ムーアの法則が成立しなくなると、遅いソフトウェアは遅いままだ。ソフトウェア技術者はなにをすべきか～ポスト・ムーア法則時代のコンピューティング（後編）。QCon Tokyo 2016 10月24日に都内で開催されたイベント「QCon Tokyo 2016」で、国立情報学研究所 アーキテクチャ科学研究系 教授 佐藤一郎氏による基調講演「ポスト・ムーア法則時代のコンピューティング」は、IT業界だけでなく社会的にも影響をもたらすと考えられるムーアの法則の限界とその先について、多くの示唆を与えるものとなりました。 （本記事は「いま起きているムーアの法則の限界は、微細化よりも電力と経済性の限界～ポスト・ムーア法則時代のコンピューティング（前編）。QCon Tokyo 2016」の続きです） ブロックチェーンもムーアの法則の限界に影響を受ける さて、この講演は実は主催者から「コンピュータサイエンスが生み
この連載は カップめんを待つ間に、電車の待ち時間に、歯磨きしている間に“いまさら聞けない”ITトレンドが分かっちゃう！ 今さら聞けないITの最新トレンドやビジネス戦略を、体系的に整理して分かりやすく解説する連載です。「この用語、案外、分かっているようで分かっていないかも」「IT用語を現場の社員にもっと分かりやすく説明できるようになりたい」――。情シスの皆さんのこんな課題を解決します。 「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に」――。 野村総研が2015年末、今から15年後の「2030年の日本に備える」をテーマにこのようなリポートを発表しました。2013年にイギリスで同様の論文を発表した英オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授らとの共同研究で、日本でも同様の結果となったことが示されました。 「この研究結果において、芸術、歴史学・考古学、哲学・神学など、抽象的な
「若手の優秀なエンジニアが、この一年で3人辞めてしまいました。来月もまた一人やめる予定です。いったい、どこに問題があるのでしょうか。」 あるSIerの経営者からこんな話を聞いた。僭越ながら、私は次のように答えた。 「楽しくないからじゃないですか？」 今、この会社も例に漏れず人が足りない。しかし、将来への不安は払拭できないという。しかし、新しい技術にもっと挑戦すべきだと申し上げても、そんなことをすれば、工数が減るので無理だとのことだった。 また、若いエンジニアが新しいことをやりたいといっても、品質が保証できないからだめだとチャンスを与えない。そして、そういう志のある若いエンジニアも若い=安い労働力として、既存システムの保守対応の仕事に投入されている。 新しいことに関わることは、楽しいことだ。それができる会社でなければ、良い人材も育たないし、魅力ある商品やサービスは生まれない。 SIerにとっ
2000年前後、クラウドという言葉が立ち上がった時、クラウドビジネスを立ち上げた企業の多くは失敗しました。 （例：opsware 彼らはその後システム運用ツール提供で生き残ることができました）。 クラウドという言葉はそれ以降あまり聞くことはなくなりました。2006年GoogleのErick Schmidtがクラウドという言葉を再登場させ、AmazonがAWSを提供開始します。それ移行クラウドは爆発的に普及し、ITの戦場は全てクラウドに移行しつつあります。 （IBMですら、半導体部門を売却しクラウドに移行できるかに社運をかけています link） 自社運用やDC運用をしている企業もまだ多く存在しますが、パブリック・クラウドを利用している企業の競争力は増すため、今後10年ぐらいを考えるとパプリッククラウドの影響力はさらに増していくと考えられます。 IoTという言葉も1999年から存在します。私自
中国から“ものづくり”を取り戻せ。こんなスローガンが聞かれるのは、かつてのものづくり大国・日本だけではない。リーバイスのようなアメリカン・スピリッツを象徴する企業までもが製造拠点の全てを海外に移し、失業率が高止まりするアメリカでも“製造業保護活動家”たちが製造業の復権を強く訴えているようだ。しかし、カリフォルニア大学バークレー校教授で経済学者の著者エンリコ・モレッティは、彼らの主張は多くの誤りに基づいていると指摘する。 そもそも、アメリカの製造業は長年のあいだ拡大を続けており、2009年時点の生産高は中国とほぼ同じである（日本の約2倍）。1970年代からの生産高増加と反比例して製造業関連従事者が減少したのは、生産性が飛躍的に向上したから。ジェネラル・モーターズ従業員１人当たり年間生産台数は、1950年代に約7台だったものが、現在では約28台にまで増えているという。この生産性の向上は、エンジ
米国では先日、リーマンブラザース破綻前に同社の株を空売りした有名ヘッドファンジマネジャーが「15年ぶりに第2のITバブルが生じている……バブル株の空売りを始める」とクライアントに告げ、物議をかもしている。同氏に限らず、米国では2013年後半から「ITバブル2.0」を警告する声が聞かれるようになった。 NASDAQ総合指数は金融危機後、2009年3月に底を打った後、2800ポイント近く上昇し、2013年11月には4000に達した。これはITバブル（英語ではdotcom bubble）天井の1999年以来のことである。 2013年には、インターネット・ソーシャルメディア企業26社がIPOを行ったが、これも89社だった2000年に次ぐ数である。インターネット企業IPO資金調達総額では、2012年に183億ドルに達し、1999年の159億ドルを抜いている。 そして、Twitterのように、誕生して
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