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参議院選挙2025
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日本人にとっては、特に珍しくもないデザートだ。コンビニにも売られているし、専門店に行けば皿に盛られて出てきて、お茶やコーヒーと一緒に楽しめる。 「フルーツサンド」とは、イチゴやキウイ、パイナップルなどのフルーツを大きめにカットしてホイップクリームとともにパンに挟んだものである。 1920年代、三角形をした西洋のクラブハウスサンドイッチにヒントを得た日本人が考案したといわれている。そんなカラフルで美しいデザートがいま、日本と英国のメディアで大きく取り上げられている。
トランプ氏、エプスタイン元被告の誕生日祝っていた 下品な手紙で 性的人身取引などに関与したとして起訴され、拘置所で死亡した米実業家ジェフリー・エプスタイン元被告が50歳の誕生日を迎えた際、共犯のギレーヌ・マクスウェル被告は特別な贈り物を準備していた。 マクスウェル被告が協力を求めたエプスタイン元被告の家族や友人の中には、ドナルド・トランプ大統領も含まれていた。 ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が確認した資料によれば、マクスウェル被告は2003年の誕生日に向け、トランプ氏など数十人から手紙を集めていた。
ワークライフバランスが不要な人、採用します 音楽配信大手スポティファイは「容赦ないペースについていける」プロダクトマネジャーを求めている。 患者支援サービスを提供するソラスは求職者に「ワークライフバランスを求めているなら、ここは違う」と告げている。 ソフトウエア企業リラはシニアエンジニアを募集する求人広告で、週70時間オフィスで働く意欲がない限り同社に「来ないでほしい」と訴えている。 あなたが自由時間はそれほど大事ではないと思っているのであれば、米国の現在の労働市場はうってつけだ。今夏の求人では企業は長時間労働やビジネス環境の厳しさ、そしてがむしゃらに働くことの重要性を強調している。 「この仕事はきついですよ」と言わんばかりの文句で求職者を募るのは現実的ではないように思えるかもしれない。だが、2022年から状況は様変わりした。
アップルの伝説的なデザイナーで、2019年の電撃退社後に自身のデザイン会社「LoveFrom」を立ち上げたジョナサン・アイブが、2025年5月にOpenAIと新型デバイスを共同開発すると発表。その動向が注目されるなか英紙「フィナンシャル・タイムズ」がアイブ本人と、彼のデザイン会社を支援するローレン・パウエル・ジョブズに、OpenAIとの協業や新しいデバイスの展望などについて取材した。 ジョナサン・アイブ（58）は、1997年にローレン・パウエル・ジョブズ（61）と初めて会った日のことをいまでも覚えている。 彼女の夫である故スティーブ・ジョブズの自宅の前でのことだった。「私は初代iMacを抱えて立っていました」とアイブは言う。 当時スティーブ・ジョブズは、古巣のアップル社に10年ぶりに復帰したばかりだった。その後の同社の飛躍は、ジョブズとアイブの2人を抜きには語れない。 「あの頃はよく、ステ
カナダの小さな有人島に泳ぎ着き、国民の注目を集めていた若い雄のグリズリーベア「テックス」の旅は、悲惨な末路をたどった。複数の先住民部族によって別の場所に移される計画があったにもかかわらず、許可なく射殺されたのだ。 カナダ西岸にあるテクサーダ島にこの4歳のクマが上陸したのは5月25日のことだった。以来、野生の捕食動物の扱い方をめぐる解釈の相違から、物議が醸されてきた。 テックスが7月15日に射殺されると、市民団体はブリティッシュ・コロンビア州政府に対して、ファーストネーション（北米先住民族の総称）と協力して環境管理する際にはもっと速やかに動いてほしいと要請した。 州当局は、テックスは住民にとって危険だとずっと主張してきた。当局によれば、殺害命令こそ出ていないものの、このクマはテクサーダに泳ぎ着く前からすでに本土で2人を「付け回し」、これまでに移送されたことが1度あるという。 クマが公共の安全
2024年は、英国のイングランドおよびウェールズ、それから米国の出生率がともに過去最低を記録した年だった。だが、開発途上国のトルコの出生率は英国よりさらに低く、米国の南に位置するメキシコの出生率は、米国よりも低いという。なぜ世界各地で出生率がこれほどまでに急落しているのだろうか。 キングス・カレッジ・ロンドンの社会科学者アリス・エヴァンスは、このテーマについて語るのにうってつけだ。アトラス山脈からザンビアの湿地帯まで、世界の国々を旅しながら市井の人たちの話を聞き、「恋愛や結婚の相手をどう選ぶのか」、「子供を作るか否か」といったことを聞いて回っているからだ。人生において重要なこうした事柄を決めるにあたって、どのような思考や打算が裏にあるのか。 英紙「フィナンシャル・タイムズ」が、アリス・エヴァンスから話を聞いた。 ──まずは大局的な話から始めます。世界全体を見たとき、出生率はいまどうなってい
