どうやら宮崎の方では「口蹄疫」なる家畜の病気が流行っているらしい。 私は宮崎にはあまり友人知人はいないし、ましてや宮崎の畜産関係者にそんなものはいない。となると、あらゆる情報は「メディア」を通してということになる。 ところが、この「事件」について、あらゆる「メディア」が信用出来なくなっている。 「口蹄疫」についてのニュースは… とゆーかニュースはいくつかのチャネルが存在する。このチャネルを「メディア」と呼ぶ。たとえば、 当事者の声 当事者からの伝聞(クチコミ) メディアの報道 行政機関等の公式発表 二次情報。。。 このうち、多くの場合は当事者に直接のコンタクトがないことが多いので、「それ以外」から情報を得ることになる。つまりは基本的に「伝聞情報」だ。 「伝聞情報」の精度はあまり高くない。なぜなら、 人は伝えたいことのみを伝える からだ。当然、それをわかっている人は、複数のチャネルを持つ。こ
米ＡＢＣ、映像操作認める＝トヨタの電子装置欠陥報道で 米ＡＢＣ、映像操作認める＝トヨタの電子装置欠陥報道で 【ニューヨーク時事】米ＡＢＣテレビは１２日までに、２月２２日に放映したトヨタ車の急加速原因が電子制御装置の欠陥であることを立証したとするギルバート南イリノイ大学教授の実験報道について、映像を操作したものであることを認めた。米メディアがＡＢＣ広報担当者の話として伝えた。 トヨタ自動車は今月８日、ＡＢＣが電子回路を人為的にショートさせるなどした同教授の実験を一方的に脚色して伝え、トヨタ車の電子制御装置の安全性に疑問を投げ掛ける番組を放送したとして、非難する声明を発表していた。（2010/03/13-01:52）
バンクーバー五輪のフィギュアスケート女子を目前に控え、浅田真央選手にはインタビューがひっきりなしだ。本来ならば練習や環境づくりに集中したいところだろうそんな彼女へ韓国メディアから信じられない質問が出されたのだ。テレビ「ミヤネ屋」の中で報じられたものだが、その内容には驚きを隠せなかった。 2月22日に放送された同番組内で浅田真央への韓国メディアからのインタビュー場面が流された。そこでの、韓国記者から浅田真央への質問は耳を疑うものだった。 「4回転ジャンプと、トリプルアクセルは見せる予定ですか？」と聞いてきたのである。韓国といえば、浅田真央の最大のライバルとされるキム・ヨナの国である。ライバルに手の内を明かせというのだから、信じられない。ところが、驚いたのは浅田真央の答えだった。 彼女は質問の意味を確認するために一瞬、イヤホンを外して間を置いたが「4回転は練習もしていないし、やる予定はあ
本日の首相官邸における記者会見で民主党による重大な「公約破り」が早くも始まりました。ネットの各所で反発の動きが拡がっています。 いま一層の盛り上がりを期待して、重要だと思うネット記事の幾つかをリンクしておきます。マスコミに媚び諂い、ネットを敵に回すことが何を意味するのか、鳩山首相の周辺は判っていないようです。 背景についての突っ込んだ情報は(3)と(4)と(5)をご覧ください。いま民主党内部やその周辺（とりわけ腐れマスコミ）で何が起っているのか、よく分かるだろうと思います。これを放置してはなりません。 すでに誰が動いたのか分かりつつありますが、岡田克也氏のいうように次期総選挙は既に始まっている以上、今回の動きの背後にいる人々が確定したならば直ちに徹底的な落選運動を開始しましょう。 民主党の首脳陣は、廃れつつあるものと、勃興しつつあるものを、見間違えてはなりません。そのことを、自民党の壊滅か
【ニューヨーク＝松尾理也】米メディア大手ニューズ・コーポレーションを率いるルパート・マードック最高経営責任者（ＣＥＯ）は５日、傘下にもつ新聞のウェブサイトを１年以内にすべて有料化する方針を明らかにした。世界的な景気後退を受け、同日発表された決算でニューズ社が赤字に転落したことが背景にある。新聞業界は経営状況の悪化に苦しんでおり、世界的なメディア王として君臨するマードック氏の判断と今後の行方が注目される。 ニューズ社の２００９年６月期決算は、３３億７８００万ドル（約３２００億円）の赤字。前年同期は５３億８７００万ドル（約５１２５億円）の黒字だった。 赤字転落の原因は新聞事業だけではなく、地方テレビやインターネット関連事業も大幅に収益を減らした。だが、マードック氏は決算発表後の電話会見で「質の高いジャーナリズムは高くつく。内容を無料で提供することは、資産を切り売りしているのと同じことだ」と
前首相の突然の辞任によって、事実上ストップしていた国会が再始動した。新首相の所信表明に続いて、与野党幹部による代表質問、そして今週からは、参議院予算委員会の論戦が始まっている。 参議院では過半数を制した野党が勢いを増す中、飄々とかわす福田康夫首相の姿が、ある意味で新鮮に映る。「小泉＝安倍」時代の徹底抗戦の与野党論戦に慣れた7年間からすれば、それも当然かもしれない。そうした意味で国会は正常化したともいえる。 だが、衆参の予算委員会で激論を交わすこの国の政治家たちの姿を見ていて、筆者は言いようのない不安に捉われた。すっかり存在感の失せた前任者、安倍晋三前首相が最後に投げかけた国家上の危機管理というテーマのことである。 先週の衆院予算委員会、〈安倍康夫内閣〉と漫談師さながらの言葉遣いで、自民党政権への質問攻撃を繰り出した田中真紀子元外相だが、その彼女ですら、その重要なテーマに触れることはなかった
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