アマゾンといえば、何でも揃う通販サイトで、本当に便利ですよね。でもですね、アマゾンは「何でも揃う」だけが取り柄じゃないのです。市場価格よりも安い、超お買い得品が眠っているのです! それでは、今回は、90%オフの商品を例に探し出す方法を伝授しましょう。 1、アマゾンのトップページにアクセスする 2、カテゴリーを選び(例:ペット用品)、GOボタンを押す※検索バーに何も入れなくても大丈夫! 3、GOボタンを押して表示されたページのアドレスの最後に、この「&pct-off=90-」という文字列を加え、パソコンのEnterボタンを押す 4、すると、そのカテゴリーの90%の商品だけが表示される!(※一番上の画像がそれです) 実はこの方法、文字列の最後の数字を80や70、50のように変えることで、様々な割引率の商品を探し出すことができるのです。つまりは、99%オフの商品もサクっと探し出すことが可能となり
アマゾンジャパンは11月1日から、Amazon.co.jpが販売・配送する全商品の通常配送料を無料にした。これまで、期間限定キャンペーンとして無料配送を行っていたが、今後は通常サービスとして無料配送する。 Amazon.co.jpが販売・配送する商品で、通常配送かコンビニ受取を選んだ場合が対象。Amazonマーケットプレイスで商品を注文した場合や、お急ぎ便、特別配送便などは対象外。 Amazon.co.jpは昨年9月、楽天ブックスの送料無料キャンペーンに対抗して書籍の送料を無料に。その後対象範囲をAmazon.co.jpから発送する全商品に広げ、キャンペーン終了期間も「未定」としていた(Amazon.co.jpの全品無料配送、期間延長 終了日未定)。 11月2日には新たに、大阪府大東市に物流センター「アマゾン大東FC」(延べ床面積2万5209平方メートル)を開業。大型商品を中心に在庫し、迅
Amazon.co.jpはiPhoneおよびiPod touch、iPad上で買い物ができる「Amazon Mobile JP」をApp Storeに公開した。現在のバージョンは1.2.6。無料でダウンロード可能だ。 同アプリケーションはAmazon.co.jpとの連携を実現しており、すでに設定しているカートやほしい物リスト、支払方法などがそのまま利用できる。最大の特徴は、付属のカメラを利用した「フォト検索」だ。撮影した写真の商品と類似したものがAmazon.co.jp内で検索される。類似商品が見つかったらメールで通知を受け取ることも可能。また、商品の受け取りが可能な最寄りのコンビニエンスストアをGPSで検索できる機能も備わっている。 Amazon Mobile JPトップページ Amazon Mobile JP動作画面 Amazon.co.jp 価格:無料 URL:http://www.
Amazon.co.jpの商品画像は画像のURIを一部変更することで、サイズや影・回転など様々なカスタマイズが可能です。Amazonが標準で提供しているリンクでは満足できず自分でカスタマイズしたい方や、Amazon Webサービスを用いて画像を加工する場合に役立ちます。 「理論編」では実際に利用する云々は別にして、私が把握している範囲での画像加工の仕様をまとめていきます(2008年5月時点)。 Amazon商品画像URIの基本 URI: http://images-jp.amazon.com/images/P/[ASINコード].[国コード].[画像の種類].jpg [ASINコード] 商品のASINコード。Amazonの商品ページの「商品の詳細」という欄のASIN(和書の場合はISBN-10)という項目。 [国コード] 国のコード。"01"がアメリカとカナダ、"02"がイギリス、"03"
Amazonさんのダンボール箱でつくる、A4書類がピッタリ入るファイルケース。 型紙はフリーダウンロードできますよ。 たくさんつくって重ねると、多段式ファイル引き出しになります。 もうどの家にもひとつやふたつはきっとあるAmazonさんのダンボール箱。 「材料ってどこで手に入るんですか?」 っていう質問がいちばん多いマゴクラとしては、これを使わない手はありません。 Amazonのダンボール箱も種類が豊富にあるようですが、 おそらく最も流通量が多いと思われる(マゴクラ調べ)、ウラ面に『BX0110』と書かれたダンボール箱を使います。 この『BX0110』、ジッパー形式で開くようになっていて、中身は台紙にビニールで固定されているタイプなのです。 言い忘れましたがこのファイルケース、ひとつ作るのにダンボール箱は2個必要ですよ。比較的入手しやすいダンボール箱だとは思いますけれども。 では材料の準備
米国のインターネット通販大手アマゾン・ドット・コムの関連会社が東京国税局から140億円前後の追徴課税処分を受けていたことが分かった。アマゾンは、日本国内での販売業務を日本法人に委託する一方、日本の顧客との商品契約はこの米関連会社と結ぶ形で、売り上げも米側が得ていた。しかし国税局は、実際の本社機能の一部が日本にあるとして、数百億円の所得を日本に申告すべきだったと認定した模様だ。 課税されたのは、北米以外の各国の事業を統括する本社機能を持つ「アマゾン・ドット・コム・インターナショナル・セールス」(本部・米シアトル)。アマゾン側は米国に納税しており、日本側の指摘を不服として日米の二国間協議を申請。日米の税務当局間で現在、協議中という。日本法人「アマゾンジャパン」(東京都渋谷区)は「課税は不適切で、当局と議論を継続している」とコメントしている。 米関連会社はアマゾンジャパンに販売業務を、「アマ
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