パートナー探しで最も困っているのは… ──若者の非婚化やカップル形成の減少に関して、もう一つ質問したいことがあります。このことが話題になると、私の周りだけかもしれませんが、『エミリー、パリへ行く』や『セックス・アンド・ザ・シティ』のような現象だと言う人が多いです。 要するに、高学歴の若い女性たちには選択肢がいろいろとあり、自分の人生や仕事に満足しているから、適当なパートナーがいなければ無理に結婚しないのだというステレオタイプに還元されがちなのです。でも、そういうデータは実際にあるのでしょうか。カップルを形成しないのは、本当にそういった女性たちなのでしょうか。 いい質問ですね。まず押さえておきたいのは、女性の教育水準が男性を大きく上回るようになってきていることです。大学教育を受けた女性たちが、自分と同等の学歴や経済力を持つ男性を見つけづらくなっている可能性はあります。 ただ、結婚や出生のデー
「子育てコストの増大」だけでは説明できない ──ここまでのご説明で、政治的立場に関係なく、少子高齢化について議論することがいかに重要なのかがよくわかりました。それにしても、なぜ世界で出生率がこれほど下がっているのでしょうか。その原因が何なのか、代表的な説を教えてください。 まずは経済的な話からしましょう。一つの考え方として、社会が豊かになるにつれて、親たちが子供の数よりも、一人ひとりの子供の質に投資をするようになるという説があります。 言い換えるなら、経済が重い岩を持ち上げる力仕事から、スキルや知能が求められる仕事へと変化していくにつれて、親は「子供にいいチャンスを与えるために教育へしっかり投資しよう」と考えるわけです。これが子供の数よりも質を重視する、いわゆる質と量のトレードオフという考え方です。 ただ、この説では説明がつかない現実があります。なぜなら、いま起きている出生率の急落は、所得
自社開発のAI「Apple Intelligence」に期待が寄せられていたアップルだが、今年に入り株価が低迷している。 AI開発競争で他社の後塵を拝しているアップルには、かつてのノキアなどの大企業のようにイノベーションが停滞し、失速するリスクがあると英誌「エコノミスト」は指摘する。 アップルがいま抱えているリスク、そしてティム・クックが決断すべきこととは──？ 期待されていた自社AIは失速 2024年、アップルは「Apple Intelligence」を発表し、大きな話題となった。その翌日、同社の時価総額は2000億ドル（約30兆円）以上急騰した。企業の単日での株価上昇としては、歴史上もっとも大きな高騰の一つになった。 株価高騰の背景には、Apple IntelligenceがiPhoneを有能なデジタル秘書のような存在に進化させるという期待があった。低迷するスマートフォン業界をアップル
中東4ヵ国、そして日本を含む世界中に分かれて暮らすクルド人。その歴史は、数世代にわたる苦難と抗争の繰り返しだ。帝国主義時代には英仏に独立国家建設を約束されながらも反故にされ、その後は各勢力に利用された。各国に散らばった現在では文字も政治的立場も違うが、彼らをまとめ上げる強力な理念は生きているという。仏誌「ル・ポワン」が、クルド人の歴史が専門の歴史学者に話を聞いた。 クルド人が歴史の表舞台に復帰したのは1980年代、イラン・イラク戦争のときだった。その戦争が、クルド人が居住する国同士の戦いだったため、関心を集めたのだ。 とはいえ、クルド人の命運を気にかける人が増えたのは、イラン・イラク戦争が終結して数年後のことだった。イラクのサダム・フセイン大統領が、湾岸戦争で敗れてクウェートを失ったとき、それに呼応するかのように蜂起したクルド人に苛烈な報復を加えたのだ。クルド人の蜂起は、米軍主導の多国籍軍
最新のニュースに登場した時事英語を紹介するこのコーナーでは、世界のニュースに出てくるキーワードを学ぶと同時に、ビジネスの場や日常会話のなかでも役立つ単語やフレーズを取り上げていきます。1日1フレーズずつクイズ感覚で学び、英語に触れる習慣をつくっていきましょう。語彙力の向上には、日々の積み重ねが大事です。 今日の時事英語 2025年7月14日（月）の「BBC」に次の一文がありました。 “To be free in this world, you must be feared. To be feared, you must be powerful,” he said in the speech, which fell on the eve of Bastille Day.
