オーディオを楽しむ方々のあいだには、そうでない方からすると奇妙に映る「常識」がある。たとえば「電源ケーブルを替えると音質が良くなる」という主張だ。オーディオに精通した人間にとって、これはごくごく当たり前の話である。 筆者はPHILE WEBの編集に長く携わってきたが、そこでは電源ケーブルの交換や取り回しをはじめ、電源回りの改善、ホスピタルグレードのコンセント導入、果ては自宅に電柱を立てて電源をクリーンにするという話題までが、当たり前のように語られてきた。 こういった事柄は、オーディオファンでない方々からするとオカルトめいて感じられるかもしれない。だが、この分野で長年活動してきた編集者にとって、これらは「電源で音が変わるのは当然だよね」と、さらっと流してしまう程度の話題に過ぎない。 月額なんと200ドル！めちゃめちゃ賢いChatGPT 最強版にオーディオのことを尋ねたら ところで近年、対話型

12月16日に公開された新SNS「mixi2」（iOS／Android）が、各アプリストアでランキング1位を獲得するなど人気だ。 「楽しい、優しい、ほっこりとした場」を目指したというSNS。MIXI社によると、2年前から構想し、じっくり開発しながら公開のタイミングを待っていたという。背景には、昨今のXをめぐる諸問題があったようだ。 App Store無料1位、Google Playアプリ1位 mixi2は招待制のテキストSNS。短文を投稿したり、投稿にリアクションを付けたり、コミュニティで交流できる。04年公開の国産SNS「mixi」を開発したMIXI社が提供しているが、mixiとの互換性はない。 12月20日時点で、App Storeの無料アプリランキング1位、Google Playでもアプリランキング1位だ。ユーザー数は非公開だが、Google Playのダウンロード数は「10万以上」

読売新聞グループ本社の代表取締役主筆で、政界やプロスポーツ界にも影響を与えた渡辺恒雄さんが19日未明、都内の病院で亡くなりました。98歳でした。 目次 渡辺恒雄さんとプロ野球 《球界からは》 渡辺さんは大正15年に東京で生まれ、昭和25年に読売新聞社に入社し、政治部の記者として自民党の大野伴睦初代副総裁や中曽根康弘元総理大臣などの取材を長く担当し、政治部長や論説委員長も務めました。 平成3年に社長に就任し、その後、読売新聞社が持ち株会社制に移行したのに伴いグループ本社の社長となり、平成16年からは12年余りにわたって会長を務めました。平成11年から4年間は日本新聞協会の会長にも就いています。 スポーツの分野でも影響力を持ち、平成8年にはプロ野球・巨人のオーナーに就任し、平成13年から2年間、大相撲の横綱審議委員会の委員長を務めました。 平成20年には旭日大綬章を受章しています。 読売新聞に

物言う相場師こと山田亨さん、「海帆を自己資金で大量に買い付けている」と煽ったDMM.com証券に事実無根と否定された上で「詐欺的な投資勧誘に注意」と侮辱される

JR東日本は交通系ICサービス「モバイルSuica（スイカ）」の位置情報を活用し、自動改札機で精算しなくても鉄道に乗れるようにする。同サービスで個人間送金を可能にするなど決済機能も拡充する。3000万を超える利用者の移動に加え、消費行動を支える生活インフラに育てる。スマートフォンの位置情報を基に鉄道移動の経路を把握し、出発駅から到着駅までの運賃を徴収することで乗車券の確認が要らない「改札フリー

日本では、ほとんど報じられてないかもしれませんが、あのHuawei（ファーウェイ）の車製造が本格化してきたと中国ネットでは話題になっています。通信事業やスマートフォンがメインのHuaweiが自動車メーカーを目指すのか!?と驚きますが、実際にはここ数年、自動運転などで存在感が増してきていました。 ↑このnoteで解説したように、自動運転といえばBaiduが有名で、今では北京でも無人タクシーがバンバン走っているわけですが、Huaweiの運転アシスト（ほぼ自動運転）も優秀すぎて、使っている人がどんどん増えています。 ■Huaweiの車製造に関わる事例が次々と現れる。その特徴そんななか、11月26日に行われたHuaweiのカンファレンスで、Huaweiと江淮汽車が共同開発した高級車「尊界s800」が発表されました。お値段は100万元（約2000万円）程度と言われています。 尊界s800、Huawe

