年度の期間は4月1日～3月31日で集計。 坪数は、問い合わせ確認で判明して時点のもの。定期的なメンテナンスは行っていない。一部の店舗（複合店・売店など）では、書籍・雑誌・コミックス以外の売場面積が含まれている場合がある。 ここで集計している坪数は売場面積を公表している店舗のみ。非公開等は不明としてカウント。 2012年度に1-49坪の店舗数が増えているのは、坪数不明であった約1,400軒の坪数データを、2012年4月に反映させた結果。 2013年度に閉店数が増えているのは、2013年8月から11月にかけて、書店調査を行ったため。 （資料）日本出版インフラセンター（JPO） 書店マスタ管理センター（リンクはこちら）
パラパラと雑誌を読んでいると、1つのグラフが目を引きました。マンガアプリの上位5社のユーザー数を比較した図です（日経BP『日経エンタテインメント！』2021年7月号、93頁より引用）。 「LINEマンガ（LINE）」が615万人（前年比123.5％）、「ピッコマ（Kakao Japan）」が511万人（同168.6％）の2強が他マンガアプリを圧倒しています。 3-5位は「少年ジャンプ＋（集英社）」が229万人、「マンガワン（小学館）」が182万人、「マガポケ（講談社）」が181万人と、いわゆる3大出版社が並びます。 不思議に思ったのは、2強の着実なユーザー数の伸びに比べて、3大出版社の伸びが鈍化していたことでした。なぜでしょうか？ マンガアプリは2種類ある 国内には100超のマンガアプリがあります。3大出版社は上記のアプリだけを提供しているわけではありません。つまり、鈍化の理由は「3大出版
紀伊国屋書店は21日、インターネット書店への対抗策を発表した。9月刊行予定の人気作家、村上春樹氏の著書の初版10万冊の9割を出版社から直接買い取り、自社店舗のほか他社の書店に限定して供給する。アマゾン・ドット・コムなどネット書店の販売量は5千冊にとどまる。紀伊国屋書店は売れ残りリスクを抱えるが店頭への集客につながると判断した。一般に出版物の流通は取次が出版社から書籍などを仕入れ、書店に配本する
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電子書籍時代の本格到来に向け、講談社は、全コミック誌を紙と同時に電子版で配信する方針を決めた。コミック誌は一般書に比べて電子化が遅れていたが、「より多くの人に読んでもらうためには必須」と６月までに同社の２２誌すべてで踏み切る。 ５日に「ヤングマガジン」（紙の発行部数は６７万部）、６日に「月刊少年マガジン」（同６６万部）、７日に「週刊少年マガジン」（同１３２万部）を、すでに配信中のコミック誌に加えて一気に電子化する。 コミック誌は制作に時間や人員の余裕がない上、電子化に不安を持つ作家もいたことなどから、電子化が遅れてきた。だが、昨年は、集英社が国内最大のマンガ雑誌「週刊少年ジャンプ」を電子化。いち早く「モーニング」を電子化するなど先行してきた講談社が新年にあたって「次の一手」と踏み切った。 同社のデジタルビジネス局の担当者は「ライバルは他の出版社だけでなく、動画やゲーム。並みいるコンテンツの
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