コロナ禍の東京五輪、開催控えるフランスや中国で好評 「運営のヒントに」「希望という名の贈り物」…米では「暗黒世界」と否定的

コロナ禍の東京五輪、開催控えるフランスや中国で好評 「運営のヒントに」「希望という名の贈り物」…米では「暗黒世界」と否定的
主催者の情けないニュースばかりが話題になるが、五輪の理念を感じさせる出来事があった。「福島の人々がファーストクラスの運営をしてくれた」。ソフトボール米国代表のエリクセン監督の言葉だ。 22日、福島あづま球場での日程を終了。会見で「復興五輪」の意義について私が聞くと、回答は熱を帯びた。「コロナ対策でメディアが外に出られず、福島が美しく、安全なことを世界に伝えられなかったことが残念」と悔やんだ。そして「桃はデリシャスだった」と笑った。ホテルで6個も食...
国連のアントニオ・グテーレス事務総長(72)が新型コロナ禍を「戦時中」との見解を表明し、東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。 【写真】〝五輪中止〟Tシャツが再びバカ売れ! フランスメディア「キャピタル」は、24日に行われた世界保健総会の開会式でグテーレス事務総長が「我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけたことを大々的に報道。「我々はウイルスと戦争をしているんだ。戦時体制の論理と緊急性が必要だ」と続けて力説したという。 同メディアがこの発言に注目したのは、東京五輪への風向きが変わる可能性があるからだ。 「多くの専門家によると、新型コロナウイルスはアジアで公式発表よりもはるかに多くの命を奪っている。感染拡大の第4波に直面している日本は東京五輪があと2か月足らずで開幕するが、ワクチン接種の遅さが批判を浴びている。2回接種した人が米国では40%、フランスでは15%であるのに対して、日本はわ
海外メディアが東京五輪中止の際の日本側に課される〝最低賠償額〟を指摘した。 シンガポール紙「ストレートタイムズ」は、新型コロナ禍の深刻化により今後東京五輪が中止されたケースを特集。その中で想定される日本側の賠償額に言及した。 「国際オリンピック委員会(IOC)の総収入の4分の3は放映権によるものであり、関係者によるとIOCは東京五輪で少なくとも15億米ドル(約1630億円)を受け取ると見積もっており、これは大会がキャンセルされた場合に返済しなければならない金額となる」と報じた。 もちろん他にも日本側が契約しているスポンサー企業からの収入などもあり、今回の指摘はIOCが確実に請求してくる〝最低賠償額〟にあたる。 新型コロナ禍という特殊な事情による中止となればIOC側はそう簡単に日本側に対して賠償を求めないとの見方もあるが、同紙はIOCが開催中止により収入の大部分を失えば組織存続の危機となるた
2016年五輪の1次選考で通過、乾杯する谷川健司副知事ら(手前右)=5日午前1時、東京・新宿区の東京オリンピック招致委員会会議室(撮影・緑川真実) 国際オリンピック委員会(IOC)は4日、アテネで開いた理事会で、7都市が立候補している2016年五輪開催地の第1次選考を行い、東京は半径8キロ以内にほとんどの競技施設が集まる「世界一コンパクトな五輪」を強調した開催計画が高く評価され、1位で通過した。5日未明、都庁に連絡が入った。 ライバル都市は2位・マドリード(スペイン)、3位・シカゴ(米国)、4位・リオデジャネイロ(ブラジル)で通過。ドーハ(カタール)と、プラハ(チェコ)、バクー(アゼルバイジャン)は落選した。ドーハの落選で、アジア票を奪い合うといった懸念が消え、ひとまず東京には“追い風”といえる結果となった。
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