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東京五輪水泳会場の披露式典に参加した池江選手（2020年10月24日、東京都江東区） Issei Kato-REUTERS ＜アスリートと一般市民の利害は今や根本的に対立している。そうさせたのは、コロナ無策のまま五輪を強行しようとする政権の姿勢だ＞ 5月7日、オリンピック水泳日本代表の池江璃花子選手がTwitterを更新し、選手選考会以後、オリンピック辞退や反対の表明を求めるコメントがSNSなどに寄せられ、中には心ない内容のものもあったとして、「私に反対の声を求めても、私は何も変えることができません」「この暗い世の中をいち早く変えたい、そんな気持ちは皆さんと同じように強く持っています。ですが、それを選手個人に当てるのはとても苦しいです」「頑張っている選手をどんな状況になっても暖かく見守っていてほしいなと思います」と綴った。 このツイートは直ちに各社のニュース記事になり、池江選手には同情の声
東京パラリンピック開幕の100日前に合わせてJPC＝日本パラリンピック委員会の鳥原光憲会長はコメントを発表し「パラアスリートたちは『できない』と諦めるのではなく『どうすればできるか』を考え日々の生活やトレーニングで工夫と努力を重ねてきた。コロナ感染拡大で国民の間に『オリンピック・パラリンピックが楽しみ』という声が広がらないだけでなく、『大会を中止にすべきだ』という声ばかりがニュースになり、残念でならない」としています。 そのうえで「今大事なことは、関係団体が連携し、徹底したコロナ対策による安全・安心な大会の開催に全力を尽くしていることを国内外に分かりやすく繰り返し伝えることだ。同時に大会開催の意義や大会を招致した国・都市としての責任を訴え、誠心誠意、国民に協力をお願いすることが必要だと思う」としています。 そして「多様性を尊重する共生社会を育むまたとない機会となるパラリンピックの価値が収穫
バレーボール会場になってる有明アリーナ、オリンピック後電通などに1/5の価格で譲渡され、25年間使い倒された後の修繕費は都民持ちって知ってました？ ＃電通 #都議選2021 https://t.co/793oBqIODI
俺自身一介の弱者男性として最近の弱者男性議論を度々心痛めつつも興味深く追ってきたわけだが、以前として誰もタイトルの問題について言及していない様に思われたので俺が書くことにした。 まず前提としてここでいう弱者男性とは、 ・同世代所得平均値以下の所得→経済弱者 ・性的魅力が著しく低くて性愛の対象にされない→恋愛弱者 少なくともこの二点を兼ね備えた男性のことを想定している。つまり俺のことだな。 加えて言えば経済能力は恋愛能力に、恋愛能力は経済能力にそれぞれ程度の差こそあれ相互作用していると思われるので、この二点は弱者男性の弱者性の不可分な要素だと思っている。 で、こういう俺みたいな弱者男性が恋愛不能者から恋愛可能者にクラスアップするシチュエーションにおいては幾つかのイベントが想定されるわけだ。 例えば一部のブクマカが字面を見ただけで怒り狂うあてがえ論というハードなイベントから官製非モテ合コンみた
工学部修士課程の1年生は、夏に長期のインターンに参加するものらしい。 と周りの学生が言ってたので私もインターンに行くことにした。 世界シェア2位とかの大企業にいくつか出して、最初に合格の電話をくれたところに決めた。 1割も女子がいないのに3人採るなら1人は女子とか言いたがる感じなので、どこも倍率は死ぬほど低い。 30人のインターン生のうち10人が女子学生だった。 私を筆頭に機電系の女はブスで、化学系の女は可愛かった。集合写真見たら誰が化学系かわかるくらい如実に顔面格差があった。 顔で選べるほど女がいない機電系と顔採用したい企業の限界を見た。 20人の男子学生の全員が180cm以上で、169cmの先輩が学校推薦だったのにその企業に落ちたと言っていたのを思い出した。 確かに社員もデカい男ばっかりだった。 業務はこれといって目新しいこともなく、実験して解析して発表、みたいな研究室と変わらない感じ
知念実希人 物語り @MIKITO_777 やはり、1日100万回の接種を何とか達成しないといけませんね。 現在は30万回強。 まだまだ、大規模接種会場やかかりつけ医での接種が十分に始まっていない状態なので、目標は十分に達成可能だと思います。 頑張りましょう！ a.msn.com/01/ja-jp/BB1gM…
日本維新の会は、新型コロナウイルスの感染拡大で社会のセーフティーネットの弱さが浮き彫りになったとして、すべての国民に無条件で一定額を支給する「ベーシックインカム」の導入を重点政策の1つに掲げ、実現を目指していくことになりました。 「ベーシックインカム」は、すべての国民に無条件で一定額を支給する社会保障政策で、格差拡大や貧困などの解決手段の1つとして世界的に関心を集め、ヨーロッパなどでは実証実験も行われています。 日本維新の会は、新型コロナウイルスの感染拡大で日本でも社会のセーフティーネットの弱さが浮き彫りになったとして、「ベーシックインカム」の導入を重点政策の1つに掲げ、経済成長と格差是正の両立実現を目指していくことになりました。 具体的には、国民1人当たり月額6万円から10万円を支給すれば、低所得者層などの可処分所得が増え、経済成長と格差是正の両立が図れるとしています。 実現には年間10
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