本研究では，小学4年生から中学3年生までの発達性読み書き障害児24名と典型発達児24名を対象に，ユニバーサルデザインデジタル教科書体（以下，UD書体）が音読や読解に与える影響を検討した．刺激は，音読課題（仮名非語，文章およびアルファベット）と文章読解課題で，書体はUD書体と教科書体の2種類を使用した．対象児に，2種類の書体で作成された音読課題と読解課題を実施した後，文字の読みやすさについて内観を聴取した．その結果，両群ともに音読課題における所要時間，誤読数，自己修正数と，読解課題の正答数に2書体間で有意差は認められなかった．主観的に，両群とも文字の可読性と読みの正確性についてUD書体を有意に選好したが，読みの流暢性についてUD書体は有意に選好されなかった．本研究の結果から，客観的評価と主観的評価は異なり，UD書体による正確性，流暢性および読解力に関する「読みやすさ」の指標は見出せなかった．
雲丹子 @urchin0000uni 旦那の地元がそれだわ。 帰省した時に家の周りを散歩してたら、車で通りすぎる人から何ごとかと微妙に心配された😅 大人で徒歩や自転車の人がいない地域だからだね。 x.com/a3nhy/status/1… 2025-01-15 02:34:13 mgdjp6 @JgwkU わかる。成人男性が自転車に乗る光景はものすごく珍しい。制服着た中学生の通学以外は全然いない。高校生は原付。私服の小中学生でもほぼ見かけないほど自転車が流通してない。自転車屋もないし、パンク修理も困難。自分でやるか大きい車で街まで運ぶか。 x.com/a3nhy/status/1… 2025-01-15 02:59:23 のにおじ @tJulXprkKV31xD6 これは都会にしか住んだことない人からしたら何言ってるのかわからんと思うだろうけどマジでその通り。大阪中心部→岐阜の山間部に転
（ＣＮＮ） ２０２３年のある夏の夜、城倉圭さんはビーカーに入った塊を手に興奮しながら、米マサチューセッツ州にあるウッズホール海洋生物学研究所に入った。城倉さんは、「クシクラゲ」のコロニーを収容した水槽のある１階から来たところだった。 その塊は他のものよりも大きく、二つのクシクラゲが合体して一つになったように見えた。当時、英エクセター大学の博士研究員だった城倉さんは、最初は自分の目が信じられなかったと振り返る。 城倉さんが現れたとき、米コロラド州立大学の博士研究員マリアナ・ロドリゲスサンティアゴさんは自分自身の研究に取り組んでいた。「私たちは全員、驚き、仰天し、考えた。『どうして、これらは融合して、しかも一体となって泳ぎ、動き回ることができるのだろう』」。ロドリゲスサンティアゴさんがピペットを手にしてクシクラゲの片方をやさしくつつくと、身じろぎした。同時に、それがくっついているとみられるもの
セキュリティー企業Truffle Securityは1月14日、グーグルの認証システム「Googleでサインイン」に重大な脆弱性があることを明らかにした。倒産したスタートアップ企業のドメインを購入することで、元従業員のアカウントに不正アクセスできる可能性があるとしている。 同社は実際に倒産企業のドメインを購入し、ChatGPT、Slack、Notion、Zoom、HR systemsなど複数のサービスで元従業員のアカウントにアクセス可能であることを実証。サービスによっては、税務書類、給与明細、保険情報、社会保障番号などの機密情報も閲覧できたという。 脆弱性の影響範囲についてTruffle Securityは、現在購入可能な倒産スタートアップのドメインは10万以上あるとした上で、米国ではテック系スタートアップの90%が最終的に倒産し、50%が「Google Workspace」を使っていると
世界トップに躍進したPostgreSQL データベース管理システム（DBMS）の世界で、大きな変化が起きている。長年、企業システムの中核を担ってきたのはMySQLだが、この数年でPostgreSQLがトップの座に躍進、またAI時代の到来により、そのポジションをさらに強固なものにしているのだ。 スタックオーバーフローが実施した開発者調査（2024年版）によると、PostgreSQLは2年連続でデータベースのトップに君臨、その利用率は51.9％に上る。これに対し、MySQLは39.4％にとどまり、両者の差は広がる一方となっている。 この数字の意味するところは大きい。わずか6年前の2018年、MySQLの利用率は59％を占めていたが、PostgreSQLは33％にすぎなかった。この劇的な逆転は、PostgreSQLの技術的優位性と時代のニーズが合致した結果といえる。 そもそもPostgreSQL
人口減少、地域格差、脱炭素、デジタル化──。日本が直面する数々の社会課題を克服するには、企業の知恵と力が欠かせない。利害対立を乗り越え、新たなルールを共に生み出した先に活力ある未来が待つ。 「法律を検討しているかというと、そうではない」。2024年12月13日、政府の規制改革推進会議がオンラインで開いた地域産業活性化に関する作業部会。国土交通省の担当者がこう口にすると、部会のメンバーは「閣議決定違反ではないか」と反発を隠さなかった。 石破茂政権で初となる、一般ドライバーが有償で乗客を運ぶ「ライドシェア」の議論。政府は4月、タクシー会社が運行主体となる日本版を条件付きで解禁した。現在は50超の地域まで広がったが、運行時間や運行台数に関する制約が多く、ドライバーは集まりにくい。 伸び悩みを打開するには、全面解禁が最良の策だ。6月に閣議決定した経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）は、全面解
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