町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』で大ヒットを記録した映画『トランスフォーマー／ロストエイジ』を解説。この映画が全世界の映画界に与えた衝撃について話していました。 （赤江珠緒）さてさて、今日の映画は・・・あれですよね。トランスフォーマー。 （町山智浩）そう。今日の映画はトランスフォーマーシリーズの4作目。『ロストエイジ』っていう映画を紹介します。この映画は大変な映画なんですよ。これ、全世界で興行収入がなんと10億ドルだから・・・ええと、1000億円を突破したんですよ！ （山里亮太）ええっ！？ （町山智浩）これ、映画史上の大記録になりますよね。1000億円突破。大変なことになっていますよ。これ。でね、1000億円ってどのぐらいすごいのか？っていうと、まあ日本映画の制作費が大作でも10億円っていつも言ってますからね。僕ね。それ、100本分ですよ。 （山里亮太）うーっ！ （町山智浩）で、こ
小谷：「さも、ありなん」という印象を持っています。中国人民解放軍が外国の軍隊に対して挑発行為を行うのは今回が初めてではありません。特に2000年以降、常態化しています。 今回の件を耳にして、最初に頭に浮かんだのは、2001年の春に米中間で起こった事件です。南シナ海を米国の偵察機が飛んでいました。人民解放軍の戦闘機がこれに異常接近。最後には接触し、墜落してしまいました。米軍機の方は海南島に不時着しました。この事件が起こる日まで、人民解放軍の戦闘機は毎日のように米軍機に嫌がらせをしていました。米軍機の前を横切ったり、並走して米軍機のパイロットに対して中指を立てたり。 威嚇は国連憲章及びCUES違反 ただし、火器管制レーダーを照射する行為はこれまでとは異質です。明らかにエスカレートしています。これは武力行使に至るわずか一歩手前の行為ですから。威嚇と理解していいでしょう。威嚇は、国連憲章第2条が禁
12月25日。クリスマスなのに、近所にあるちっぽけな店で昼ごはんの蘭州ラーメンをすすっていたわたしのところに、友人の中国メディア記者（仮に「陳さん」としておく）から電話が入った。 「今、日本大使館の前にいるんだけど、これから新大使到着の記者会見があるの。でも日本メディア向けらしいから、電話であなたに聞いてもらって通訳してくれない？」 会見場から電話で通訳？ なんという斬新な発想！と驚いたが、そういえば陳さんは今年10月に外務省アジア太平洋局長が訪中した際、空港での「ぶら下がり」取材に行ったがすべて日本語で、慌てて「周囲の日本人記者に尋ねたけど教えてくれなかった」と、わたしと会食した時に口を尖らせたことがあった。念のため、彼女はもともと英語で大学院を卒業し、以前西洋メディアで働いていたくらい、英語は流暢である。 その後「かけ直す」と言って電話を切ったもののかかって来なかったので、通訳付きの会
中国機が尖閣で領空侵犯、空自スクランブル （12月13日 14:58） 対北朝鮮制裁強化へ…玄葉外相、仏英と電話会談 （12月13日 13:15） 北朝鮮 米射程ミサイル、迎撃は集団的自衛権行使？ （12月13日 10:28） 北朝鮮 北ミサイル、政府は対応を自賛…情報収集に課題 （12月13日 10:01） 北朝鮮 政府、安保理決議目指す…北ミサイル発射 （12月13日 01:45） 北朝鮮 北ミサイルの官邸対策室、情報連絡室に態勢縮小 （12月12日 18:29） 北朝鮮 政府、対北制裁の強化狙う…安保理に働きかけへ （12月12日 17:47） 北朝鮮 北ミサイル、一部が比沖に落下…迎撃措置取らず （12月12日 14:19） 北朝鮮 国連安保理、北ミサイルで緊急会合へ…日本要請 （12月12日 13:22） 北朝鮮 「北に厳重に抗議する」官房長官発表…全文 （12月12日 12:0
