印刷業界トップとして揺るぎない実績を持つ大日本印刷では、再生医療をはじめとしたライフサイエンス事業にも力を入れている。印刷と再生医療は全くの異分野だが、意外にも共通点が多い。 再生医療をもっと身近に人工的に培養した細胞を使い、病気や事故などで傷ついた組織や細胞を治療する“再生医療”。2013年4月に再生医療推進法が成立し、国と民間による再生医療の推進に拍車がかかる。しかし、国内では皮膚、軟骨（患者自身の細胞を培養して作った皮膚、軟骨を移植）などごく一部の技術が実用化されているにすぎず、より多くの人が再生医療を受けられるための技術革新が求められている。 大日本印刷ライフサイエンス研究所の清水雄二所長（左）と第１研究室の土屋勝則室長（右） 大日本印刷は、これまでに培ってきた様々な印刷技術を応用して、大量の細胞を培養する技術の確立を目指している。“量産”が可能になれば、より安価で再生医療を提供で
スウェーデンの有力紙ダーゲンス・ニュヘテル電子版は２日、今年のノーベル賞自然科学系３賞の受賞者予想を掲載し、生理学・医学賞（３日発表）の最有力候補の筆頭に、ｉＰＳ細胞（新型万能細胞）を開発した山中伸弥・京都大学教授を挙げた。 再生医療に関連する分野で業績のある英・カナダの研究者２人との連名になる可能性が高いという。 同紙はまた、青色発光ダイオードの開発で知られる米カリフォルニア大学サンタバーバラ校の中村修二教授も物理学賞（４日発表）の候補の１人として挙げた。 先月３０日の地元ラジオ局も山中教授を有力候補としたほか、物理学賞の候補として、鈴木厚人・高エネルギー加速器研究機構長を挙げている。
京都大学は１１日、山中伸弥教授が開発したｉＰＳ細胞（新型万能細胞）の作製技術に関する特許が、欧州で成立したと発表した。 ｉＰＳ細胞を巡っては世界で特許争奪戦が繰り広げられてきたが、研究や医療で重要な「日米欧」のうち２極を京大が制した。権利関係の混乱を回避できたことで、創薬や再生医療への応用に弾みがつくと期待される。 今回成立したのは、人を含む動物の体細胞に、２～３種類の遺伝子を入れてｉＰＳ細胞を作る基本技術。類似の遺伝子も対象で、それらが作り出すたんぱく質や遺伝物質などを使う方法も権利に含まれる。欧州３８か国を所管する欧州特許庁（本部・ドイツ）が７日、特許を認めた。京大は、そのうち主要１７か国で特許の各国内手続きを行う方針だ。 同様の特許は日本でも成立済みだが、３～４遺伝子を使う特定の組み合わせに限られ、類似遺伝子やたんぱく質などは対象外。今回、より広範囲の権利が欧州で認められた。
◆ 生体機能学研究部門 細胞機能調節学分野 （細川暢子） 生体微細構造学分野 生体機能調節学分野 （坂口志文） 生体システム制御学分野 （杉山立樹） 生体再建学分野 ◆ 生体組織工学研究部門 生体分子設計学分野 （開祐司） 生体材料学分野 （田畑泰彦） 組織修復材料学分野 （有馬祐介） 生体物性学分野 ◆ 再生統御学研究部門 再生増殖制御学分野 （瀬原淳子） 再生免疫学分野 （河本宏） ◆ 再生医学応用研究部門 組織再生応用分野 （戸口田淳也） 器官形成応用分野 （角昭一郎） 臓器再建応用分野 （中村達雄） 再生医学応用流動分野 ◆ 幹細胞研究部門 発生分化研究分野 （中馬新一郎） 胚性幹細胞研究分野 （末盛博文） 幹細胞加工研究分野 （多田高） ◆ 附属施設 ■ 附属再生実験動物施設 （近藤玄） ■ 附属ナノ再生医工学研究センター ナノバイオプロセス研究領域 （楠見明弘） シミュレーショ
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