediaさん等は独自でデータを持っているみたいです) □Yahoo!避難所マップ ・https://crisis.yahoo.co.jp/shelter/map/ □ゼンリンデータコム ・http://www.zenrin-datacom.net/business/lifeline/ □全国避難所ガイド ・http://www.hinanjyo.jp/ ■内閣官房 国民保護ポータルサイト http://www.kokuminhogo.go.j

    日本全国の避難所データ(PDF)をデータ化して公開してみた(前編) - Qiita
  • 株式会社ウェブサービス・ディベロップメント ベンジャミン・コリンズ Benjamin Collins http://www.wsd.co.jp 1 構築したOpenStreetMapのデータベースに 国土地理院の地図データ(GML)をポーティング 

    株式会社ウェブサービス・ディベロップメント ベンジャミン・コリンズ Benjamin Collins http://www.wsd.co.jp 1 構築したOpenStreetMapのデータベースに 国土地理院の地図データ(GML)をポーティング  商用地図サーバの利用を検討  コストが掛からず、利用の制限が少ない OpenStreetMapを自前のサーバで立てることに 課題 2 Webアプリケーションでオープンに使える地図を検討 Open Street Map スタックを確認 Copyright(c)2015, WebServiceDevelopment Inc. 3 OpenStreetMap スタックをbuild 4  OpenStreetMap はUbuntu上での構築が一般的  CentOS 6での実装事例は有る ビジネス利用の多いCentOS7上で構築を実施 しかし、

    kochizufan
    kochizufan 2015/12/01
    OpenStreetMapの標準レンダリングデザインや派生デザインを国土地理院のデータに適用したり、いろいろ
  • 政府がオープンデータの新施策、公益企業にもデータ開示を要請|新・公民連携最前線|PPPまちづくり

    政府は、行政データのオープン化により行政の透明性を高めるとともに官民協働による経済活性化や行政効率化を目指す「電子行政オープンデータ戦略」に関して、新しい推進施策を決定した。高度情報通信ネットワーク社会推進戦略部(IT総合戦略部)の電子行政オープンデータ実務者会議が10月23日の会合で明らかにした。 これまでの3年弱の活動で、政府機関のデータカタログサイト「data.go.jp」の整備や「地方公共団体オープンデータ推進ガイドライン」の公表(関連記事)など、データ公開の面では成果が上がりつつある半面、データの利活用は進んでいるとは言えないのが実情である。そこで、従来のデータ公開の推進施策に加えて、課題解決型の施策を追加して、府省庁の重要施策の検討の際に課題の発見・解決の手段としてオープンデータを組み込むことなどを求める。 データ公開に関する具体的な取り組み策の一つは、従来の政府機関だけで

    政府がオープンデータの新施策、公益企業にもデータ開示を要請|新・公民連携最前線|PPPまちづくり
  • 世界のオープンデータを集約した、画期的なプラットフォーム「Plenario」|ガジェット通信 GetNews

    政府が開設したデータカタログサイト「DATA GOJP」や米国連邦政府の「Data.gov」に代表されるとおり、近年、中央政府や地方公共団体などの公共データが、オープンデータとして数多く公開されている。 しかしながら、管轄機関ごとにデータが分散しているうえ、ファイルの形式や構造が統一されていないのが現状。 複数のデータを統合したり、解析するには、高度な専門スキルを要し、膨大な手間がかかるのが課題となっている。 ・世界のオープンデータを集約したプラットフォーム そこで、米国を中心に世界のオープンデータを集約した、オープンソース型プラットフォーム「Plenario」が、米シカゴ大学によって開発された。 期間と場所を指定するだけで、行政区分を問わず、条件に合致するすべてのオープンデータをリスト表示。 各データは、このプラットフォームから直接ダウンロードできる仕組みとなっている。 たとえば、シ

    世界のオープンデータを集約した、画期的なプラットフォーム「Plenario」|ガジェット通信 GetNews
  • Plenar.io - A spatio-temporal open data platform

    Plenario is retiring Soon we will retire Plenario. We created Plenario 8 years ago to explore new ways to discover and evaluate open data. Today's open data portals extend such features and more! Thanks for being part of the journey. Explore One database. One map. All data in Plenario exists on a single map and a single timeline, making it incredibly easy to access multiple datasets at once—especi

    kochizufan
    kochizufan 2015/08/31
    オープンデータの検索プラットフォーム化サービス
  • 「そろそろオープンデータにおける立場の違いについて書いておこうか」.Works | Hiro KAWAGUCHI Laboratory

