タンパク質って「お肉」以外に何があるの？食材のタンパク質と違って生物学のタンパク質は分子レベルの構造や特性を扱います/Credit:Canva . 川勝康弘タンパク質と聞くと、多くの人は「お肉」を思い浮かべるでしょう。 確かにお肉には多くのタンパク質が含まれています。 しかし生物学でいうタンパク質と、食材のタンパク質とは少しだけ見方が異なります。 生物学では食材と違い、赤血球にある酸素を運搬する役割を持ったタンパク質や感染から守ってくれる抗体タンパク質、DNAを複製するコピータンパク質など、1種類ごとの分子レベルのタンパク質に焦点を合わせています。 分子レベルのタンパク質の形は、上の図が示すように、お肉とは似ても似つきません。 一見すると、規則性のない滅茶苦茶な塊にみえるでしょう。 しかしよく目をこらすと、タンパク質分子のあらゆる部分がひも状をしていることに気付くと思います。 たとえば一部
（本記事は2020年07月に公開された記事です） 2020年6月頃から本格的に、The HEADLINEのメンバーシップを開始しました。ありがたいことに、自分が思っていた以上のみなさまが購読してくださいました。そこで、改めてなぜ本メディアをはじめたのかを書いていこうと思います。 「なぜやるのか」は、僕のことを昔から知っている方はご存知かもしれませんが、「世界を世界に説明する」ためです。これは僕のオリジナルの言葉ではなく、フランスの歴史学者リュシュアン・フェーヴルから借りたものです。 この言葉を知った時、僕は大学生でした。学部では歴史学、そして大学院では政治学について学ぶことになり、どのような学問的なアプローチであっても、世の中のことを理解し、それを適切に説明するという社会科学の魅力にドンドン取り憑かれていきました。そこから一貫して自分は、研究者であろうがなかろうが、「世界を世界に説明する」
後半一部有料です。論旨は無料で読めます。定期購読がお得です。 時間がない人向けまとめマスコミのツイートに付いたコミュニティノートをまとめた。そのコミュニティノートをもとにマスコミ報道にどのようなミスリーディングな記述が多いかを確認した。 シンプルに誤報と言えるものから、重大なミスと軽微なミスを混ぜて件数を報道する、別の重い罪状を書かずに見出しを書くなど多様なミスリーディングを誘う記述があることが分かった。 マスコミ報道はSNS上の書き込みと違い政治家や企業幹部など国民に大きな影響を与える意思決定者の決定の素材になる。そのマスコミ報道がミスリーディングを誘うものであれば国益を損なう。 ファクトチェック団体はマスコミ報道を対象にしないが現実に与える影響で言えばSNS上のフェイクニュースよりマスコミ報道の方が影響は大きい。 誤解を産むマスコミ報道はいままで一覧などでまとめられていない。過去のマス
フジテレビの情報番組「Live News イット!」は3日の番組終盤で、メインキャスターの青井実アナウンサーが代表して、MLBドジャース大谷翔平投手らに謝罪した。 【写真】大谷翔平のインタビューを「離れて見守る」真美子夫人 大谷が27号2ランを打った試合などについて報じた後、青井アナは「当番組では、大谷選手の新居について取材、報道しましたが、大谷選手とそのご家族、代理人をはじめとする関係者の皆さんにご迷惑をおかけし、おわび申し上げます」と頭を下げた。その上で「新居には多くの観光客や地元の方が訪れる状況が発生しております。大谷選手の自宅をはじめ、プライベートな空間を訪れることはお控えいただき、大谷選手に会いたい時は、球場に足を運んでくださるよう、お願い申し上げます」と呼びかけた。
スローニュース取材班 公共放送からデジタル時代にあわせて公共メディアへの進化を遂げようとしてきたNHK。しかしこうしたコンテンツが一気に読めなくなろうとしている。 3月1日、NHKにインターネット業務を義務づける放送法改正案が閣議決定された。放送とネットでの配信内容は「同一」のものとなる。これにより、デジタル上で展開してきたコンテンツの多くは読めなくなる。 実はNHK内では先月からこれを見越したような動きが急加速していた。「スペシャルコンテンツは段階的にではなく、3月末に一斉に更新停止」「NEWS WEB後の新サイトの立ち上げを早める」「“デジタル職員”は廃止」といった衝撃的な情報が伝わってきた。いずれも「新聞協会の圧力に屈した」結果だという。 視聴者・読者には何の説明・議論もなく事は進んでいる。「緊急特集『NHKデジタル大逆行』＃１」では、入手した内部資料などをもとにその内幕を明らかにす