最新のニュースに登場した時事英語を紹介するこのコーナーでは、世界のニュースに出てくるキーワードを学ぶと同時に、ビジネスの場や日常会話のなかでも役立つ単語やフレーズを取り上げていきます。1日1フレーズずつクイズ感覚で学び、英語に触れる習慣をつくっていきましょう。語彙力の向上には、日々の積み重ねが大事です。 今日の時事英語 2025年7月13日（日）の「CNN」に次の一文がありました。 If tomato prices jump because of new tariffs on the Mexican-grown produce, restaurant owner Teresa Razo says her businesses could go bust.
この記事は、世界的なベストセラーとなった『21世紀の資本』の著者で、フランスの経済学者であるトマ・ピケティによる連載「新しい“眼”で世界を見よう」の最新回です。 現代の課題に疎いフランス上院 資産が1億ユーロを超えるフランス人1800人に対して、税率2％のミニマム資産課税をする案にフランスの上院が反対している。この法案は国民議会（下院）で可決されていたものだ。上院が現代の課題について、いかに疎いのかが伝わってくる。 もっともそのこと自体は、別に新しい話ではない。上院は1896年から1914年まで、所得税の導入にも反対していたのだ。そのときの議論の仕方も、今回と同じくらい荒唐無稽だった。 心配は無用である。フランスの政府は今後、社会問題や気候変動の問題に加えて、公的債務問題にも対処していかなければならない。そのことを踏まえれば、膨大な財源が必要になるのは自明の理だ。
米国ではいま、明らかに資産を持つ人々が、自らを「富裕層」とは認識しない傾向が強まっている。 高級住宅に暮らし、潤沢な資産を保有しながらも「自分は中流だ」と語る人が少なくない。 スイスの金融大手UBSのチーフエコノミスト、ポール・ドノバンは、「富の認識と現実の乖離が進んでいる」と、6月末に行われた経済ラウンドテーブルで指摘した。 その背景にあるのが、ソーシャルメディアによる比較の罠だという。 人々は日常的に、超富裕層の豪華なライフスタイルやインフルエンサーの派手な生活を目にしている。その結果、「自分はあんな暮らしはできていない」と感じるようになり、実際には高資産層であっても、自分は富裕層ではないという誤認が生まれている。
クーリエ・ジャポンは世界中のメディアから記事の版権を取得し、日本語に翻訳して掲載しています。海外の新聞や雑誌で日本がどのように報じられているかを知っておくことは読者にとって有益であると考え、これまで日本に関する記事も頻繁に掲載してきました。 この度、5月23日に掲載したル・モンド紙の全文翻訳記事「仏紙が見た『日本の貧困』─消されゆく日雇い労働者の街『釜ヶ崎』」（元記事：3月19日掲載「A Osaka, un quartier misérable voué à disparaître」）に関して、西成特区構想有識者委員などを歴任する関西学院大学の白波瀬達也教授から、取材を受けていないのに自身のコメントが掲載されている、との指摘がありました。 編集部としては指摘を受け、5月23日午前に白波瀬教授のコメント部分を削除するとともに、ル・モンド紙に経緯を問い合わせいたしました。その後、ル・モンド紙自
最新のニュースに登場した時事英語を紹介するこのコーナーでは、世界のニュースに出てくるキーワードを学ぶと同時に、ビジネスの場や日常会話のなかでも役立つ単語やフレーズを取り上げていきます。1日1フレーズずつクイズ感覚で学び、英語に触れる習慣をつくっていきましょう。語彙力の向上には、日々の積み重ねが大事です。 今日の時事英語 2025年7月13日（日）の「BBC」に次の見出しがありました。
