昨日とか「うなぎを食べたことについて肯定的に言及するのはどうかと思う」みたいな、すでに鰻単純所持罪か何かでもできてんのかという発言を見かけてちょっと怖かった。絶滅危惧種として保護のための仕事すべきは国であってさ。相互監視・告発のネタとかにはされたくないよね。
科学・文化 平均気温が2℃上昇すると、何が起きるのか？ IPCCは第四次評価報告書で、今世紀中に少なくとも2℃の気温上昇が起きると予測している。 また二酸化炭素濃度が現在の倍になった場合、平均気温の上昇幅は2.0〜4.5℃と見積もり、1.5℃以下の可能性は低いとしている。 温暖化は実際に起き、これからも続くと考えられるが、アゴラでは、二酸化炭素排出を抑制するのではなく、植林や珊瑚礁の育成といった方法で乗り切ろうという意見があるようだ。 こういった荒唐無稽な意見が出てくる背景には、2℃という気温の上昇が、我々の生活に与える影響についての無理解があるように思われる。 ここでは2℃という気温変化は、我々の生活に、通常考えられるより、遥かに大きな影響を与える可能性を指摘したい。 温暖化の影響の一般的な理解 気温が2℃上昇した場合の影響は： (1) 生態系の両極へ、または高標高地への移
パソコンやタブレットなどの「ディスプレイ」よりも、「本」などの「紙媒体」では脳の理解度が違うという話は聞いた事はあるが、実際はどうなのだろうか。 トッパンフォームズはこのほど、ダイレクトマーケティングのニューロ・テクニカとともにダイレクトメール（DM）に関する脳科学実験を実施し、「ディスプレイ」よりも「紙媒体」の方が情報を理解させるのに優れていることを科学的に確認した。 実験は国際医療福祉大学の中川雅文教授（医学博士）の監修のもと、人がある特定の活動をするときに脳のどの部位が関わっているのかを調べることができる近赤外光イメージング装置を使って、DMに接したときの脳の反応を測定した。その結果、同じ情報であっても反射光として脳にインプットされる「紙媒体」と透過光の「ディスプレイ」では脳は全く違う反応を示し、特に脳内の情報を理解しようとする前頭前皮質の反応は紙媒体の方が強く、ディスプレイよりも紙
日本やアジア地域のプロ野球と違い、メジャーリーグのゲームには引き分けがない。同じ野球で、どうしてこのような差異が生じたのか。それぞれの野球文化とそれが根付いた背景を探る。 メジャーリーガーは引き分けがある日本プロ野球に驚いた 随分昔の話である。いわゆる「外国人助っ人」の、メジャー出身プレーヤーが来日し、日本プロ野球でプレーして驚いたことがある。もちろん、アメリカと日本での野球文化の差は山ほどあったろう。しかしその中でも特に彼が驚いたのは、日本プロ野球における「引き分け」の存在である。「引き分けってなんだ？ ベースボールはどっちかが勝つまでプレーするものじゃないのか？」というのが彼の素朴な違和感であった。 この手の話は、今でもアメリカでプレーする、メジャーやメジャー傘下のプレーヤーにとっては普通に語られることだ。「日本の野球には引き分けがあるんだろ？」と、彼らはまるで引き分けの存在が東洋の神
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２１日投開票の参院選の各党比例代表得票を衆院選の１１比例代表ブロック（定数１８０）で試算すると、日本共産党の５１５万４０５５票は、１０ブロックで計１７議席を獲得できる比例得票に匹敵します。昨年の衆院選で日本共産党は、東北、北関東、東京、南関東、東海、九州・沖縄の各ブロックで１議席、近畿ブロックで２議席の計８議席でしたが、この力関係を大きく変えうるものです。 試算は、衆院比例ブロック単位で各党の参院比例得票をドント方式で計算し、獲得議席を割り出しました。 それによると日本共産党は、北海道、東北、北陸信越、中国、九州・沖縄の各ブロックで１議席、北関東、南関東、東海の各ブロックで２議席、東京、近畿の両ブロックで３議席が獲得できることになります。 四国ブロックでは、今回の参院比例票にあと１万５０１９票上乗せすれば、１議席を獲得できる計算です。 ドント方式 比例代表選挙で各党の得票数に応じて議席数を
女性歌手グループＳＰＥＥＤのメンバー上原多香子さんが、週刊文春の記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の文芸春秋などに３千万円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求めた訴訟で、東京地裁（畠山稔裁判長）は２４日、１１０万円の支払いを同社側に命じた。 問題とされたのは、２０１１年９月１５日号の「島田紳助 事件の闇」と題する記事。「暴力団排除条例に狙われる『黒い芸能人』」との見出しのわきに、上原さんの名前と顔写真を掲載した。 こうした見出しなどについて、判決は「記事では上原さんが暴力団と関係があると指摘をしていないのに、見出しはあたかも関係があるという印象を与えている」と認定。「意見や論評の域を超えている」として、賠償責任を認めた。 同社は「控訴も含め対応を検討したい」とのコメントを出した。 最新トップニュース
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