1ヶ月以上もゆっくり楽しみながら百田尚樹さんの日本国紀を読んだ。最初500ページ余の分厚い本を見た時、読み終わるまでが大変だなぁと。ところが読み始めると興味深い日本の歴史が平易な文章で書かれていて興味が尽きない。昔習った日本史を懐かしく思い出しながら。百田さん最高の傑作だと思う。
もしこのままトランプ大統領が敗北を認めれば、彼は臆病者で愚か者だったということになる。
百田尚樹氏「トランプが負けたら小説家引退」宣言も「負けが確定したわけではない」 拡大 作家の百田尚樹氏が8日未明、ツイッターに新規投稿。米連邦議会が現地7日に民主党のバイデン次期大統領の当選を正式認定する中、「トランプが負けたら、宣言通り小説家は引退する」とつづった。一方で「トランプの負けが確定したわけではない」とも訴えた。 百田氏は「トランプが勝つと予言したが、外れるかもしれん。まさか、こんな事態になるとは予想もしていなかった」と切り出し、「トランプが負けたら、宣言通り小説家は引退する」と改めて宣言した。 2月23日の誕生日で65歳になる百田氏は「どうせ来月は前期高齢者や。あとは小説以外で金を稼いで、のんびり生きていく」とつぶやく一方、「しかし絶望的とはいえ、トランプの負けが確定したわけではない」と望みを託した。 トランプ米大統領は現地7日、ツイッターに動画を投稿し「新政権が20日に発足
保守論客の中で、「今回の選挙は明らかな不正が行われた。これを糺して、トランプが勝たなければならない」と言った人のリストがほしい。 私はその人を信頼したい。
保守論客の中には、官邸から仕事をもらったり、選挙のたびに応援演説に行き少なくない謝礼をもらったりしている人がいる。 まあ、それは許そう。 しかし、そういう恩義で今回の官邸の対応を擁護しているとしたら、最低だと思う。
靖国神社箇所すらコピペ無断転載・改変箇所が毎日のように報じられている百田尚樹『日本国紀』。昨日、事務課リー氏によって、「靖国神社」の箇所で引用されるブルーノ・ビッテル神父の言葉がWikipediaと酷似していることが報告されました。 今夜も日本国紀研究。P417の靖国神社存続に貢献した神父の発言のソースは木村正義「靖国神社とブルーノ・ビッター神父」社報『靖国』昭和五十六年七月号所収だと思われます。社報の現物は未検証。さすが百田先生!靖国神社の社報からパクった文を本に載せて、その本を靖国神社へ奉納しちゃったかも!? pic.twitter.com/myiNPitMdj — 事務課リー (@zimkalee) December 6, 2018 この発言を受け、当ブログがこの箇所を検証したところ、実は朝日新聞社系列の出版社から刊行された、朝日ソノラマ編集部(編集)『マッカーサーの涙:ブルノー・ビ
昨日、百田尚樹『日本国紀』において「改版」の事実が明示されていないにも関わらず、その内容に重大な修正が加えらえていたことが明らかになりました(関連記事)。これは書籍の信頼を損なわしめるのみならず、読者をも裏切る行為です。しかしこれを過小視する向きもあるため、本記事ではこの問題を扱っていきたいと思います。 通常、書籍の裏書きには「第~版」「第~刷」といった表記があります。ウィキペディアの説明を拝借すれば「同じ版のなかで、印刷時期が異なるものを刷と呼」びます。同一の「版」であれば「刷」が異なっても内容は同一であり、「版」が更新(つまり改版)されると誤植などの修正を含めて内容に微調整が加わる場合が多いです。言い方を変えれば「版」が異なると印刷内容も異なるという意味です。 このルールは法律などとして明文化されているわけではありません。しかしほとんどの出版社・出版物がこのルールに従っています。そして
財務省が文書の書き換えを認めたというニュースが出た途端、「百田、お前が切腹しろ!」というリプライが殺到した。 なんで、私が切腹せなならんの? https://t.co/6TMP4uUfx2
【財務省「原本」写しと議員開示文書は同じ】 えらいことになったなあ。 「書き換えがあった」と書いた朝日新聞の記者、切腹するのかなあ…。 https://t.co/LP1z0PFoBt
沖縄県マスコミ労働組合協議会(沖田有吾議長)などは21日、百田尚樹氏が名護市で講演した内容に抗議し、撤回を求める声明を発表した。本紙記者を名指しして「娘さんは慰み者になります」などと発言したことを「侮蔑的な言葉で記者と家族の人権を著しく侵害した」「報道活動への露骨な脅しであり圧力」と批判した。 百田氏が基地建設反対運動に中国人や韓国人が参加しているとし、それが「怖い」と述べたことを「ゆがんだ民族観がにじんでおり差別的だ」と非難。参加者への日当、中国の工作員の介在への言及は「事実でない陰謀論」と指摘した。 また、「沖縄マスコミを敵視する百田氏の発言は、いつ他社に矛先が向いてもおかしくない。人権侵害や事実無根の言説に反論することは県内マスコミ共通の使命」と表明した。声明は新聞労連沖縄地連、民放労連沖縄地連、沖縄マスコミOB9条の会、沖縄のマスコミを支える会との連名。
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