１２月１１日、客室乗務員やグランドスタッフに暴行を加えたり、滑走路に飛び出したり、中国では遅延するフライトに激怒した乗客が、過激な手段で抗議するトラブルが相次いでいる。写真は４月、上海の空港で撮影（２０１２年 ロイター／David Gray） ［上海 １１日 ロイター］ 客室乗務員やグランドスタッフに暴行を加える乗客、滑走路に飛び出す乗客、機内の非常ドアを引っ張り開ける乗客──。中国では、遅延するフライトに激怒した乗客が、過激な手段で抗議するトラブルが相次いでいる。 民間機の飛行空域が制限される中、中産階級の拡大や格安航空会社の台頭などを背景に乗客が急増。航空各社は定刻通りの運行を目指しているものの、今年は国内・国際線の両方で、激怒した乗客が絡んだトラブルが数十件発生している。 「フライトが遅延すると、乗客は大きなトラブルを起こす。スタッフを殴る客もいる」。上海に本社を置く格安航空会社（Ｌ
今春から発行が始まった中国の改訂版パスポートには中国の領土主張を認めさせるトラップが搭載されているという。2012年11月22日、フィナンシャルタイムズ中国版が伝えた。 関連記事： 【中国パスポート問題】「賢明じゃない」と米国がイヤミ＝「ただでさえ使えないパスポートなのに」と中国国民も批判 中国のトラップに今度はベトナムが反撃、奇策「ビザは別紙に貼り付け」が炸裂 中国のトラップに大人げないトンチで対抗！インド外交がハンパなさすぎて笑った 【南シナ海・尖閣】中国の新型パスポートにすごいトラップ、ベトナムがすでに抗議 All mine :) / Baigal 中国は今年、パスポートを改訂。ICチップを埋め込んだ電子パスポートを導入した。ICチップに埋め込んだ情報が流出したら困るのではあるまいか、とか、新型パスポート目当てに出入国管理処に申請者が殺到といったニュースがあったが、どうしてどうしても
３０日付けRecord China記事から。 特許で中国を支配する日本＝中国経済の「栄養」を吸い上げる国家モデル―中国メディア Record China2012年09月30日16時58分 2012年9月29日、北方網は記事「中国の特許における日本企業の比率は25％に＝有形資産を上回る価値」を掲載した。 尖閣問題をきっかけとして中国では日本製品ボイコットが呼びかけられたが、日本企業の製品は想像以上に中国社会の隅々にまで入り込んでいることが知られる契機ともなった。グローバリゼーションの世界において、ボイコットは現実的な選択肢ではない。だがそれだけではない。目に見えない特許という形で日本企業はしっかりと中国に食い込んでいる。その価値は工場などの有形資産を上回るものだという。 11年、中国での発明特許申請数が多い企業上位50社のうち15社が日本企業だ。また11年末時点で中国で登録されている特許69
日中関係筋によると、在日中国大使館は２４日、日中国交正常化４０周年に合わせ、日中友好７団体の会長や鳩山由紀夫元首相、田中真紀子元外相ら約１５人を中国に招待することを明らかにした。中国の要人が２７日、北京で招待客と会談する意向という。 中国側は２３日、４０周年を記念する今年のメーンイベントとして２７日に計画されていた大規模な記念レセプションの中止を日本側に伝えたが、友好団体会長らとの小規模な会談だけは実施することにした。 日中関係筋によると、中国大使館は２４日、都内で招待客を招いた食事会を開催。「日中友好議員連盟」会長の高村正彦元外相や「日中友好協会」会長の加藤紘一自民党元幹事長らが出席。その場で中国側は７団体の会長のほかに、田中元外相ら「中国の友人」を招くと伝えたという。 日本側と会談する中国要人が誰かは明らかにしていない。（共同）
