元気です。藤原麻里菜です。 ZOOMの終わり際ほど間抜けな顔をしているときはない。退出ボタンにカーソルを合わせるときの気まずさ、そのときの表情の心地悪さは他に比べるものがない。 ZOOMをどんな風に終えるのが一番良いのだろうかと寝る前やお風呂に入っているときなどに考えることが増えた。そこで、「ZOOM用の電話を作って、ガチャギリするのがいいのではないか」と、ガチャギリZOOMフォーンを開発したこともある。 改造した電話をパソコンに繋げてZOOMをしたら、終わり際の気まずい瞬間がなくなったよ pic.twitter.com/nBMPgNnH5E — 藤原 麻里菜 | Marina Fujiwara (@muda_zukuri) 2022年8月22日 ドロンのポーズをとったら勝手にZOOMから抜けられるデバイスも作った。 曲げセンサーを使って、ドロンのポーズでZOOMミーティングからドロンでき
AI翻訳ツールを提供する独DeepLは7月3日（日本時間）、日本法人「DeepLJapan」（東京都港区）を設立したと発表した。日本企業との取引を迅速化するとしている。 DeepL JapanはDeepLの5番目の拠点。1日の時点で21人の社員が所属している。代表者名は未登録。同社によると日本はDeepLにとって世界第2位の市場であり、日本法人の設立は自然なことだったという。 DeepLのヤロスワフ・クテロフスキーCEOは5月に、自民党のデジタル社会推進本部を訪問。AIの社会実装について意見を交わしている。 関連記事 Twitterの翻訳機能が消えた？ いや、まだある？ 「DeepLで翻訳」は便利？ 邪魔？ 「ツイートを翻訳」ボタンが消えた？ 「まだある」という報告も。ユーザーやツイートによって表示されたりされなかったりするようだ。 DeepL翻訳、「です・ます」「だ・である」の切り替えが
62兆円の政府負担 先月末、バイデン政権に手痛い米連邦最高裁判決が二つも出た。 一つは、6月29日ハーバード大などの入試で黒人などを優遇する措置について、米連邦最高裁が違憲判断を下した。米大学では学生の多様性を確保するために積極的差別是正措置（アファーマティブ・アクション）を用いてきたが、これが排除されることになる。 積極的差別是正措置は、米民主党政権が1960年代から導入してきたものだが、米大学に留学経験がある筆者にとって、わかりにくいものだった。 実際の運用を簡単に述べると、黒人系やヒスパニック系は入試点数に上乗せされ、アジア系は逆に減点されるので、入学試験の点数で合否が決まる日本人からみると奇妙なものだ。 米最高裁は、これまで大学側の学問の自由を根拠に大学入試において積極的差別是正措置を長年認めてきた。多様性はやむを得ない利益であり、大学などが行っている積極的差別是正措置は、他の志願
ついに始まります。 ついに公道で始まる「走行中給電」 国土交通省 関東地方整備局は2023年6月29日、「道路に関する新たな取り組みの現地実証実験（社会実験）」の2023年度採択分として、EV（電気自動車）の「走行中非接触給電」の実証を行うと発表しました。 KOIL MOBILITY FIELDにて行われた走行中ワイヤレス給電の実証実験。いよいよ公道での実証へ（画像：東京大学）。 申請団体である千葉県柏市の交通政策課によると、つくばエクスプレス柏の葉キャンパス駅西口、駅前通りが県道と交わるT字路で実施。ここに給電コイルなどを埋め込み、周辺歩道上に関連装置を設置し、「走行中非接触給電」の実証を行います。2023年秋から約1年間とのこと。 実証実験の主体は東京大学です。同大大学院新領域創成科学研究科は、三井不動産とともに屋外ロボット開発検証施設であるKOIL MOBILITY FIELDにて走
今の会社やめて地方移住してのんびりしたいなーってよく思う 地方だと競争率低いからフリーになっても「東京からきました！」で無双できるやろ？ 「東京からきた」ってトロフィーでその界隈の有識者になって地方ベンチャーの社外取締役とかになって悠々自適に暮らしたい。 月1の会議に出て報酬いくらとかそういう仕事とかやってさ。 地方でも新幹線が止まる駅なら一通りのチェーン店が揃っていて生活の不便もないやろ。 「東京」って印籠をチラつかせておけば土着のコミュニティに入らなくても「あいつはしょうがない」ってポジションを作れるだろうし。 コミュニティFMで番組持ったりして文化人的な活動もできるだろうな。 アナウンサーといちゃいちゃして「あいつら付き合ってるんじゃね？」って2chに書かれたりしてな。 そんでそのアナウンサーと結婚して、一軒家買って、でかい犬飼って、子どもは二人ぐらいかな。 はぁー、夢が広がる。マジ
今の小学生が「究極超人あ～る」を楽しんで読んでいる、という話から。…でもよく考えれば、リアルタイムの読者だってあの作品で出てきたネタの元を知ってたかといえば…（笑）
【読売新聞】 栃木県真岡市のプレス加工・金型製造業「佐野機工」が県警と共同で、１０年ほど前から開発してきた様々な防犯器具が、改めて脚光を浴びている。ベルトが体に巻き付き、不審者の自由を奪う拘束具付きのさすまたなどは、関東地方で強盗事
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