JVNVU#93188600: UDPベースのアプリケーション層プロトコル実装におけるサービス運用妨害 (DoS) の脆弱性 [2024/03/21 16:00] JVNVU#93571422: Franklin Electric製EVO 550および5000における'/../filedir'に関するパストラバーサルの脆弱性 [2024/03/21 11:30] JVNVU#90671953: Sangoma Technologies製CG/MG family driver cg6kwin2k.sysにおけるIOCTLに対する不十分なアクセス制御の脆弱性 [2024/03/21 11:00] JVNVU#99690199: 三菱電機製MELSEC-Q/LシリーズCPUユニットにおける複数の脆弱性 [2024/03/18 18:00] JVNVU#96145466: 複数の三菱電機製FA製品
はじめに 飲み物じゃないIPAをご存じでしょうか？ 漢字でいうと、独立行政法人 情報処理推進機構ですね。情報処理技術者試験を実施いる謎の組織という認識の方も多いと思います。 実はIPAはいろんなドキュメントを公開していてQiitaやZenn以上にお役立ちなサイトなのです。 まあ、AWSをどうこうとか、FireabaseやNext.jsのようなキラキラした奴は基本載ってないので特に代替えするものではないですが、ブログとかはまた種類の違った情報があるので個人的には結構使うことあります。しかも 「日本語」！ こういう感じの事をTwitterでつぶやいたところ意外にイイねをされたので、せっかくだしどんなドキュメントがあるかちょっと紹介したいと思います。 セキュリティ関連NIST文書 まずはNISTドキュメントの翻訳版！ これは良いですよね。NISTはアメリカの米国国立標準技術研究所で、セキュリティ
情報科学若手の会とは、情報科学に携わる学生、若手研究者、エンジニアのディスカッションと交流の会です。NTT東日本特殊局員の登氏が政府に配布停止要請されたVPNソフトの話など、シン・テレワークシステムの開発のもととなった数々の経験を開発秘話として講演しました。まずは登氏が作ったSoftEther VPNについて。全4回。 ネットワークをもっとやりたいという方々を増やしたい登大遊氏（以下、登）：本日は長い歴史があり、名誉ある「若手の会」で講演の機会をいただき、ありがとうございます。先ほどコメント欄も拝見しましたが、自宅の1Uサーバーを持っている方がどうとか。 本日の主題は、どうすればそういうみなさんのような方々が、日本の中でもっとたくさん増えるのかなということが1つ。2つ目は、自宅ラックのようなことを大規模にやろうとすると、どうしても家の中だけでは壁がありまして、そこをどう乗り越えるかというと
IPA のけしからん技術が再び壁を乗り越え、セキュアな LGWAN 地方自治体テレワークを迅速に実現 2020 年 11 月 3 日 (火) 独立行政法人情報処理推進機構 (IPA) 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 登 大遊 独立行政法人 情報処理推進機構 (IPA) 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室は、このたび、できるだけ多くの日本全国の地方自治体 (市町村・県等) の方々が、LGWAN を通じて、迅速に画面転送型テレワークを利用できるようにすることを目的に、J-LIS (地方公共団体情報システム機構) と共同で、新たに「自治体テレワークシステム for LGWAN」を開発・構築いたしました。 本システムは、すでに 8 万ユーザー以上の実績と極めて高い安定性 を有する NTT 東日本 - IPA 「シン・テレワークシステム」をもとに、LGWAN
Web Application Firewall を理解するための手引き Web Application Firewall を理解するための手引き 2011 年 12 月 Web Application Firewall (WAF) 読本 改訂第２版 本書は、以下の URL からダウンロードできます。 「Web Application Firewall(WAF)読本」 http://www.ipa.go.jp/security/vuln/waf.html 1 目次 目次................................................................................................................................................... 1 はじめに ........
IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきましたが、昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となってきたことを背景に、人材、技術、そして戦略の要素を統合し、新たに「DX白書2021」を発刊しました。 DX白書2021 ◎従来の「IT人材白書」を統合した内容となっています。 IPAでは、「IT人材白書（IT人材動向調査）」の調査内容の一部を継承した下記の調査を行い、報告書を公開しています。併せて、ご利用ください。 2020年度「デジタル時代のスキル変革等に関する調査」 IT人材（※）の学び直しや流動実態の把握に加え、変革を推進するための組織や人材マネジメントのあり方などについて調査しました。 ※IT人材とは、従来のIT人材（IT企業や事業会社の情報システム部門等に所属している人）に加えて、IT
IT人材はざっくり100万人いて、その8割がIT企業、というのが実態です。これはここ数年変わっていないようです。 また、これはこの調査と関係のない参考情報ですが、米国ではユーザー側の技術者の方が多く（人材の流動性が高く、プロジェクトが始まると積極的に採用する）。この日本の分断構造がアジャイルの採用を難しくしている、という１つの理由となっています（2012年のIPAの調査より）。 受託開発の今後 ぼくは、チェンジビジョンで「パッケージ開発」を、永和システムマネジメントで「受託開発」を事業としてやっています。受託開発やSIの今後（オワコンなどと呼ばれたりする）について興味があるので、このあたりを白書から見てみます。 サービス利用の拡大 明らかなデータとして、「作る」から「使う」に転換の傾向があります(p.18)。Google Apps, AWS, MS Azure, Salesforce など
(1) 3段階の構成 Webアプリケーションにおいて、アクセス認可の判定内容は概ね次の 3段階の構成になる（図2-6）。これらの最終的な判定結果が「Yes」の場合のみ、Webページ等のリソースへのアクセスを執行するようなPEP（Policy Enforcement Point）を設置する。 a) ログイン有無による制限 b) ページ単位のアクセス許可・禁止 c) パラメータ単位のアクセス許可・禁止 (2) https:の使用 アクセス認可の対象となるWebページは原則としてhttps:を使用する。さもないと、正規のユーザがコンテンツを取得する際の通信を許可されていない第三者が傍受し、不正にコンテンツを閲覧するおそれがある。 ただし、Webサイトのセキュリティの方針として、盗聴されるリスクを容認する旨の意思決定をした場合はその限りではない。 ログイン有無による制限 会員制のサイトや有償コンテ
Webアプリケーションのセキュリティの分野で「新しい攻撃手法」は実はそれほど多くないのですが、比較的新しく対応が求められているものとしてクリックジャッキングがあります。クリックジャッキングは、CSRFと同じように「Webアプリケーションのサーバー側機能」を利用者（被害者）に実行させる手法です。CSRFは、当該機能を実行するHTTPリクエストを送信させる罠を使いますが、クリックジャッキングの方は、iframe等に当該機能を呼び出す画面を表示しておき、利用者（被害者）に実行ボタンを押させる（=クリックジャック）手法です。クリックジャッキングに関しては従来詳しい解説がありませんでしたが、この3月26日にIPAから「クリックジャッキング」に関するレポートが公開されました。 このレポートから、クリックジャッキングのイメージを示す図4を引用します。 サイトAが攻撃対象のサイト、悪意のあるページは罠にな
ダウンロードページ Download IPAフォントダウンロード 003.01/Download IPA Fonts ver.003.01 4書体パック/4 fonts package IPAfont00301.zip (9.77MB) IPA明朝/IPA Mincho ipam00301.zip (2.77MB) IPA P明朝/IPA P Mincho ipamp00301.zip (2.77MB) IPAゴシック/IPA Gothic(Sans serif) ipag00301.zip (2.12MB) IPA Pゴシック/IPA P Gothic(Sans serif) ipagp00301.zip (2.12MB) アンケートにご協力ください/Please complete the questionnaire JIS X 0213:2004は、JISの古い規格である
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）に設置したRuby標準化検討ワーキンググループ（委員長：中田 育男 筑波大学名誉教授）にて原案作成を進めてきたプログラム言語Rubyの技術規格書が、JIS規格、JIS X 3017として、2011年3月22日に制定されました。 JIS規格化されたことにより、Rubyの相互運用性(*1)が向上し、Rubyを用いてより生産性の高いプログラム開発・システム開発が可能になります。 概要 Rubyは1993年に日本で発案され、開発が開始された、日本発のプログラム言語です。豊富な機能と簡便さとを併せ持ち、高機能なアプリケーションを簡潔に記述できる等の特長から、セールスフォース・ドットコムや楽天など、国内外に有名な数多くの会社のアプリケーション開発やシステムの開発に用いられています。また、島根県や福岡県などは、Rubyを核とした地域ソフトウェア産
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