    はじめに 昨年あたりから、行政機関におけるオープンデータの議論があちこちでされている。 国の世界最先端IT国家創造宣言(IT総合戦略部)でもオープンデータの取り組みについて示されており、それに引きずられて、各行政機関においても「なんかやっておかないとヤバい」という雰囲気になっているようにも見える。 オープンデータについては、様々なプレイヤー(産学官民)がそれぞれの関心事においてのみの発言を重ねており、論点が混在している。その結果、論点のほとんどが収束せず成果に結びついていない。 人によっては、この状態を「踊り場にいる」と表現しているが、そのまま階段を下っていくだけの展開になることが容易に予想できる。 産⇔官の関係における論点 論点整理をしておこう。そもそも産業の領域から行政機関に対してオープンデータの話題を持ち掛けるのならば、そこに何らかの商業的な意図が含まれていると考えるべきだろう。

    「そろそろオープンデータにおける立場の違いについて書いておこうか」.Works | Hiro KAWAGUCHI Laboratory
  • 使い方ヘルプへのジャンプページ|東京都

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    kochizufan
    kochizufan 2015/04/09
    東京都きた。
  • 公共クラウドシステム | API公開サイト

    公共クラウドシステムとは 全国の自治体の観光情報をオープンデータとして提供するシステムです。 データを利用いただけましたら、掲載データ利用のご連絡から御一報いただけると幸いです。 新着情報

  • 悪用されないように制限をかけるなら、それはオープンデータではない。

    オープンデータを使った社会的に問題のあるアプリが出てくる可能性もある。そうならないように、オープンデータ提供者とアプリ開発者の間でデータ利用許諾規約を明確にする必要がある。ちなみに今回のコンテストについても、東京メトロはその規約をきちんと打ち出している。 それはもうオープンデータではないです。 オープンデータハンドブックに定義が書かれています。 オープンとは? このハンドブックで扱うのはオープンデータである。ところで、実際のところ オープン なデータとは何なのだろう? 書では、 Open Definition の定義に従うデータをオープンデータと呼ぶことにする。 オープンデータとは、自由に使えて再利用もでき、かつ誰でも再配布できるようなデータのことだ。従うべき決まりは、せいぜい「作者のクレジットを残す」あるいは「同じ条件で配布する」程度である。 full Open Definition

    悪用されないように制限をかけるなら、それはオープンデータではない。
  • ちずぶらりオープンデータ化表明記念、ちずぶらりデータへのアクセス方法解析結果公開 その1 - Code for History

    ATR Creativeの高橋徹さんによって、ちずぶらりデータのオープンデータ化の表明が為されました。 こちらのイベントの場において、ATR Creativeチーフプロデューサ、高橋徹さんによって、ちずぶらりデータのオープンデータ化の表明が為されました。 こちずふぁんこと大塚の質問に答えてのことです*1。 すばらしい。パチパチパチ。さすが国の名前でオープンデータを推進する立場の方だけあります。 ただ、とはいっても、ATR Creative社が勝手にコラボレータから預かっているデータを全部オープンデータ化するわけにはいかないので、そこはコラボレータが意思表示した場合に、オープンデータとしてアクセスしてもよいという事にする模様です。 具体的には、同社は今、ちずぶらり部という、コラボレータのための地図データエディタSNSのようなものを作っていて、そこでは震災記憶地図のようにコラボレータが地図を編

    ちずぶらりオープンデータ化表明記念、ちずぶらりデータへのアクセス方法解析結果公開 その1 - Code for History
    kochizufan
    kochizufan 2014/06/21
    ちずぶらりが一部オープンデータ化される旨、ATRの高橋さんから表明されました。が、彼のやり方だと表明してもデータにアクセスする事ができないので、アクセス法を解析しました。
  • ちずぶらりデータのオープンデータ化こそが待たれている。特にさばえぶらりあたりね。 - Code for History

    オープンデータとちずぶらりの、このあたりの資料なんかを見て。 - 情報デザインと地図 - オープンデータの活用プラットフォームとしてのイラスト地図の可能性 - *1 オープンデータ推進、オープンデータ推進言うけどさ、その理事までやってる総務省ICT地域マネージャの高橋徹の会社のちずぶらりは、 ちずぶらりの上にオープンデータを載せれば、ワークショップの可能性が広がります! とか言ってるけど、肝腎のそのちずぶらりのマッピングデータをオープンデータ化してないんだぜ。 もちろん、クローズな案件でクローズにしないといけないデータはクローズにしないといけないけど、元地図画像自体がオープンデータで、載せるPOIデータもオープンデータ、みたいな案件で、なんで地図を位置情報と連携して使えるようにするための、マッピングデータはオープンにしないんだい? たとえば、このさばえぶらりって奴。 この中の地図画像はこち