グーグル検索消滅に商機見いだす新興企業 従来のグーグル検索が消滅に向かう急速な動きに賭ける新たな新興企業が、続々と現れている。 少なくとも12社が、ブランドを支援するソフトウエアに何百万ドルもつぎ込んでいる。顧客がインターネットで検索せずに、「チャットGPT」や「パープレキシティ」といった人工知能（AI）チャットボットにそれを代わりにやってもらう世界への準備を後押しするためだ。 これらの新興企業は、AIチャットボットがいかに情報を収集して、ブランドへと誘導し、AI検索結果に表示されるかを企業が学ぶのに役立つツールを開発している。インターネットの次章における検索エンジン最適化とでもいった動きだ。 そうした新興企業の一つであるアテナ（Athena）の共同創業者アンドリュー・ヤン氏は「企業はこの10年ないし20年をかけて、グーグルの検索結果『10本の青いリンク』を目指して自社ウェブサイトを最適化
独裁者になるための「最も手っ取り早い方法」 ──ご著書で指摘なさっている通り、行政権の拡大は民主主義の漸進的な弱体化を定義する要素のひとつです。これは、おそらく第2次トランプ政権の初期段階を最もよく定義するものだと思うのですが。 21世紀の民主主義を研究している人なら誰でも、この新たな現象の発生に気づいているでしょうし、専制主義者たちも、クーデターは必ずしも必要ではないことに気がついています。
トランプ第2次政権が孤立主義を標榜するなか、日本政府は軍備を増強することで米国の軍事パートナーにふさわしい存在だと必死にアピールしていると、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は指摘する。日本の対中戦略の最前線と日米軍事同盟の背後でおこなわれる駆け引きを、同紙記者が取材した。 「軍事的に重要な盟友」になれるか 暗緑色のトラックに搭載された艦船破壊用ミサイルは移動も遮蔽もたやすいが、第7地対艦ミサイル連隊の隊員らはそれを隠そうともしない。 2024年に新設されたばかりのこの連隊と、移動式地対艦ミサイルは沖縄本島の丘の上に配備され、数キロ先の海上からも見える。 基地が丸見えなのは意図的だ。第7地対艦ミサイル連隊は、日本の陸上自衛隊が新設した2つのミサイル連隊のひとつで、4つの中隊が日本の南西の端に位置する沖縄本島などに配備された。 近年、中国海軍の軍事力が強大化し、その艦船が頻繁に日本の近海を航行し
米国は内戦勃発の条件を「すでに満たしている」 バーバラ・ウォルター（60）はそのキャリアを通じて、国家がいかにして内戦状態に陥るか、そしてその衝突を避けるにはどうすればよいのかを研究してきた。彼女は現在、カリフォルニア大学サンディエゴ校の政治学教授を務めている。 第1次ドナルド・トランプ政権のさなか、とりわけ新型コロナウイルスによるパンデミックの始まりと国会議事堂襲撃に際して、これまでユーゴスラビアやシリア、イラクといった国で見られた「波乱の兆候」を、ウォルターは自国の内に感じはじめたという。2022年に出版された彼女の著書『アメリカは内戦に向かうのか』は、米国に大きな知的衝撃を与えた。 同書は、内戦を生き延びた人々へのインタビューを挟みつつ、内部闘争につながりうる出来事のすべてを科学的な厳密さで紹介している。そこで彼女は、最終的な結論へと至る前にこう述べている。「米国は、仲間同士の抗争が
