これはMITの先生に教えてもらったサイト。 世界の国々のマクロ経済指標の変化がひと目でわかる、という優れものアプリ－GapMinder http://www.gapminder.org/world/ あらゆる経済学のサイトの中でも、特に優れている、ということで近年注目を浴びているサイトだ。 経済指標の歴史がすぐ分かる視認性の良さだけでなく、見た目にも美しく、さらに遊んで楽しい、素晴らしいサイト。 超オススメ。 あ、でも1度見ると1時間くらい遊んじゃうと思うから、覚悟して望むように（笑） でもこのサイトで遊んでいるだけで、マクロ経済について色々なことが学べる。 （更にその年に何が起こったかを調べるためのWikipediaがあれば万全） いろんな種類の指標があるのだが、ここでは一番メジャーな、縦軸に平均寿命を、横軸に一人当たりGDPをとったグラフをご紹介。 平均寿命はその国の国民の健康状況を表
というブルッキングス研究所の記事があった（Economist's View経由）。 その5つの神話とは、以下の通り。 米国人は他国に比べ経済的機会に恵まれている 最近の研究によると、実際には、北欧と英国の低所得者家庭に生まれた子供の方が、大人になってより高所得者の家庭を作る可能性が、米国よりもずっと高い。 米国で中所得者家庭に生まれると、大人になった時に上下の階層に移る割合はほぼ同じである。しかし、5分位で最低所得分位の家庭に生まれた子供が中所得者以上に移る割合は、35%に過ぎない。一方、最高所得分位の家庭に生まれた子供が中所得者以上になる割合は、76%である。 ただし、移民の機会という点では米国は他国に比べ恵まれている。母国よりもかなり多く稼げるし、仮に最初は低賃金だとしても、子供の所得は大きく上昇する。 米国では、ある世代は前の世代よりも生活が向上する 1990年代まではそうだったが、
テレビ的に受けのいい「総合知識人」が、マスメディアではいまだ好まれている。とはいえ最近では、「経済学者」としてメディアで発言する人たちの基盤も、徐々にではあるが変化している。メディアでも活躍できて、政治的影響力もあり、学術的にも正しい発言をする専門知識人の登場はあるのか。 連載4回目は、駒澤大学経済学部准教授・飯田泰之氏が経済学者はメディアとどう付き合っていくべきなのかについて、荻上チキ氏と語った（同対談は紀伊國屋書店新宿本店トークセッション「経済成長と寛容さの実現」からの抜粋・要約）。 なぜメディアは、 ニセ論者を使い続けるのか 荻上：多くの専門家の方が、メディアで専門知が拡大しないことを嘆いていますね。「なんでこんな当たり前のことが受け入れられないのだろう」と。でも、メディアはその性質上、放っておいても、自然に良貨が悪貨を駆逐することはないんですよね。スピリチュアル系の人でさえ、「真実
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 既に述べたように、英国でも他の国でも産業革命後まず死亡率が低下し、その後100年～数十年たって今度は出生率が下がり始める。現在、大方の先進諸国では、出生率は人口維持水準以下の2.0未満である。死亡率がなぜ下がったのかは既に説明したが、ではなぜ出生率が遅れて大きく下がったのだろうか？ 「戦国時代は寒冷化による食料争奪サバイバル戦争だった」で紹介したトッドは、女性識字率50％超が出生率低下の分水嶺としているが、具体的理由については様々な理論が言われている。幼児死亡率が下がったので、親が老後の保険としての子供を多く必要としなくなったことや、都市化による生活環境や家族観の変化など、どれもそれなりに説得力があるが、特にここ半世紀ほどの
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 英国の古典派経済学者ロバート・マルサスは、1798年に有名な「人口の原理に関するエッセイ」、いわゆる人口論を発表した。彼は、人口は幾何級数的に急増するが、その食糧生産は算術級数的な緩やかな成長しかできないので、いずれ必ず貧困、飢饉が蔓延することになり、人口は天井に達すると論じた。 マルサスの議論は悲観的で合理的でないのか さらに、これを打破しようと、開墾や技術開発を積極的に行って、食料生産を増加させても、たちまち人口が増加してしまい、再び貧困と飢餓が蔓延することになる。人口増を制限しない限り、永久にこれが繰り返されるが、人為的な人口抑制は人間の本性から困難であるとした。この単純だが、極めて説得力に富む悲観的議論は、発表当時も
2009年08月21日00:05 カテゴリ書評/画評/品評Value 2.0 一票はこれを一読してから - 書評 - 脱貧困の経済学 自由国民社柳瀬氏経由にて共著者より献本御礼。 脱貧困の経済学 飯田泰之 / 雨宮処凛 初出2009.08.19; 販売開始まで更新 これ、この一年で出た経済学の一般本としては最もいい出来の一冊。 しかも、総選挙前というすばらしいタイミングで上梓される。 投票権のある人は、老若男女を問わずこれを読んでからどの党/候補者に入れるかを決めて欲しい。 本書「脱貧困の経済学」は、今やワーキングプアのスポークスパーソン筆頭ともなった雨宮処凛と、「ロスジェネ世代エコノミスト」のホープ、飯田泰之の対談を、きちんと一冊の本にしたもの。 目次 序章 雨宮処凛から飯田泰之への質問 「カネより人命を優先する社会を取り戻すために、経済学には何ができるのですか?」 第1章 働いても働い
1ヶ月前に「今はセーフティネット、危機管理が必要」*1と書きました。そしてこの年始年末はまさに“危機管理”に追われてる感じですよね。特に霞ヶ関、日比谷公園あたり・・ ただ、いつまでも炊き出しとテントと生活保護で暮らせるわけでなし、今後は“いかに雇用を生み出すか”が大事になります。政府も“雇用ニューディール”とか言い出してるみたいですし、ここは民ではなくまさに国が主体となる必要のあるタイミングです。 また昨日書いたように外需に頼った雇用創出は当面無理。なんとか“国内需要のための雇用”を創出する必要があります。ここまでは各方面、そんなに意見の相違はないように思えます。 が、意見が分かれるのは、またこれからも相当議論がぐちゃぐちゃになりそうなのは、「じゃあ、その内需分野ってのはどこにするのさ？」という点。この点について議論がすんなりいかない理由はとても明白。それは、「国が税金で内需を興す」という
一時的に円が113円とかいうすさまじい円高になり、しかも全世界同時株安の様相を呈しているわけですが、原因の一つは「サブプライム問題」というやつです。 テレビで散々言われているものの、いまいちどういうものかという説明があまりされていないので、株式とかそういうのがわからない人でもある程度わかるようにまとめてみました。 さて、まずは大原則。お金が余っている側は、すでに信用力があってお金をきちんと返済してくれる人には喜んでお金を貸します。なぜなら、貸した金額はちゃんと戻ってくるし、利子もちゃんと支払われるためです。リスクが低いので利子が低くても問題ないのです。このような信用力のある層は「プライム」と呼ばれます。これに対して「サブプライム」の「サブ」とは「次の」という意味で使われており、要するにこういう優良な相手よりも一段階信用度が落ちている相手、という意味です。 要するに本来ならお金を借りることが
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