印刷する クチコミ・検索行動とマスメディアの役割 新聞接触の有無によるクチコミへの影響を検証早稲田大学商学部 助手 石井裕明氏 2010/09/16 マスメディアへの接触はクチコミ形成にどのような影響を与えるのだろうか？朝日新聞の夕刊を題材に、新聞への接触とクチコミのテーマ選択の関係や新聞への接触によるクチコミ内容の違いをウェブ調査で検証した。分析結果について、早稲田大学商学部助手の石井裕明氏に聞いた。 ステップ２のウェブ調査では、より多くの消費者を対象に、新聞への接触が、クチコミのテーマの選択やクチコミ内容にどう影響しているのかを検討しました。 調査は、朝日新聞の夕刊を題材に行いました。具体的には、「映画館に行こう！」広告特集など映画情報が多く掲載されている2009年12月18日付の紙面です。この日の夕刊に接触した人（n=1,312）と接触しなかった人（n=1,905）を対象に、クチコミ
最近はそこそこ若い人も順次辞めていっているらしく、取材依頼とか受けると昔みたいに「電話の声は張りがあるけど本人はお爺ちゃん」ということが減った。 ただ、やっぱり大きい組織から外れたことは戸惑いの対象であることは昔も今も変わらないらしい。 １．名刺を出すとき、必ず「何の肩書きもありませんが」など、肩書きについて前置きする 数年前は新聞社で何とか局長とか何とか委員とかだったのが、いまは単に「ジャーナリスト」とかだけ刷っているのが寂しいと思うのか、聞いてる側からすると違和感が。それが誇りの一部だったのは、男として認めるけれども。 稀に、初対面なのにいきなり雑談から入って己の武勇伝を語り始める人がいるが、だいたい後で調べると政治部だった人。 ２．取材なのに「私の経験では」と自分から語りだす たまに、「いや、そこはお前が話すべきタイミングじゃないだろう」と感じる喋り方をするとだいたい地方紙も含めた新
さとなおさんが講演する「コミュニケーションの未来予想図」で司会を務めますで紹介した、情報通信学会の第27回学会大会の間メディア社会研究会が6月27日、早稲田大学国際会議場で開かれました。学習院大学の遠藤薫教授と東京大学の木村忠正准教授がコメンテータ、私は司会を担当しました。さとなおさんの話は変化を押さえつつ、その本質を考えさせてくれるものでした。 さとなおさんは、会場からの質問に答えて「新聞を立て直すのに一番大事なのは、ライターやコンテンツメーカーにお金をたくさん使うこと。それにより競争が生まれる。お金をもらえるならブロガーも流れ込むはず。面白いと読者は新聞に帰ってくると思う。メディアの価値ではなく、コンテンツが大事。テレビが出てきたときに映画は落ち込むと思ったが、テレビが出来ないことをやって生き残った。1800円払って2時間見に行くというのはすごいこと。ハリウッドは、それを支えるスターシ
時代のムードを表現したストーリーに、クリエイティブの現場から得られるリアルな情報、ライフスタイルに役立つインスピレーションまで。厳選した情報を発信するWEBマガジン。
著者プロフィール：中村修治（なかむら・しゅうじ） 有限会社ペーパーカンパニー、株式会社キナックスホールディングスの代表取締役社長。昭和30年代後半、近江商人発祥の地で産まれる。立命館大学経済学部を卒業後、大手プロダクションへ入社。1994年に、企画会社ペーパーカンパニーを設立する。その後、年間150本近い企画書を夜な夜な書く生活を続けるうちに覚醒。たくさんの広告代理店やたくさんの企業の皆様と酔狂な関係を築き、皆様のお陰を持ちまして、現在に至る。そんな「全身企画屋」である。 「新聞はこれからも必要だと思う人は90％」という結果が、第61回新聞週間を前に行った全国世論調査（面接方式）でわかった。このニュースが報じられたのは、2008年の10月のことだ。確かに報道された。しかしそのニュースは読売オンラインで、現在、なかったものにされている。 意図的なのかどうかの真意は分からないが、削除されたニュ
アメリカでは、日本以上に「新聞崩壊」が進んでいるが、 ネットのニュースメディアはどのようなものになるのか。 一足早く予測してみよう。 ●「すべてはいったん灰に帰する」 前回まで新聞の危機的状況についてあれこれ書いてきたが、結局のところ新聞は、これからどうなっていくのだろうか。 アメリカの新聞サイトでは、「新聞はどうなる？」とか「有料化すべきか」などの議論が飛び交っているが、ロサンジェルスタイムズは、二人のジャーナリストに意見を戦わさせている。 有料化について、「発行元はネットでも課金する必要があるし、消費者は支払うべきだ」と一人が言うのに対し、もう一人は、「『べきだ』という理屈で組み立てられたビジネスでうまく行った試しがあるのか」などと反論している。後者のジャーナリストは、新聞がなくなり、しばらくは地元のニュースが伝えられなくなる地域も出てくるだろうが、「われわれはニュースを集め共有できる
これまで社会に大きな影響を与えてきた報道機関、新聞の経営が、構造的に苦境に陥っていると囁かれて久しい。21世紀に新聞が生き残るためにすべきことは…あれを買うこと? クオリティ・ペーパーのたそがれ ニューヨーク・タイムズ(NYT)は、厳密に言えばその名の通りアメリカ・ニューヨーク州の一地方紙に過ぎないにも関わらず、アメリカのみならず日本を含む世界中に多くの読者を抱える著名な一流紙、いわゆるクオリティ・ペーパーである。民主党寄りのリベラルなスタンスで知られるこの新聞は、現在のアメリカ大統領が民主党のオバマ氏であることもあって、アメリカの政治、ひいては世界経済にも大きな影響力を持つ。 そのニューヨーク・タイムズでさえも、全世界的な紙媒体の退潮とは無縁ではなかった。The Business Insiderのヘンリー・ブロジェット氏の分析によれば、ニューヨーク・タイムズの財務状況は危機的な水準にある
ヤフーバリューインサイトは2009年3月17日、情報メディアの利用度や信用度に関する調査結果を発表した。それによると、1年前の調査時点と比べて各メディアに対する「利用度」「信用度」「将来の利用意向」が大きく変化していることが明らかになった。例えば今回独立項目として新たに設定されたWikipediaが信用度の点では「新聞」「ラジオ」に次ぐポジションを確保するなど、大きな時代の流れを予見(実感)させる内容となっている([発表リリース])。 今調査は2008年12月18日から19日にかけてインターネット経由で15歳から59歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は1000件。男女比は1対1で年齢階層比は10歳刻みで均等割付(10代は15-19歳)。なお類似調査は2005年以降毎年、ほぼ同じ時期に行われている。 今調査の目玉は、主要メディアを「利用」「信用」でXY軸に、各円の大きさを「今後の利用
財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、調査母体において主要メディアに掲載されている「広告」が役立っているか否かをたずねたところ、全体では「テレビの広告が役立つ」と回答した人がもっとも多く8割を超えていた。ついで新聞が5割近くを示しているが、年齢によって大きな差異が見られることも明らかになった。若年層ではインターネットの広告の方が、新聞よりも役立つと回答している人が多い(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2008年12月に住民基本台帳からの層化二段無作為抽出法によって選ばれた18歳以上の男女個人3000人に対して専門調査員による訪問留置法で行われたもので、有効回答数は1906人。男女比は47.7対52.3で、男女比は30代以上が10歳ごとにほぼ均等割当、18-19歳と20代はやや少なめとなっている。(18-19歳が44
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