英国のヘイワード・ギャラリーで、6月10日から8月31日まで奈良美智の回顧展が開催されている。英「ガーディアン」紙の記者は、奈良をほかの日本人アーティストとは一味異なった「パンクな芸術家」として評価する。 2019年、サザビーズは少女が描かれた絵のオークションをおこなった。髪型はコンサバな横分け、ピーターパンカラーの服、まったく動じない緑色の両目が見る者をにらみ返している。その絵の落札額は2500万ドルで、日本人画家では最高額の絵となった。 それに、刃物による犯罪がいまにも起こりそうな絵なのだ。この少女の凝視は、ピカソの『アヴィニョンの娘たち』のそれと同じくらい猛々しい。第一次世界大戦中の募兵ポスターに描かれたキッチナー伯爵のまなざしのように、否が応でも追いかけてくる。 だが、このどちらよりも、奈良の『Knife Behind Back』（2000）のほうが見る者の不安を掻き立てる。見えな
海外では長らく「子供とオタクのもの」と思われていたアニメ。だが、「そんな時代は終わった」と仏誌「クーリエ・アンテルナショナル」は書く。いまやアニメは動画配信サービスに欠かせないコンテンツとなり、Netflix会員の半数以上が視聴している。 2025年7月3〜6日に米ロサンゼルスで開催された「アニメ・エキスポ」。その機会に乗じて動画配信サービス「Netflix」が発表した数字は、エンターテイメント業界の主要誌「ハリウッド・リポーター」も驚かせるものだった。 同社の公表した情報によると、2024年の1年間でアニメ作品は10億回以上視聴され、過去5年間で視聴時間も3倍に増加したという。 アニメはもはやニッチなサービスではなく、ストリーミングサービスにとって不可欠なものになっている証だ。ハリウッド・リポーターは、Netflixの発表をもとに「アニメはいま全契約者の50%以上、つまり1億5000万世
最新のニュースに登場した時事英語を紹介するこのコーナーでは、世界のニュースに出てくるキーワードを学ぶと同時に、ビジネスの場や日常会話のなかでも役立つ単語やフレーズを取り上げていきます。1日1フレーズずつクイズ感覚で学び、英語に触れる習慣をつくっていきましょう。語彙力の向上には、日々の積み重ねが大事です。 今日の時事英語 2025年7月9日（水）の「CNN」に次の一文がありました。
日本ではある漫画と昔からの公衆浴場文化のおかげで、古代ローマの浴場がどこかなじみ深いものになっているかもしれない。だが、ローマの浴場は日本の風呂とはずいぶん異なっていたようだ。現在ローマで研究生活を送るオーストラリア人の古代史家ピーター・エドウェルが、熱気に満ちていたであろうテルマエへと読者を誘う。 ローマにあるカラカラ浴場の遺跡に立つと、頭上で何百羽ものカモメが旋回している。耳に残るその鳴き声は、1800年前の喧噪を伝えている。 かつてローマで最大級の入浴施設だったこの廃墟は、たまにオペラの上演会場になるときを除けば、だいたい閑散としている。 では当時のローマ浴場は、実際のところどんな様子だったのか。そしてなぜ、ローマ人は公共浴場がそんなに好きだったのか。 公共浴場はローマ市内の至るところにあった ローマに住んでほぼ1年になるが、古代の浴場（ラテン語でテルマエ）の遺跡が至るところにあるこ
米ぬかや木くずに埋まり、その発酵熱で体を温める「酵素風呂」は日本生まれだ。これに感銘を受けた一人の米国人男性が、酵素風呂を自国でも提供するべくカリフォルニアで店を開き、40年愛され続けている。 とはいえ、発酵したおがくずに埋まるなんて、本当に気持ちいいのか？ 米国ではまだレアな酵素風呂を体験すべく、米紙「ロサンゼルス・タイムズ」が同店を取材した。 「堆肥気分」を味わえる？ 西ソノマ郡にある静かな隠れ家、オスモシス・デイ・スパ・サンクチュアリでの予約の前に、友人と一緒に近くのギフトショップへ立ち寄った。オスモシスの名高いトリートメント──いわゆる「杉の酵素風呂」──を試す予定だと店主に話すと、彼女はワクワクした様子で目を見開いた。 「堆肥にされる植物みたいな気分になりますよ」と彼女は言った。いわく、スパに使われた素材はリサイクルされ、店の庭に置かれているという。 オスモシスに到着し、整頓され
