婚姻届は勝手に出せると知って 大学生の時に結婚したんだよね バレちゃった。
30年以上にわたり日本人になりすまし、諜報活動をしていたロシア人の事件を報じる平成9年7月30日付本紙 平成9年、アジア系ロシア人の男が、昭和40年ごろに失踪した福島県の男性の身分を乗っ取って成りすます「背(はい)乗り」で30年以上にわたり諜報活動を続けていた疑いが浮上する。男はロシアのSVR(対外情報局、旧KGB)に所属していたとされる。 男は男性の名前で翌41年に東京都内の貿易会社に就職。海外出張と称して国内外を行き来し、政治、経済、軍事の情報を集めたとみられる。事情を知らない日本人女性と結婚するなど、表向きは日本人商社マンとしての人生を送っていた。 警視庁公安部は平成9年7月、男が住んでいた東京都練馬区のマンションを捜索。驚くべきスパイ活動の一端が判明した。男は自宅で高性能短波ラジオでモールス信号を受信し、文章に置き換えて指示を受けていたほか、窓や机の引き出しに髪の毛などを置き、髪の
https://anond.hatelabo.jp/20241106140729 が個人的にあんまりなので自分で選び直してみた。 知識範囲の関係でACゲー偏重かも。 1. u gotta grooveすべては ここから はじまった! 正直1stの曲ならなんでもよいが、選曲画面でいの一番に出てくるコイツをチョイス。 実はBPM変化がある曲だったりする(94~100)。 2. 20,novemberQ. 音ゲーといえば? A. プレイヤーをぶちのめすために作られた「ボス曲」。 5鍵1stのロケテ時点では存在しなかった20,novemberは、いともたやすく達成された全曲クリアを阻むために作曲された「ボス曲」のハシり。 難しいものを攻略してもらうことでインカムと人気を確保するため、というなんとも実利的な意味合いではあったらしい。 3. BUTTERFLY説明不要、DDR 1stの超有名「版権曲」
信じていた親友の言葉高校時代からの親友という存在。自分のことも、相手のこともすべて知っている…そう信じていました。久しぶりに会って、何気なく貯金の話になったとき、彼は笑いながら「貯金なんて全然ないよ。将来は野垂れ死にかもな」と言いました。その言葉に一瞬胸が痛むほど驚き、そして心配になりました。あんなに真面目で努力家だった彼が、まさか本当に「野垂れ死に」を覚悟しているなんて思いもよらなかったのです。 親が見抜いた“嘘”親友の言葉が頭に残り、家に帰ってから母にこのことを話しました。「彼、貯金がまったくないって言うんだよ。将来が心配だ」と話すと、母は少し笑いながら「そんなわけないでしょ。彼はしっかりしてる子なんだから」と言うんです。その言葉が妙に引っかかり、今まで抱えていなかった疑いが胸に広がっていきました。もしや、彼は嘘をついていたのかもしれない…。 調べてわかった真実彼の言葉を信じたい気持ち
米大統領選挙が終わり、女性へのハラスメントやヘイトがオンラインにあふれ出した。過激思想と闘う非営利団体、戦略的対話研究所(ISD)によると「おまえの体、俺の選択」や「キッチンに戻れ」といったフレーズがX(旧ツイッター)やTikTok(ティックトック)といったプラットフォームで爆発的に増えた。 トランプ前大統領がハリス副大統領を破って当選したことを受けて、「マノスフィア」と呼ばれる女性嫌悪の各種プラットフォームが入り交じったオンラインコミュニティーでは、インフルエンサーらが勇み立っている。リプロダクティブライツ(性と生殖に関する権利)とジェンダーの平等が、トランプ氏の勝利によって打ち消されたと受け止めているという。 Hate and Harassment Toward Women Volume of misogynistic posts online skyrocket after US e
【11月9日 AFP】欧州連合(EU)のウルズラ・フォンデアライエン欧州委員会委員長は8日、EUが輸入している液化天然ガス(LNG)について、ロシア産から米国産に切り替えることをドナルド・トランプ次期米大統領に提案したと明らかにした。ハンガリーの首都ブダペストで行われたEU非公式首脳会議後の記者会見で述べた。 大統領選で外国製品に高関税を課すと公約していたトランプ氏が勝利したのを受け、EUとしては、最大の同盟国である米国との有害無益な貿易戦争を避けたい考えがあるとみられる。 フォンデアライエン氏は7日のトランプ氏との初めての電話会談について、EUが「共通の利益」に関してトランプ氏と交渉したのは「非常に重要だ」と指摘。「共通の利益とは、例えば、話題の一つであり、議論したとまでは言えないが、LNG全体の話題だ」と続けた。 さらに、欧州は依然として「ロシア経由で大量のLNG」を輸入しているとした
女性に広がる「4B運動」 トランプ氏勝利に失望、男性と接触拒否―米 時事通信 外信部2024年11月08日22時21分配信 米首都ワシントンのハワード大学で、ハリス副大統領の敗北宣言を聞く支持者=6日(AFP時事) 【ワシントン時事】米大統領選で共和党のトランプ前大統領が返り咲きを決めたことを受け、一部の女性の間で男性との接触を一切拒絶する「4B運動」が、SNS上で広がっている。「男らしさ」を前面に出すトランプ氏が、女性初の大統領を目指した民主党のハリス副大統領を下したことに失望した女性らが運動に参加。米社会の男女間の分断を改めて浮き彫りにした格好だ。 「高い壁」「また挑戦を」 ハリス氏「ガラスの天井」破れず―米大統領選で日本国内識者ら 4B運動は、男性との性行為、デート、結婚を拒否し、子供も産まないという「四つの誓い」で、数年前に韓国で始まったとされる。Bは韓国語の「非(ビ)」をアルファ