確かに、円安が進行している現状では、ドル建てで報酬を受け取ることで、日本円に換算すると、感覚的には日本円の1.5倍近い報酬を得られることになる。さらに、日本国内では実質賃金が伸び悩んでおり、働くことへの対価が上がっていない。その上、高齢化と人口減が進行していることもあり、国全体として国民や企業の懐にあるお金が増えていくとは言い難い状況である。経済成長率も海外と比べてさほど高いとは言えない。 こうした中で、外国人相手に米ドル建ての仕事を請け負うというのは、一理ある選択だ。アップワークを見ていると、発注者によって価格設定は様々であるが、一般的には日本のクラウドソーシングサービスであるクラウドワークスやランサーズと比べて、同じような仕事でも単価が高めに設定されているものが多いように感じる。 https://www.upwork.com/ また、発注者の所在国や発注者によって違いはあるものの、一般

韓国のキム・ヨンヒョン（金龍顕）国防相は「非常戒厳」に関連してコメントを発表し「国民に混乱を与え、心配をかけたことに、国防相として責任を痛感し、申し訳なく思う。すべての事態の責任をとって、大統領に辞意を表明した」と明らかにしました。 また「非常戒厳に関連して任務を遂行したすべての将兵は、私の指示に従ったものであり、すべての責任は私にある」としています。 韓国のユン大統領は、3日夜、緊急の談話を発表し来年の予算案に合意しない野党側の対応などを理由に「非常戒厳」を宣言し、戒厳司令部が国会や地方議会での一切の政治活動を禁じることやすべてのメディアが統制を受けるなどとする「布告令」を発表しました。 韓国の国会は、4日未明に本会議を開き、非常戒厳の解除を要求する決議案を全会一致で可決すると、午前5時ごろ閣議が開かれて、非常戒厳は解除されました。 こうした中、韓国大統領府は首席秘書官などの高官らが一斉

はじめまして、MaaSスタートアップPathfinderの小野崎です。 この度、日経COMEMOに投稿させて頂ける事になり、これから月数本は投稿して参ります。 テーマとしては、MaaS、モビリティサービス、自動運転、交通、旅行など、移動にまつわる様々な社会課題について触れていきます。今後にご期待ください。 さて今、「地方の移動課題」が世の中を賑わしており、ライドシェアなどはスタートアップの炎上含めよく話題に上りますね。 私はPathfinderというモビリティサービスのスタートアップを創業し、地方へもエリアを拡大しているため、この「地方の移動課題」について社内とも提携会社とも日々話しています。 本稿では、様々な地方の移動課題の中で、ライドシェアがどんな位置づけになり得るのか、考えてみます。 Q：「地方の移動課題の解決にライドシェアはどこまで有効か？」A：「ある一定の規模を下回った地方では、

小売りや外食、賃上げ前倒し　ビックカメラは12月から - 日本経済新聞 日本の実質賃金の上昇が海外に比べて大幅に遅れています。 そこで、日・米・ユーロ圏の一人当たり実質賃金の変動率を労働分配率、労働生産性、交易条件、労働時間に分解すると、一般的に実質賃金低迷の主因と言われている労働生産性は米国ほどではないものの、ユーロ圏よりは高くなっています。 対して、労働分配率の要因については、米国と日本が同程度の押し下げ要因になっている一方で、ユーロ圏については押し上げ要因となっています。そして交易条件に至っては、食料やエネルギーの国内供給力が高い米国がプラスに作用している一方で、ユーロ圏は小幅マイナスとなっています。こうした中、一次産品の国内自給率が低い日本に至っては交易条件が大幅な実質賃金の押し下げ要因となってきた中で、労働時間が最大の一人当たり実質賃金押し下げ要因となっています。 良いインフレを