今日は興味深い朝日新聞記事にちょっと補足してみたいと思います。 ２３日付け朝日新聞記事から。 なぜ？「反日」見えぬ街・大連 ひらがな看板隠さず営業 ２２日、中国遼寧省大連の市街地に、反日デモを警戒する武装警察隊や公安当局者の姿はなかった。 人口約６００万人の港湾都市では、日本政府が尖閣諸島を国有化して以来、一度も大規模な対日抗議行動が起きていない。 街を歩くと、日本料理店は「やきとり」「つけ麺」など、ひらがな交じりの看板を中国の国旗「五星紅旗」やシートで隠すこともなく、赤ちょうちんを掲げている。日本車もほかの都市と違い、中国国旗をつけずに行き交う。 （後略） http://www.asahi.com/international/update/0923/TKY201209220574.html うむ、人口約６００万人港湾都市の大連で反日デモが全く起こらない不思議を報じているのですが、興味深い
【石浦（中国浙江省）＝関泰晴】沖縄県の尖閣諸島付近の海域に向け、多数の漁船が出航したとみられる浙江省石浦地区の漁港を２０日、訪れた。 港では、複数の船主が、地元の漁業規制当局から補助金の約束を得て船を送り出したと証言した。 人口約１５万人の石浦地区は大小１５００隻余の漁船の基地だ。大部分の漁船が夏の休漁期間が終了した１６日以降、沿岸や沖合の海域に出ており、漁港周辺は閑散としている。 「釣魚島（尖閣諸島の中国名）に向かう漁船には、当局から１０万元（約１２５万円）の補助金が出るぞ」 波止場付近にある市場で、漁船５隻を持つ船主が明かした。同地区行政府の漁業監督部門が今月初旬、漁船１００隻余に対し、尖閣海域に出航する許可を与え、石浦～尖閣付近の片道５００キロを往復する燃料代に相当する現金１０万元の支給を通知してきたというのだ。漁船乗組員の月給は３０００元（約３万７５００円）前後という同地区で、１０
まあ、三橋氏も分かってて煽ってるんだろうと思うんだけれども、これ見よがしに清水亮がタンブラーで転載してたりして、まあ賛否はともかくキャッチーな議論ではあるし、真に受ける馬鹿がいっぱい出ると嫌だなと感じまして、一応書いておきます。 安全保障と経済 http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-11358563671.html http://shi3z.tumblr.com/post/31912194119 ■そもそも論 「領土問題で経済カードを出してくる」というのは、加熱の末の軍事衝突の抑止力として使うものであって、領土問題の解決のために行うものではありません。領土問題で相手を譲歩させて白黒つけるものではなく、棚上げするためのカードです。 貿易に携わる日本人が少ないのは仕方がありませんが、その知識がない人たちを煽るような形で日中貿易を軽視するような言動を行
北京地下鉄は今日から、日本大使館 最寄駅の 亮马桥 駅を封鎖し当面電車を通過させることを決めたそうです http://t.co/5UNkJchk
先週末から今週はじめにかけて、中国の各地では反日を表面的なスローガンにした一種の「反秩序暴動」がエスカレートしているわけですが、アメリカではこのニュース、驚くほど小さな扱いとなっています。例えば、暴動が本格化した直後の16日の日曜日には、ニューヨークタイムス、ＣＮＮといったメディアでの扱いはほとんど「ゼロ」でした。 週明けの月曜になって、少し報道が出始めていますが、例えば中国にあるパナソニックの工場が操業停止しているなどといった「経済記事」的な扱いが主で、それに「在北京日本大使館」に卵が投げつけられたなどの報道が加わっているだけです。実際に起きている、大規模な破壊行動については、一切伝えられていないと言ってもいいと思います。 私は各メディアの内情を知る立場にはないので、あくまで憶測に過ぎませんが、そこにはある種の「配慮」が感じられます。では、仮に「中国への配慮」があるとして、そこにはどんな
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