どれだけ手書きしたかをアプリで確認できる「大人のやる気ペン」が話題を集めている。英紙「フィナンシャル・タイムズ」は、文具大手コクヨが開発したこのデバイスを通して、日本の労働市場で起きている「大きな変化」を考察している。 去る日曜日の朝、ランニングを終えた私の友人が、桜の花びら舞う東京の空に向かって、獣のような雄叫びを上げた。 過酷な10キロコースを走りはじめる前に、ランニングアプリを起動するのを忘れていたのだ。「せっかくの運動が水の泡だ。達成感もなく、雨にかき消される涙のように努力が失われてしまった」と彼は嘆く。ソクラテス風に言えば、「ランニングアプリがない人生は、生きるに値しない」といったところか。 友人の憤りはいかにも現代的だ。テクノロジー、SNS、そして競争心が組み合わさると、「自己を測定したい」という強迫的かつ執拗な欲求が生まれる。特に、何らかの努力が伴う場合はなおさらだ。測定する
やりたい放題のドナルド・トランプ米大統領を、欧州の首脳たちはかつてほど非難しないどころか、持ち上げている感すらある。その印象が間違いでないとすれば、首脳たちの真意はどこにあるのか。元朝日新聞政治部長の薬師寺克行氏が解説する。 オランダのハーグで6月末に開かれた北大西洋条約機構（NATO）の首脳会議で、欧州各国の首脳は米国のドナルド・トランプ大統領を徹底的に持ち上げ、媚びへつらう外交を演出した。 とりわけNATO事務総長でオランダ元首相のマルク・ルッテの気配りは徹底していた。まずトランプをオランダ王宮に宿泊させ、そこで晩餐会まで催して厚遇した。トランプが欧州の王室に遇されることを好むので、ルッテがオランダ王室と調整したのだ。 さらに首脳会議では、NATO加盟国が2035年までに国防費を対GDP比5%にまで引き上げることで一致したとトランプに報告した。これはトランプの要求をそのまま呑んだ、いわ
世界的な学術出版企業「シュプリンガー・ネイチャー」から2025年4月に出版された機械学習に関する入門書『機械学習を極める──基礎から応用まで』（未邦訳）には、ChatGPTに関する章もあり、そこにはこう書かれている。 「ChatGPTの技術は、AI生成テキストの利用と間違った使用に関する重要な倫理的問題を提起している」 しかし、このように教説を垂れるこの本こそが、AIテキストの「間違った使用」をしていたと判明した。 偽物の「引用文献」 学術誌に掲載された論文の撤回を調査・分析するメディア「リトラクション・ウォッチ」によると、この本に掲載されている46件の引用文献のうち、18件に誤りがあったという。その誤りは、ページ数や掲載媒体名の間違いといった単純なものにとどまらない。 この本の引用文献の執筆者として名前が挙がっている複数の研究者はリトラクション・ウォッチの問い合わせに対し、この本で引用さ
最新のニュースに登場した時事英語を紹介するこのコーナーでは、世界のニュースに出てくるキーワードを学ぶと同時に、ビジネスの場や日常会話のなかでも役立つ単語やフレーズを取り上げていきます。1日1フレーズずつクイズ感覚で学び、英語に触れる習慣をつくっていきましょう。語彙力の向上には、日々の積み重ねが大事です。 今日の時事英語 2025年7月7日（月）の英「ガーディアン」紙に次の一文がありました。 White House officials also signaled that new blanket rates – charged on all goods imported from certain markets – would incorporate, rather than be imposed on top of, existing duties charged on certain s
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