Azuquita2023 @azuquita2023 Xには通報済み。明日の朝まで画像があったら、大学にも通報する。児童ポルノ、しかもレイプものを普通のSNSで、何の危機感もなくシェアするとか、恥知らずが過ぎる。 日本は、児ポアニメの広告がどこにでも張り付いている環境だから、これをアップした男子学生は、正常な判断ができなかったのかもしれないとも思うけれど、それでも大半の人間は、こんなものネットに上げない。気色悪いんだよ。 2024-11-07 04:01:16 Azuquita2023 @azuquita2023 チャイルドセイフティーでアカウント凍結されたら、アメリカの当局には情報提供されるからね。 日本人男性のスマホは、アメリカだけじゃなく、オーストラリアでも、入国時に中身を確認される率高いからね。 pic.x.com/hDRCsds3yF 2024-11-07 04:13:36
私の母は狂人だった。私が母に母らしい親しみを最後に感じたのはいつだったか。 この人が母親であることが嫌だなと思ったのは、中学校の三者面談の時に、 私が担任に褒められるとみるや否や、 「うちの子は親の敷いたレールの上をただ走ってるだけですから」 と言い放った日のことだ。 私も担任の先生も目を丸くして驚いた。 思えば中学くらいから母はおかしかった。 きっとその前からおかしかったのだろうが、中学くらいからはっきり「この人はおかしい人だ」と思うようになった。 私が少し学校のことで愚痴を言えば、学校にクレームを入れた。 私が「学校の先生には電話しないで。家で文句言ってるだけだから」と言っても、 学校にクレームの電話をかけた。 困った私は次の年に担任になった先生に 「母は私の言ったちょっとしたことをわざわざ学校に電話をするところがあるから、 もし母が電話をかけてきたら話だけ聞いて、あとは無視して、私に
やっと自分の専門分野来ましたね これ以前に税理士仲間の間で話題になりましたので参考までに 簡潔に結論から申し上げます ソープ嬢は納税することは出来るが、正しく納税することは出来ない これが税理士界隈での結論でした 可能性として一番あり得るのは、個人事業主として所得税を納める方法です 正しく納税するのであれば売春として様々な経費が発生しますが、売春は違法ですしソープで売春は行われていないという前提なので売春の事業所得とすることは出来ません 介助員や清掃員として納税するなら本来認められるべき経費が計上出来ませんし、そもそも介助や清掃に高額報酬は発生しないので虚偽の事業で生業をしていることになります 何かがきっかけで司法的な追及されたら売春していたことの証拠として見なされるでしょう その為、事業所得としては正しく納税を行えないというのが実態です また、ソープランドとソープ嬢は実質的な雇用関係にあ
当方、30代の高齢童貞の非モテである 前から非モテ論とか、最近でいえば弱者男性論とかよく読んでいた。 その中で、フェミニスト系の論者が良く言っていたのが、「モテないことが辛いなんていうのは『女を獲得して一人前』という価値観に囚われているからだ。それを捨てれば治る」とか、あるいは「結婚したらエラいという男社会の価値観から自由になりましょう」というものだった。 一見、もっともらしいのでそれを受け入れて生活することにした。 「結婚して子供をつくらなければならないなんて決まりはない。そうしたって別にエラいわけではない」 「誰かと付き合うことは必須ではない」と自分に言い聞かせながら毎日のイライラをやり過ごそうとした。 だがすぐ無理だと悟った。 理由を一言で言うと、「私個人がその価値観を捨てたところで、社会は結婚して子供をつくるのがエラいという価値観で動いていて、その前提のもとに福祉や支援体制をはじめ
<民主党はなぜ敗れたのかー。経済指標は良好で、株式相場も絶好調とバイデン政権は自画自賛していたが、猛烈な物価上昇に苦しむ多くの庶民に実感はなかった> ミネソタ州グランドラピッズで生活する5人家族の母親、クリスティン・マディ(44)は、少しでも出費を切り詰めるために安売り店で買い物をし、旅行に行くのも控えている。食品価格の上昇を乗り切るために、ニワトリやガチョウやカモも飼い始めた。 マディは看護師として「立派な給料」を受け取っていて、夫のライアンも重機操縦の職に就いているが、一家の暮らしはギリギリだという。ところが、相次ぐ利上げによりインフレが沈静化し、景気が冷え込むことなしにアメリカ経済がソフトランディング(軟着陸)に成功するという見通しを示す人たちもいる。 ジョー・バイデン米大統領もその1人だ。8月半ばには、新型コロナのパンデミックとロシアのウクライナ侵攻をきっかけに急速に進行したインフ
国民民主党は8日、年収が103万円を超えると所得税が発生する「103万円の壁」の解消といった政策の実現に向け、自民、公明両党との政策協議を開始した。自らの主張する政策を前面に押し出しつつも、財源論は与党側に押し付けるなど強気の姿勢で交渉に臨む。「手取りを増やす」政策を掲げ衆院選で躍進を果たしたが、実現できなければ有権者からの支持を急速に失う恐れもある。 「集めた税金を使う役所の論理ではなく、税金を払っている国民の立場に立って議論していく」 国民民主の榛葉賀津也幹事長は8日の記者会見で自公との政策協議について、こう意気込んだ。 今後、国民民主と自公は補正予算と税制を分けて協議を進めていく。国民民主が求めた補正予算での災害対策について、自民側は「補正を詰める中でしっかりと検討していく」と回答し、公明も前向きな受け止めだったという。 争点は税制だ。国民民主は基礎控除と給与所得控除を合わせた非課税
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