インドで完成した高さ世界一の彫像は、インドの経済成長だけでなく、少数派であるムスリムの迫害をも象徴する。しかし、日本メディアはこれをほとんど報じておらず、そこには政府や経済界への忖度がうかがわれる。独立した言論の府としての責任をメディアが果たさなければ、「知りたいように知る」風潮を後押しすることにもなる。 「世界一の…」と冠がつくものは一般的にメディアでよく取り上げられるが、10月末にインドでお披露目された高さ世界一の彫像に関しては話が別で、日本メディアでその完成を伝えたのは、いくつかの海外メディアの日本語版を除けば一部にとどまった。この彫像の建立は少数派の迫害と表裏一体といういわくがあり、インドの暗部を浮き彫りにするが、それと同時に日本メディアの課題をもあぶり出している。 高さ世界一の彫像とは まず、世界一の彫像とはどんなものか。 これは「統一の像」と名づけられた、独立の指導者の一人ヴァ
「タモリ倶楽部」3月末で終了 放送40年「役割は十分に果たした」 さらば空耳アワー、マニアック企画…
日本新聞協会がこのほど公表した最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部を大きく割り込み、2800万部台まで落ち込んだことが明らかになった。この5年間で失われた部数は1000万部。平均すると、毎年200万部ずつ減っている計算だ。もし今後もこのペースが続けば、15年後に紙の新聞は日本から消えてしまう勢いだ。 日本新聞協会は2022年12月後半、同年10月時点の新聞の発行部数を公表した。それによると、スポーツ紙を除く一般紙の総発行部数は、前年に比べて約196万部（6.4%）減少の2869万4915部だった。10年前の2012年は約4372万部だったが、年々減少が続き、当時の3分の2以下の規模まで落ち込んだ。 急速な新聞離れについて、全国紙のビジネス部門で働く新聞社員は「想像通りの結果で、数年前から分かっていたことだ」と認める。また、新聞記者出身のネットメディア編集者は「紙の新聞を読んでいる
BBCは18日、開局100周年を迎えた。しかし、これまでの放送は、すべてが予定通りに進んだわけではなかった。
この記事には、大事なことがほとんど書かれていない。 まず、教団側がメディアを選定し、全国紙とNHK、民放キー局に絞って会見を行ったこと。統一教会と自民党の関係を書いてきた雑誌やカルト問題を追いかけてきたフリーランスのジャーナリストなどは排除された。なぜ、その事実に触れないのか。 第2に、教団と安倍晋三氏、自民党との関係について全く書かれていない。容疑者は、安倍氏が教団フロント組織のイベントで行った演説動画を見て、安倍氏を標的にした、との供述が報じられており、極めて重要なポイントだが、質問さえ出なかったのか？ 第3に、容疑者母の献金額や頻度、家庭の崩壊状況など、事件の直接的な動機に関わることについて、教団は「捜査中」を理由に明かしていない。それに対し、取材陣はどれほど説得・追及し、教団がどう対応したのか。 そうしたことを書かないのは、教団から選ばれたメディアだからか。
日本政府が新型コロナウイルスで〝最凶〟とされるラムダ株の国内初検出の発表を東京五輪期間中に隠蔽したと米メディアが猛追及している。 南米で猛威を振るうラムダ株は感染力や重症化リスクが高いうえに、ワクチンの効力を低下させるとして全世界で警戒感が強まっている。 そうした中で厚労省は６日に、ペルーに滞在歴がある女性が７月２０日に羽田空港に到着した際に新型コロナ陽性が判明し、それがラムダ株だったことを発表した。 しかし米メディア「デーリービースト」は発表までの経緯を疑問視。「東京五輪の期間中に報道発表から故意に致命的な新型コロナ変異種の発表を外した」と追及した。同メディアによると、当該女性のウイルスがラムダ株だったことは７月２６日に国際機関に報告されており、この事実を再三厚労省に問い合わせたが返答はなし。さらに「厚労省は、その情報をプレスブリーフィングやリリースから意図的に除外した」と隠蔽だと糾弾。
旭川医科大学で取材中の北海道新聞の新人記者が逮捕されたことに関して「社内調査報告」が7月7日に公表されました。そこに、書かれているのは、必要な情報は共有されず、先輩に経験積ませるためと現場に突撃させられ、見様見真似で取材していたら逮捕されてしまった…という恐ろしい状況です。メディア業界に学生を送り出す立場（メディア社会学科の教員）からすれば非常に大きな問題です。 ＜参考＞記者逮捕 北海道新聞が検証記事「記者教育など問題」（朝日新聞） 組織に問題があるのに、結論が「ひるまず取材継続」「社内調査報告」の内容は各社で報じられていますが、北海道新聞のサイトでは、会員にならないと読むことはできません。日頃、問題がある企業に情報公開や透明性を求めているにもかかわらず、このような対応はとうてい社会的な理解が得られるとは思いませんが、問題ないと取材に回答しています。 ＜参考＞記者逮捕の調査報告「会員限定」