ビバ！　デモクラシー！ 兵庫県知事選、結果はどうあれ投票率の高さを鑑みれば民主主義が終わったどころか、真の民主主義が高らかに産声を上げたと言っていいだろう。あらかじめ地盤・看板・カバンを備えた既得権益者が勝つ時代は終わった。これからはblog、SNS、動画配信をフル活用した者が勝つ、選挙2.0の幕開けだ。— 犬紳士 (@gentledog) 2024年11月18日 民主主義が三度の飯より好きな人には、ともあれ好ましい選挙だったのではないだろうか。高い投票率。若い世代の意思表示。多くの識者が予想していなかった選挙結果。これらは、普段は投票に行かず選挙活動に関心を持たなかった人たちまで、民主主義が届いていることを示しているからだ。 先日の兵庫都知事選に限らず、昨今、識者やマスメディアが予想していなかった結果となる選挙が相次いでいる。そうした選挙で勝つのは“良識派”を嘆かせる候補だ。選挙活動の公

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米カリフォルニア大学サンディエゴ校に所属する研究者らが発表した論文「Second law of thermodynamics: Spontaneous cold-to-hot heat transfer in a nonchaotic medium」は、「熱は高温から低温へ流れる」という物理学の基本原理が、特殊な条件下では異なる振る舞いを示すことを明らかにした研究報告である。 熱力学第二法則によれば、熱は常に高温の場所から低温の場所へと自然に流れる。長年にわたって物理学の基本法則として確立されてきた熱力学第二法則について、特殊条件下での新たな現象が見つ

Published 2024/10/30 22:18 (JST) Updated 2024/10/31 22:50 (JST) 国民民主党が主張する「年収の壁」の103万円から178万円への引き上げのため、仮に所得税と住民税の基礎控除を現行より75万円引き上げた場合、国と地方の合計で年約7兆6千億円の税収減になる見通しであることが30日、政府の試算で分かった。納税者にとっては減税となり、税金が高い高所得者ほど効果が大きいとの試算も判明。納税者の手取りが増える恩恵の一方、公平感や税収減を補う財源などを巡り議論を呼びそうだ。 現行制度では、年収が基礎控除（48万円）と給与所得控除（55万円）の合計である103万円を超えると所得税が発生する。この金額は「年収の壁」と呼ばれ、パート従業員などが手取りの減少を意識して働く時間を抑え、人手不足の一因になっているとも指摘される。国民民主は納税者の手取りを

【読売新聞】　東京大などのチームは３１日、植物が光合成をする時に使う「葉緑体」をハムスターの細胞に移植することに成功したと発表した。チームは「移植した葉緑体から光合成の初期反応が確認された」としており、本来はない光合成機能を動物細胞

イランは、支援するレバノンのイスラム教シーア派組織ヒズボラの最高指導者が殺害されたことなどへの報復だとしてイスラエルに対し大規模なミサイル攻撃を行いました。 アメリカのニュースサイトは、イスラエルが対抗措置としてイランの石油生産施設を攻撃する可能性もあると伝えていて、紛争のさらなる拡大が懸念されています。 イスラエル “180発超える弾道ミサイル 大多数は迎撃” イスラエル軍は1日、イランがイスラエルに向けて180発を超える弾道ミサイルを発射する大規模な攻撃を行い、大多数は迎撃したものの一部はイスラエル中部や南部に着弾したと明らかにしました。 イスラエルの救急当局は、最大の商業都市テルアビブでミサイルの破片にあたって2人がけがをしたと発表しましたが、詳しい被害の状況はこれまでのところ明らかになっていません。

2023年の「主要商品・サービスシェア調査」で、日本勢の首位は10品目と前回から4品目増えた。新たに調査した「半導体材料」5品目のうち、3品目で首位だった。「生成AI（人工知能）」では米国勢がほぼ独占。中国は外国勢を排除して開発を進めており、データ収集が困難で集計に入らなかった。生成AI開発を巡り、米中は水面下で火花を散らす。日本勢、シェア100%市場も半導体の土台表面に塗布する「フォトレジ

【この記事のポイント】・各種データなどを基に中国漁船の動きを検証・魚種豊富な世界三大漁場の一つ、三陸沖で活発操業・中国政府は日本産水産物を禁輸、矛盾が生じる日本産水産物の全面禁輸を続ける中国の漁船が、世界三大漁場の一つとして知られる三陸沖などで活発に操業を続けていることが日本経済新聞の調べで分かった。中国は2023年8月に始まった東京電力福島第1原子力発電所の処理水放出に強く反発する姿勢を崩して