社名にまでなったジャレコの『シティコネクション』は「そこまで好きじゃなかった」！？──本日のインタビューは“決定版”と題しまして、吉川さんの半生を含めシティコネクションの全てがわかる、そんな記事にしたいと思っております。よろしくお願いします。 吉川延宏氏（以下、吉川氏）： よろしくお願いします。私としても、そうなってくれれば本当に嬉しいです。まず、今日のインタビューでこれだけは伝えておかないといけないというものがありますので、最初に言わせてください。 私の会社名「シティコネクション」は確かにジャレコの『シティコネクション』から取った名前なんですが、別に私は『シティコネクション』のことを社名にするほどは好きじゃなかったということです。 ──そうなんですか！？ 吉川氏： はい。会社を興すとき、軽いノリで「昔好きだったゲームのタイトルから取ろう」と考えたんですが、本当は『妖怪探偵ちまちま』とか『
◆ピザ・タイム・シアターとは？◆ 山内溥は言った。 「そうだピザ、焼こう」と。 いまや世界的テレビゲーム企業である任天堂にも迷走時代というものがあった。かつて同社がインスタントライス開発やタクシー事業など他業種へ手を出していたことは、今でもイエロージャーナリズム系ネットメディアの格好のトリビアネタとなっているのでご存知の方も多いことであろう。※ただしラブホテルだけはやってないぞ。しかし同社がピザ屋を経営していたことまで言及している記事は皆無である。 それは今からちょうど40年前の話だ。 アミューズメント業界紙「ゲームマシン」1984年1月1日号によると米国任天堂(NOA)はカナダにNintedo Entertainment Centers社という現地法人を設立。1983年12月6日にバンクバーにてピザ・タイム・シアター(PPT)を開店させたらしい。 Nintedo Entertainmen
「ファイナルファンタジー・クリスタルクロニクル」（長い・・ので以下、FFCC）のリマスター版が発売されました。 このタイトル、実はスクウェアが任天堂と取引再開した記念碑的タイトルなんです。 これを機会に、任天堂との取引再開の経緯、また、このタイトルが実は当時のスクウェアの革新について重要な役割を担っていたことについて、書いてみます。 任天堂出禁私が着任した２０００年時点でスクウェアはソニーのプレイステーション（以下、PS）以外にタイトルを供給しておらず、任天堂から取引拒否をされている唯一のゲーム開発会社だった。 どのプラットフォームにも供給できる選択肢を持っているのが自然であるし、携帯ゲーム機を製造しているのは任天堂だけだったので、この観点でも取引は必須のはず。ところが、着任時のスクウェア社内では、出入禁止になっている事がシリアスに捉えられていなかった。 解せないながら、２０００年内は管理
2016年2月末、スクウェア・エニックスを離脱して数か月になり、これまで伝えられなかった事もお話しできる立場になりました。 証券時代16年、ゲーム時代16年と、気がつけば中々の古参。 改めて見渡すと、アーケードゲーム、家庭用ゲーム、PC、スマホゲームと全ての時代を経験し、かつグローバル展開を行っていた方がほとんどいらっしゃらない事に気づきました。 またこの間、経営者として、業界リーダーとして、数々の貴重な局面に立ち会っています。 事実を忘れてしまったり、自分の都合のいいように記憶を塗り替える前に、皆さんにお話しする意味があると思いました。 経営者は、その足跡について1ミリ単位で説明できなければならないというのが、私の持論です。 無論、その時々の事実認識には個体差はあるでしょう。また、戦略実行にあたっては、様々な方が関わりますから、各人の視点によって、同じ事実でも見え方は異なるでしょう。さら
テレビショッピングでおなじみの「ジャパネットたかた」。テレビ画面で印象的だった高田明氏の後を継ぎ、2015年に高田旭人氏がジャパネットホールディングスの社長に就任。働き方の見直しを含む経営改革を実施、一時低迷していた企業業績を伸ばし続けている。高田社長に取り組みについて聞いた。 白河桃子さん（以下敬称略） 「ジャパネットたかた」という社名からパッと浮かぶのは、高い声が印象的だったお父様（前社長の高田明氏）です。そのお父様から社長職を継がれて以来、独自の働き方改革を積極的に推進され、増収増益を更新しているとのこと。特に驚いたのは、「16連休」が取得可能な休暇制度の導入です。かなり思い切った施策だと思うのですが、なぜ社員を休ませようと思うに至ったのですか。 高田旭人社長（以下敬称略） 注目いただき、ありがとうございます。スーパーリフレッシュ休暇制度の導入に関しては、「休ませよう」と発想したとい
アマゾンジャパン（東京・目黒）が国内の食品や日用品メーカーに対し、同社の通販サイトで販売した金額の1～5%を「協力金」として支払うよう求めていることがわかった。物流費の上昇のほか、システムの更新費用が経営の負担になっているためとみられる。人手不足をきっかけにしたコストの上昇が取引企業や消費者の負担につながる可能性が出てきた。複数のメーカー関係者によると、アマゾンジャパンが取引先メーカーに協力金
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