当記事のまとめ： (1)掲載契約が終了したら全記事を削除すると読める契約・利用約款はない (2)専門性が足りないと指摘された記事は担当に説明済みで、修正も当該記事削除もされていない (3)配信契約解除時に、編集部担当から掲載の継続を言われていたことが反故になった (4)編集権行使して焚書してるのに、なぜプラットフォーム事業者として免責の状態にヤフーニュースはいるの？ 先日、現代ビジネスとnoteで「私のヤフーニュース個人の記事が1,000本以上削除された件について」触れたところ、賛成から罵声までさまざまなご反響を賜りました。どういう意見であれ、私のために多くの方が時間を使ってくださりありがたい次第です。 私も10年近くヤフーニュースにお世話になり、感謝しかないという気持ちになにひとつ変わりはございません。一方で、仕事における契約解除はこの手の雇われ稼業では常であるとはいえ、切られる理由が不
テレビと同じ番組をインターネットで流すＮＨＫの「常時同時配信」が現実味を帯びてきた。ネットのみの視聴世帯に対する受信料新設も視野にＮＨＫが平成３１年度の実施を目指す中、政府の規制改革推進会議がまとめた答申が、「ＮＨＫの同時配信の是非について早期に結論を得る」と容認姿勢をにじませたためだ。実施に向けた布石が次々と打たれるが、肥大化による民業圧迫も懸念される。（大塚創造） 「今、受信契約を結んでいる方を対象に同時配信をスタートさせたい」。ＮＨＫの上田良一会長が７日の会見でそう述べたように、同時配信は開始時、受信契約締結世帯向けの付加サービスとして行う方針だ。契約が確認できないネットのみの視聴世帯には画面にメッセージを表示して制限する。しかし、将来的にはテレビを持たないネットのみの視聴世帯にも負担を求める可能性は極めて濃厚だ。 規制改革推進会議の答申を受けて今後は、総務省を中心に検討が進められる
なぜ載っていない？ 読者から説明を迫られたニューヨーク・タイムズのPublic Editorが、同紙Deputy Executive Editorに質問をして記事を公開、同紙がパナマ文書の存在を知らず、そのため独自取材できない記事では「一面にふさわしくない」と判断したことを明かしている 世界の権力者や富裕層がタックスヘイブン（租税回避地）であるパナマの法律事務所モサック・フォンセカを使って課税逃れをしていた――米国東部時間の４月３日午後、こうした実態を裏付けかねない内部資料「パナマ文書」についての第一報が出ると、ニュースは瞬く間に世界を駆け巡った。 この「爆弾」を落とされて激震が走ったのは、中国やロシア、アイスランドやイギリスの官邸だけではない。１年以上前からこの文書の存在を知っていた世界100以上のメディア以外の報道機関も同じだ。 これまでに出ている情報によれば、発端は2014年末にある
【NHK】さまざまな分野のニュースをいち早く、正確にお伝えするＮＨＫニュース。現在のニュースを映像で配信しています。
自民党が１７日にＮＨＫとテレビ朝日の経営幹部を呼び、最近問題となっている報道番組の内容をめぐって、直接、事情を聞くことが分かった。 複数の関係者によると、自民党の情報通信戦略調査会は、ＮＨＫからは「クローズアップ現代」でヤラセが指摘されている問題について、また、テレビ朝日からは「報道ステーション」でコメンテーターの古賀茂明氏が一方的に政権批判したことについて、話を聞く方針。特に「報道ステーション」をめぐっては、古賀氏が菅官房長官を名指しして「バッシングを受けた」と一方的に述べる展開となった点などについて、第三者も加えた検証の必要性などをただすものとみられる。 政治とメディアの関係に詳しい上智大学の音好宏教授は、こうした自民党の異例の対応について、「政権・与党側がメディアを呼びつけるのは、成熟した民主主義の中では、相当注意しなくてはいけない」と述べた。また、「政治的なパフォーマンスと考えてい
相次ぐ「少年事件（この場合の少年とは、「満20歳に満たない者」を意味する）」が注目を集めている。川崎市で中学1年生を殺害した容疑で神奈川県警は先月末、少年3人を逮捕した。今年1月、名古屋市の女性殺害事件で大学生が逮捕され、昨年7月には長崎県佐世保市で高校生が同級生を殺害する事件が起きた。 2014年4月には改正少年法が成立し、少年事件は厳罰化の方向にある。しかし実は、少年による凶悪犯罪の件数は劇的に減っている。 少年事件はなぜ大々的に報じられるのか。加害少年の「心の闇」とは一体何か。 NHK「週刊こどもニュース」の「初代お父さん」を務めたジャーナリスト・池上彰氏と、2004年の佐世保小6同級生殺害事件を描いたノンフィクション『謝るなら、いつでもおいで』（集英社）の著者で毎日新聞記者の川名壮志氏が語り合う。 （対談は2月7日に実施した。構成は外薗 祐理子） 池上彰（いけがみ・あきら）氏 ジャ
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