    ちずぶらりデータのオープンデータ化こそが待たれている。特にさばえぶらりあたりね。 - Code for History
    kochizufan
    kochizufan 2014/04/13
    総務省ってのは、オープンデータ推進と言いつつ、むしろクローズドデータを作る、自社ソリューションの宣伝をさせるのを、オープンデータ活動の趣旨にしてるのかい?
  • DATA GO JP/open data

    データセット データセットとは、ファイルやURLなどの「オープンデータ」が登録された入れ物を指します。 データポータルでは、複数の切り口からデータセットを探すことができます。

  • オープンデータ関連のコンテストまとめ(2013-2014版) - Qiita

    さて Civic Tech とは切っても切り離せないオープンデータ。ここ数年、それを使ったコンテストが盛り上がって来ています。今日は、現在(あるいは未来)応募可能なコンテストを中心に、一覧にしてみました。 はじめに:コンテストの募集要項は必ず確認しましょう 募集要項の特に権利関係は十分に確認をしましょう。 中には下のように「応募=そのアイデアやアプリケーションの権利を譲渡する」となっているコンテストもあります。 イオンのビジネスコンテスト 2013 注意事項 2.応募頂く作品に関して (中略) 応募作品の著作権等の知的財産権は受賞の有無に関わらず応募時点でイオン株式会社へ帰属する ものとし、また著作者人格権は行使しないものとします。 現在募集中あるいはこれから募集するもの 1. 総務省 オープンデータ・アプリコンテスト http://www.opendata.gr.jp/2013conte

    オープンデータ関連のコンテストまとめ(2013-2014版) - Qiita
  • 政府がアプリコンテストを初めて開催 NHKニュース

    総務省は、政府や自治体などが保有するデータを誰もが自由に利用できる形で公開する「オープンデータ」を進めるため、こうしたデータを使ったアプリケーションのコンテストを初めて開くことになり、来年2月に作品を募集することになりました。 オープンデータとは オープンデータとは、政府や自治体などが保有するデータを誰もが自由に利用できる形でインターネット上に公開する取り組みで、行政の透明性の向上や新たなビジネスの創出につながることが期待されています。 日でも積極的に進められていて、ことし6月、政府が決定した「世界最先端IT国家創造宣言」では、防災や地理、人の移動に関する情報など5つの分野に重点を置いて政府が保有するデータのオープンデータ化を進めていくとしています。 総務省がアプリコンテスト開催 総務省は、産官学の民間団体「オープンデータ流通推進コンソーシアム」と共同で、オープンデータを使ったWEBやス

    政府がアプリコンテストを初めて開催 NHKニュース
  • オープンデータ・アイデアソン

    オープンデータとは行政機関や自治体が保有するデータを公開し、民間がそれを活用することで地域振興やビジネス創出を促進するものです。経済産業省では、オープンデータを有効活用するために欠かせない「地域視点」と「ビジネス感覚」から生まれるアイデアを広く募るために「オープンデータ・アイデアソン」を開催します。

    kochizufan
    kochizufan 2013/10/29
    あぶねえ忘れかけてた。忘却のまま期日過ぎてなくてよかった。息子の送り迎えがあるので最後まで居られないけど参加するつもりー。
  • オープンデータ概論20130805

    2. 1 自己紹介 ●国際大学GLOCOM客員研究員 クラウドに関する政策、情報通信政策、オープンデータ政策等の調査研究 ●NTTコミュニケーションズ勤務 2011年5月末まで:uJapan推進部にてクラウド等の政府案件等を担当 2011年6月から:Cloudn のサービス企画開発やマーケティング等を担当 2013年7月から:クラウドサービス全般の広報・宣伝、マーケティング等を担当 ●一般社団法人クラウド利用促進機構 アドバイザー オープンクラウドキャンパスの企画運営、月刊レポート作成等 ●ブロガー ITmediaオルタナティブ・ブログ 『ビジネス2.0』 ●著書『クラウドビジネス入門(創元社 2009.3)』 『オープンクラウド入門(インプレスR&D) 2012.10発刊』 ※オープンデータに関する書籍を執筆中 ●ツイッターアカウント @masayukihayashi @cloud_1t

    オープンデータ概論20130805
  • 次世代統計利用システム

    次世代統計利用システムは、統計におけるオープンデータの高度化に向けて、総務省統計局と協力し、独立行政法人統計センターが試行提供するシステムです。次世代統計利用システムは、統計におけるオープンデータの高度化に向けて、総務省統計局と協力し、独立行政法人統計センターが試行提供するシステムです。