昔、同棲中にいつも俺が先に飯食い終わるから自分で食器下げて洗ってたんだけど 別れる時にいつも自分の食器だけ洗うの嫌だったって言われた でも、お前が洗わずに置いといた食器も気づいたら俺が洗ってたんやが 俺が自分の食器洗わずに彼女に洗わせてたんだったら文句言われてもしょうがないけど 自分の食器自分で洗って文句言われるのおかしくない？ まとめて洗ったほうが洗剤とか水道代が節約できるとかそういう話？

神奈川県内では合わせて1051人が新たに新型コロナウイルスに感染したことが確認されたと28日、発表がありました。 神奈川県内で一日に発表される感染者の数としてはことし1月9日の995人を上回り、初めて1000人を超えました。 神奈川県内の28日の新規感染者数が初めて1000人を超えたことについて、黒岩知事は「まさに緊急事態で、これまでにないような感染激増状態が続いており、大変な衝撃を受けている」と述べました。 さらに、飲食店などへの営業時間の短縮や酒類の提供停止の要請を続けている中で、感染者が増えている状況について「非常に厳しい。人の流れをどうやって抑えるのかが大きな課題だ」と話していました。 そして、この事態を乗り越えるためには1都3県で連携して取り組む必要があるとして、29日、埼玉県と千葉県の知事とオンラインで会議を開いたうえで、政府に緊急事態宣言を出すよう要請することになるという見通

ハウス食品は、チューブ入り調味料の新製品として、「大根おろし」を8月9日に発売する。大根のシャキシャキとした食感と、すだち香料のさわやかな風味が特徴という。オープン価格で、税別の実売予想価格は125円（40g入り）。 常温流通でも美味しく品質を保つ技術の開発に5年以上かけたという。一部の技術は特許を出願した。 「焼き魚や天ぷらに大根おろしがほしいけど、そのために大根を買ってすりおろして、というのは面倒で悩んでしまう」という人がターゲット。 同社は「大根おろしだけではなく、自分で準備するのは大変でもあると嬉しい食材や薬味を、いつでも手軽に使えるよう今後も製品展開していく」とコメントしている。 関連記事 5年保存できるポテチ、湖池屋が開発した理由 スナックメーカーの湖池屋は26日、5年保存できるポテトチップスを発表した。災害備蓄用として8月2日から一部店舗で限定販売する。参考価格は400円（税

東京都内で新型コロナウイルスの感染者数が過去最多の2848人となった27日、都は吉村憲彦福祉保健局長が報道各社に現状を説明した。年末年始の2千人台とは医療提供体制やワクチン接種などで状況が違い、死者が急増することはないと強調。「いたずらに不安をあおることはしていただきたくない」と要望した。都が従来呼び掛けていた内容とは食い違う場面もあった。 小池百合子知事は感染者数が発表された夕方時点で既に退庁しており、取材対応はなかった。

7/25(日) 13:00から行われた東京オリンピック 女子ロードレースで奇跡が起こりましたので普段、自転車ロードレースに関心の無い方でも分かるよう解説してみました。 何が起こったのかオーストリアからたった一人参加していたプロではない博士号持ちの数学研究者アンナ・キーセンホーファー選手がスタート直後から飛び出し、そのまま最後まで逃げ切って金メダルを獲得してしまいました。 何がすごいのか通常ロードレースでは大きな集団(メイン集団とかプロトンと呼ばれます)になって走りますが、そこから飛び出して先行する少人数の逃げ集団も良く作られます。 今回もアンナ選手と他に4人がスタート直後にメイン集団から飛び出し、5人の逃げ集団を作って先行しました。 しかし、そのような逃げ集団はレース終盤にはメイン集団に追いつかれて吸収されてしまうのが一般的です。 たまに逃げ集団の選手がそのまま逃げ切って勝ってしまうことも

都合のいい時にはあんな感じで「俺に味方しない奴は全員敵だ！ 敵なんだああああ（z話法）」みたいに調子のいいこと抜かしておいて 「五輪が悪いのであって選手に罪はない」ってずいぶんヘタレたもんだなあ

東京都で過去最多の新型コロナウイルスの感染者が確認される中、菅総理大臣は、強い警戒感をもって、感染防止にあたっていくとして、国民に対し不要不急の外出を控えるよう呼びかけました。東京オリンピックの開催を続けることについて、人の流れは減っており、心配はないという認識を示しました。 東京都内で27日、過去最多となる2848人の新型コロナウイルスの感染が確認される中、菅総理大臣は、総理大臣官邸で、西村経済再生担当大臣ら関係閣僚とおよそ1時間半、対応を協議しました。 このあと菅総理大臣は記者団に対し「東京都によれば、感染者のうち65歳以上の高齢者の割合は2％台で、30代以下がおよそ7割を占めているとのことだ。40代、50代の入院が増えており、デルタ株の割合も急速に増加している。まずは4連休の人流も含めて分析をしていくことにした」と述べました。 そのうえで「各自治体と連携しながら、強い警戒感を持って、